三菱マテリアルが支那人の不当な要求に屈し、謝罪金を支払う！
日本全体にとって大変な迷惑となる売国行為！
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160601/k10010542511000.html
強制連行の中国人元労働者と三菱マテリアルが和解
6月1日 18時39分、NHKニュース
大手金属メーカー、三菱マテリアルは、戦時中に日本に強制連行され、過酷な労働を強いられたとする中国人の元労働者に謝罪し、１人当たり日本円でおよそ１７０万円を支払うことで元労働者側と和解しました。３７００人余りが対象となる戦後最大規模の和解となり、日本企業が関係するほかの補償問題にも影響を与えることになりそうです。
中国から強制連行されたとする元労働者とその遺族たちは、旧三菱鉱業、今の三菱マテリアルなどを相手取って、中国国内で損害賠償を求める訴えを起こしています。
このうち三菱マテリアルは、おととし和解に応じる意向を示し、交渉を続けた結果、このほど元労働者側と合意に達し、１日午前、北京で双方が和解の文書に調印しました。
和解の文書によりますと、三菱マテリアルは、当時の使用者としての歴史的責任を認め、「深甚なる謝罪」を表明するとともに、前身の会社とその関連会社に連行された最大で３７６５人の元労働者に１人当たり１０万元（約１７０万円）を支払うということです。
ただ、元労働者の一部のグループは、あくまで裁判で争う姿勢を崩していません。
戦時中の強制連行を巡っては、日本で９０年代以降、元労働者たちが相次いで訴訟を起こしましたが、２００７年に最高裁判所が「１９７２年の日中共同声明によって、個人が戦争被害の賠償を求めることはできなくなった」と賠償請求を認めない判断を示し、敗訴しています。
三菱マテリアルとしては、終戦から７０年余りがすぎ、関係者の高齢化が進むなか、一連の問題に区切りをつけるねらいがあるとみられます。過去には、
鹿島、西松建設、日本冶金工業の３社が、強制連行の元労働者などとの間で和解を成立させていますが、元労働者側の弁護士によりますと、和解金の支払いの対象が３７００人を超える今回の和解は戦後最大の規模だということです。強制連行に関わり、現在も存在する日本企業は２０社余りあるとされ、今回の和解は、こうした企業が関係した戦後の補償問題にも影響を与えることになりそうです。
■「要求を達成できうれしい」
今回の和解について、今は亡き父親が強制連行されたという戴秉信さんは「われわれの要求を達成でき、とても嬉しい。三菱マテリアルの態度からは、誠意を感じることができた。謝罪の文章も、被害者に対して謝罪し、亡くなった人たちに深甚なる哀悼の意を示しており願いがかなった」と話していました。
また、元労働者側を支援してきた内田雅敏弁護士は１日午後に北京で行った記者会見で、「今回の和解の形式は、たくさんの当事者がいるこの種の問題について、大きな解決の方向性を示しているのではないかと思う」と述べて、企業側と元労働者側が裁判所を介さず、直接交渉して和解を成立させた意義を強調しました。
■「歴史的責任は重い 謝罪の意を表明」
大手金属メーカーの三菱マテリアルは「中国人の元労働者の意に反して、労働を強いてしまったという歴史的な責任は重いと認識しており、謝罪の意を表明した。元労働者の方々には大変申し訳なく思う」とコメントしています。そのうえで、会社側では中国国内に基金を設立し、元労働者やその遺族の所在について調査することや、記念碑の建立を行うことなどによって、最終的な解決を図りたいとしています。
■中国人の強制連行問題とは
中国人の強制連行は、太平洋戦争中に日本国内の労働者の不足を補うために実行されました。およそ３万９０００人の中国人が全国の炭鉱や建設現場など１３５か所で労働を強いられ、１７．５％に当たる６８３０人が送還時までに死亡したとされています。
