正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現
嘘の歴史に騙されるな!日本最優先政治、日本国民の生命と財産と自由を守る核武装、日韓断交を実現しよう!マスゴミの嘘や洗脳工作を許すな!がんばれ!日本国民党!
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朝日新聞、株価下落に拍手!日本の新聞ではない・山梨県での夕刊を3月で終了・朝刊も終了させよう
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朝日新聞、株価下落に拍手!日本の新聞ではない・山梨県での夕刊を3月で終了・朝刊も終了させよう
朝日新聞では、日本の株価が下落すると拍手が沸き起こる!
とどまるところを知らない反日朝日新聞に天誅を!

【宮崎哲弥】ザ・ボイス そこまで言うか!
■動画
【宮崎哲弥】止まるところを知らない朝日新聞の異常性! ザ・ボイス そこまで言うか! 2016年3月2日
https://www.youtube.com/watch?v=WcyHYUxtBPQ

冒頭から株価やアベノミクスの話
宮崎哲哉
私は別に株価が上がっても拍手はしない。
雇用統計とかGDPの動きの方が余ほど重要だ。
2:52~
だから私は、株価で一喜一憂したり為替で一喜一憂したり、はしない。
ところが、そう思っていない人達がいて、どこにいるかと言うと、築地方面の新聞社におるわけです
えー、株価が、私が聞いた取材によると、株価が下がった時に拍手(パチパチパチ!888!)が出たんだって!
どういう国なんだろうね、この国の新聞!


はっきり言ってね、朝日新聞っていうのはもう日本の新聞じゃありませんね!
「おっ!下がったぞ今日は!うわーっ!パチパチ」
(略)
自国の株価が下がって拍手をするというのは信じられない。
そういうことが外国でありうるのか、朝日新聞の人たちは聞いてほしいよ。
自分たちがいったい、どういう卑しい根性で新聞の紙面をつくっているのか?


(参考)
メイド・イン・ジャパン!





>はっきり言ってね、朝日新聞っていうのはもう日本の新聞じゃありませんね!


朝日新聞は、日本の新聞ではない。


そんな朝日新聞だが、山梨県では夕刊を終了することとなった。

http://www.sankei.com/entertainments/news/160301/ent1603010013-n1.html
朝日新聞、山梨県での夕刊を3月で終了 全国で3県目、4月から統合版を発行
2016.3.2 07:10、産経新聞

 朝日新聞東京本社は1日、山梨県で発行している夕刊を今月31日付で終了することを明らかにした。朝日新聞の夕刊発行地域で夕刊を終了するのは、佐賀、大分に次いで3県目となる。

 朝日新聞によると、読者の生活様式の変化などから夕刊の購読者が減ったため、山梨県での夕刊発行を終了。朝刊と夕刊の記事を一本化した「統合版」の朝刊を発行する。

 これまで山梨県内の夕刊にも掲載されていた三谷幸喜氏のコラム「三谷幸喜のありふれた生活」や「新聞と9条」などの一部記事は新朝刊にも掲載するという。


http://www.buzznews.jp/?p=2052711
朝日新聞が山梨県内での夕刊発行終了でネットから一様に歓迎の声「朝刊も終了でいいのに」
2016/3/2 09:00、BuzzNews

 朝日新聞が山梨県における夕刊発行を3月いっぱいで打ち切ることがわかり、影響力の低下にネットから歓迎の声が聞かれています。

 朝日新聞東京本社が3月31日付けで山梨県における夕刊発行を終了すると報じられ注目を集めています。朝日新聞が夕刊の発行を終了するのは佐賀、大分に次いで今回が3県目だということですが、ネットからは朝日新聞の影響力低下を歓迎する声が強いようです。

 このニュースを伝えたYahoo!ニュースのコメント欄には共感の高い意見の上位にこんな声が並んでいます。

 「終わりの始まり」
 「全国の朝夕刊を終了で良い」
 「朝日新聞そのものを終了すればいい」
 「全国で終了して下さい」
 「日本を毀損した新聞は消えて欲しい」
 「朝刊もなくなっていいよ」
 「朝日が無くなっても困る人は少ない」


 こうした傾向はTwitterやネット掲示板でも同様で、「ざまぁ」「メシウマ」といった辛辣な言葉も聞かれているほどです。

 2月上旬には日刊ゲンダイが朝日新聞の「給与カット」の実態を詳しく伝え注目を集めたばかりでした。 記事によると朝日新聞社では2017年4月から給与制度を変更し大幅な賃下げが開始されるとしており、その率は55歳で15.6%、40歳で15.4%と深刻です。

 それでもまだまだ高額給与であるのは間違いなく、朝日新聞に向けられる厳しい目が今後も収まる気配はありませんが、 報道によると山梨県における夕刊発行終了の理由として朝日新聞は「読者の生活様式の変化などから夕刊の購読者が減ったため」と説明しているといいこのような認識下での再生がおぼつかないのは間違いないでしょう。

 今回の報道ではネットの普及で新聞業界全体が苦境に陥っている中、夕刊の必要性に一石を投じたという効果もあるようで新聞の朝夕刊制度そのもののあり方についての議論にもつながりそうです。



日本の株価が下落すると拍手が起こる朝日新聞!

こうなったら、【日本国民VS朝日新聞】との戦争だ!

朝日新聞、株価下落に拍手!日本の新聞ではない・山梨県での夕刊を3月で終了・朝刊も終了させよう

1月下旬、朝日新聞には、「給料カット」「早期退職」「優秀な人材ほどやめていく」「実売数は190万部に!」などの話題があり、窮状が伝えられている。(詳細記事
朝日新聞「給料カット」「早期退職」のジレンマ!優秀な人材ほどやめていく


2月16日、国連欧州本部で開かれた女子差別撤廃委員会では、外務省の杉山晋輔外務審議官が強制連行を裏付ける資料がなかったことを説明するとともに、強制連行説は「慰安婦狩り」に関わったとする吉田清治による「捏造」で、朝日新聞が吉田清治の本を大きく報じたことが「国際社会にも大きな影響を与えた」と指摘した。
また、「慰安婦20万人」についても朝日新聞が女子挺身隊を「混同した」と説明した。

杉山晋輔外務審議官は16日、国連女性差別撤廃委員会の対日審査会合終了後にジュネーブで記者会見し、旧日本軍の従軍慰安婦問題などについて、日本政府の立場を今後も国際社会に情報発信していく考えを示した。
日本政府
慰安婦“強制連行”は吉田清治が捏造し、その捏造を朝日新聞が広めた
「20万人説・性奴隷・挺身隊…全て誤り
「“関与”= 移送や医療のこと」
国連の女子差別撤廃委で回答

詳細記事



さらに、2月15日、杉本和行・公正取引委員会委員長は、「我々は、新聞社の【押し紙】を禁止している。実態がはっきりすれば必要な措置をとる!」と新聞各社を前にして明言した!(詳細記事