１９９０年代以降、日本各地で、中国人の元労働者や遺族たちが日本企業や政府に賠償などを求める裁判を相次いで起こしましたが、２００７年に最高裁判所が「１９７２年の日中共同声明によって個人が賠償を求める権利はなくなった」と賠償請求を認めない判断を示し、いずれも敗訴しました。
一方で判決は、元労働者が精神的・肉体的に大きな苦痛を被ったと認め、企業側が元労働者に対し「被害の救済に向けた努力をすることが期待される」という見解も示しました。
こうしたなか、おととしの２月から４月にかけて、元労働者や遺族たちが、現在の三菱マテリアルと日本コークス工業を相手取り、相次いで損害賠償を求める訴えを北京市などの裁判所に起こしました。このうち、三菱マテリアルは、元労働者側と法廷外で和解交渉を進め、あくまで裁判で争う姿勢を崩さない１つのグループを除く、５つのグループとの間で、このほど和解することで合意しました。
中国人の強制連行を巡っては、これまでに鹿島、西松建設、日本冶金工業の３社が元労働者などとの間で和解を成立させています。
＞大手金属メーカー、三菱マテリアルは、戦時中に日本に強制連行され、過酷な労働を強いられたとする中国人の元労働者に謝罪し、１人当たり日本円でおよそ１７０万円を支払うことで元労働者側と和解しました。３７００人余りが対象となる戦後最大規模の和解となり、日本企業が関係するほかの補償問題にも影響を与えることになりそうです。
＞中国から強制連行されたとする元労働者とその遺族たちは、旧三菱鉱業、今の三菱マテリアルなどを相手取って、中国国内で損害賠償を求める訴えを起こしています。
＞このうち三菱マテリアルは、おととし和解に応じる意向を示し、交渉を続けた結果、このほど元労働者側と合意に達し、１日午前、北京で双方が和解の文書に調印しました。
これは、三菱マテリアルによる大変な売国行為だ！
支那人どもによる事実無根の言いがかり（強制連行）を基にした不当な要求に屈し、自分たち（三菱マテリアル）だけが良い子になって、将来の日本には多大な禍根を残すことになる。
企業が自分たちの煩わしさやイメージ戦略のために和解を利用することは許されざる売国行為であり、日本全体にとっては非常に迷惑な行為だ！
＞■中国人の強制連行問題とは
＞中国人の強制連行は、太平洋戦争中に日本国内の労働者の不足を補うために実行されました。およそ３万９０００人の中国人が全国の炭鉱や建設現場など１３５か所で労働を強いられ、１７．５％に当たる６８３０人が送還時までに死亡したとされています。
そもそも、戦時中に三菱鉱業などの日本企業が支那人を「強制連行した」という事実は全くない！
日本に来て炭鉱などの鉱山や建設会社などで働いた支那人は、日本での就労を希望して雇用契約によって働きに来たのであって、決して強制連行などではなかった。
ところが、支那人労働者の中には、日本人がしていたような過酷な労働をとことん嫌い、徹底的に逆らう者が多かった。
支那人労働者はまともに働かず、例えば同じ炭鉱など鉱山で働いていても最深部で働いていたのは日本人だった。
日本での就労を希望して雇用契約によって来日した大量の支那人労働者が、日本人と同様の勤労（重労働）を嫌い、逆らって暴動を起こした事件は幾つかあったが、強制連行など全くなかった。
日本の鉱業会社（炭鉱など）や建設会社が支那人を強制連行したのではなく、雇用契約の上に雇用していたことは、次の【昭和19年8月「華人労務管理要領」 北京大使館事務所】の一部を見れば概ね分かる。
【昭和19年（1944年）8月「華人労務管理要領」北京大使館事務所】より一部抜粋
一、北支の労働事情
苦力の問題は三ヶ月位前から話題に上って居たが内地に移入する事に就いては尚多少の反対があった、
北支の人口は過剰である、耕作反別は内地に比較して稍々広きも収穫量よりすれば遥かに少なく、従って、他に出稼ぎを為す必要に迫られている。
本年度も満州に出稼ぎする者の数は85万人と云う事になっていて既に80万人近くの者が出稼済である。
出稼先は工場、土建等が主である。
蒙疆にも一万人近く出した、その他中支、北鮮、大同の石炭山等にも出した。
二、移入に関して
○華北労工協会
之は華北政府の補助金及業者の負担金によりて成立しているもので現在数百万円の基金を持っている。
労務者の募集、移送等一切を取り扱っている。
○新民会
之は日本に於ける大政翼賛会の如きものであって内地に供出するに就ては此の新民会と強力を必要とする。
新民会は常に余剰労力の調査とか出稼ぎ労力の確保とかいふ事に力を注いでいる
三、使用条件に就て
3、苦力を内地に供出する目的の中には将来北支に産業勃興するを以て今より内地に送って技術を覚えさせるといふ点を含んでいる。
10、契約の期間
北支側としては差当り一ヵ年と主張するも内地側にて二年若しくは三年の説もあり、二年位に延長を考慮中、支那の習慣としては一ヵ年契約が通例にて、一ヵ年経れば一応国許へ帰る習慣あり。
13、帰還賞与
契約期間満了迄稼動して優良なるものには（一般の苦力に対し）最高100円00銭 80円00銭 60円00銭の如き賞与支給を希望す
14、慰安婦（特殊婦女）
苦力1000人に付き40人乃至50人の慰安婦人を移入、支那人の請負に任ず
15、◎ 賭博
苦力のみの集団部落中に賭博は大目に見て貰ひ度し （内務省と折衝の事）
17、予め採るべき措置
C 予め右把頭をして苦力を収容せんとする事業場、宿舎等を見学せしめ置く方法もあり。
E 使用せんとする業者及統制会にて予め現地の苦力使用状況を視察する必要あり、視察の場合は興亜院華北連絡部と連絡すること
18、送金の件
労工協会が概算払ひとして前渡金を受取り家族に対しては労工協会より渡すこととする。
完全に【雇用契約】（労働契約）だ！
しかも、支那人労働者が希望すれば慰安婦まで用意され、賭博も特別に許されていた。
一方で、上記の「華人労務管理要領」を見ると、支那人労働者の内地移入には多少の反対があったと書いてある。
ただ、支那では、人口過剰で出稼ぎに出す必要があった。
そして日本は戦争で労働力が足らなくなっていた。
単なる労働者の需給問題だった。
しかも、労務者の募集、移送等は、日本国や日本企業がやっていたわけではなく、昭和17年（1942年）11月27日の閣議決定に基づいて「華北労工協会」（北支政府）が取り仕切っていた。
https://rnavi.ndl.go.jp/politics/entry/bib00428.php
華人労務者内地移入ニ関スル件
昭和17年11月27日 閣議決定
第二 要領
三、移入スル華人労務者ノ募集又ハ斡旋ハ華北労工協会ヲシテ新民会其ノ他現地機関トノ連繁ノ下ニ之ニ当ラシムルコト
八、華人労務者ノ管理ニ関シテハ華人ノ慣習ニ急激ナル変化ヲ来サザル如ク特ニ留意スルコト
九、華人労務者ノ食事ハ米食トセズ華人労務者ノ通常食ヲ給スルモノトシ之ガ食糧ノ手当ニ付テハ内地ニ於テ特別ノ措置ヲ講ズルコト
一〇、労務者ノ所得ハ支那現地ニ於テ通常支払ハルベキ賃金ヲ標準トシ残留家族ニ対スル送金ヲモ考慮シテ之ヲ定ムルコト
実際に、賃金の契約もなされ、支払いもされている。
これが実態なのに、今となると支那人や反日マスコミを中心に「強制連行」「強制労働」「強制徴用」という言葉が平然と罷り通っている。
上述した「華人労務管理要領」の「三、使用条件に就て」にある具体的な条件を見ると、かなり立派な規則だし、支那人労働者を出来るだけ厚遇しようとしている。
問題があったとすれば、内地における食糧不足と生活習慣の違いからの摩擦だろう。
計画書にはそういう注意事項も事細かく書いてあったが、戦争が激しくなり、そのとおりにできなくなったのかも知れない。
それを「約束違反」というのなら兎も角、「強制連行」というのは明らかな捏造だ。
それから、内地へ移入して来た労働者で、支那人の場合には捕虜のケースもある。
だから、連れて来られた者が捕虜なのか、労働契約を結んで来たけど約束違反（賃金の未払い）だったのか、本当に強制連行だったのか、それぞれに区別して考える必要がある。
捕虜ならば、殆どタダで働かされても致し方ないと考えるべきだろう。
支那大陸には捕虜が沢山いたのに、わざわざ一般市民を強制連行してくる訳がない。
捕虜のケースでも、労務者への賃金未払いのケースでも、「強制連行」は捏造だ。
＞１９９０年代以降、日本各地で、中国人の元労働者や遺族たちが日本企業や政府に賠償などを求める裁判を相次いで起こしましたが、２００７年に最高裁判所が「１９７２年の日中共同声明によって個人が賠償を求める権利はなくなった」と賠償請求を認めない判断を示し、いずれも敗訴しました。
＞一方で判決は、元労働者が精神的・肉体的に大きな苦痛を被ったと認め、企業側が元労働者に対し「被害の救済に向けた努力をすることが期待される」という見解も示しました。
最高裁が「元労働者が精神的・肉体的に大きな苦痛を被った」と認めるなどということは、余計なお世話であり、悪質な越権行為だ！
上述したとおり、戦時中は、日本人労働者の方が遥かに精神的・肉体的に大変な労働を行っていた。
戦時中、しかも苦戦している国での労働環境が悪化してしまうことは致し方ないことだ。
最高裁判所の反日（売国）判断や反日（売国）見解が後を絶たない！
最高裁判所裁判官どもによる反日（売国）行為については、昨日、当ブログで詳しく述べたばかりだ。
●詳細記事
君が代不起立、都の敗訴確定＝停職取り消しと賠償命令－最高裁・最高裁判所裁判官国民審査の改善必要
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-6242.html
なお、昨年、産経新聞【主張】は、日本政府に対しても「企業と連携を密にし、断固たる拒否の姿勢を明確にしてもらいたい」と提言し、三菱マテリアルが支那人どもと和解することに反対していた。
http://www.sankei.com/politics/news/150725/plt1507250007-n1.html
2015.7.25 05:01更新
産経新聞【主張】
戦後補償問題 「解決済み」の原則崩すな
第二次大戦中、日本で過酷な労働を強いられたとして中国人元労働者や遺族らが日本企業に賠償を求めている問題で、三菱マテリアル（旧三菱鉱業）が謝罪や金銭による補償を含めた和解を検討しているという。
戦後補償問題は、昭和４７（１９７２）年の日中共同声明で、中国政府が「日本国に対する戦争賠償の請求を放棄する」としており、解決済みである。
国際合意に反する要求に企業は応じるべきではない。
これまでも日本の裁判所に中国人元労働者らが損害賠償などを求めて訴訟を起こした例はあるが、最高裁は平成１９年、日中共同声明が、個人の請求権を含め放棄することを定めたサンフランシスコ平和条約の枠組みに沿ったものであることを明確に判示し、訴えを退けている。
中国の裁判所も過去には同種の訴訟が起こされても受理しなかった。しかし、昨年、元労働者ら３７人が三菱マテリアルなど２社に賠償を求めた訴訟を北京市の裁判所が受理した。中国の司法機関は実質的に共産党の指導下にあり、訴訟受理は賠償請求が容認されたとみられている。
実際、この訴訟以外にも日本企業に賠償を求める例が相次ぎ、三菱マテリアルの今回の和解への動きも、同訴訟とは別のグループの賠償要求に対応するものだ。
謝罪のほか、１人当たり１０万元（約２００万円）を支払うことなどを条件に訴訟外の和解を検討しているという。対象者は数千人にのぼるとも伝えられている。
菅義偉官房長官が「先の大戦の請求権は、個人の請求権の問題を含めて法的には解決済みだ」としたのは当然だが、三菱マテリアルの対応について「政府としてのコメントは控えたい」とするにとどまったのは疑問である。日本政府として、民間の対応だから「知らなかった」で済まされることではなかろう。
ことは一企業の問題でない。
韓国でも戦時徴用などをめぐり日本企業に賠償を求める動きが続いている。
根拠なき要求に屈すれば、日本が積み上げてきた戦後処理の枠組みを壊し、さらなる要求を招くおそれがある。
日本政府は企業と連携を密にし、断固たる拒否の姿勢を明確にしてもらいたい。
＞中国人の強制連行を巡っては、これまでに鹿島、西松建設、日本冶金工業の３社が元労働者などとの間で和解を成立させています。
●当ブログ関連記事
TBSが支那人強制連行に係る偏向報道・「報道特集」加害者西松建設と被害者支那人の和解事業
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-5257.html
NHK虚偽報道！花岡事件「強制連行された中国人が、過酷な労働に耐えかね…」・NW９で嘘出鱈目
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-5880.html
（一部再掲載）
西松建設は自分だけが良い子になろうとして、支那人どもに謝罪し、和解金を支払うことにした。
しかし、日本全体にとっては、大変な迷惑だ。
強制労働訴訟で和解 一企業が国家の取り決め超える懸念
2009年10月24日、産経新聞
（一部抜粋）
今回の和解は、解決に向けた努力を求める最高裁の付言に基づいたものだが、あくまでも付言であって、法的拘束力はない。にもかかわらず西松建設が自発的に和解を進めた背景には、政治資金規正法違反事件などの不祥事によるダーティーなイメージを払拭（ふっしよく）したいとの思惑がある。
そのような企業姿勢に、藤岡信勝・拓殖大学教授は「国と国との間では賠償責任がないとされ、最高裁も同様の判断をしている。国と国の合意を超えて、一企業が自分たちのイメージ戦略の一環として和解を利用するのはおかしい」と疑問を投げ掛ける。
似たような問題には、鹿島建設の「花岡事件」がある。
この花岡事件の鹿島側の暴行・虐待に対する責任は、戦後の横浜のＢ・Ｃ級戦犯裁判で裁かれ、当時の鹿島組花岡出張所長ら６人に対して絞首刑を含む有罪判決が下された。
だがその後、絞首刑は無期に減刑され、全員が釈放された。
本当に支那人を強制連行した上に何百人も殺したら、絞首刑が無期に減刑されるなどということは有り得ないし、横浜軍事法廷の前に国内法で死刑にされていたはずだ。
だから、鹿島建設は一貫して一切の「法的責任」を認めていない。
●和解条項の骨子
2000年11月29日に正式に和解が成立した。概要は以下のとおりである（資料・「和解条項」）。
１）1990年の「共同発表」を再確認する。ただし、鹿島建設は、法的責任を否定し、中国人受難者側（以下、受難者）は、これを「了解」するとした。
２）鹿島建設は、受難者に対する慰霊の念の表明として、中国紅十字会に５億円を信託する。
（以下略）
左：「さよならパヨク 」千葉麗子著（2016/4/16 ）
中：「カエルの楽園」百田尚樹著 （2016/2/26）
右：「余命三年時事日記2」余命プロジェクトチーム著（2016/5/16）
左：カゴメ ふくしま産トマトジュース食塩無添加 スマートPET 720ml×15本
中：Panasonic 32V型 ハイビジョン 液晶テレビ VIERA TH-L32C6
右：「三島由紀夫が生きた時代 楯の会と森田必勝」村田春樹著（2015/10/20）
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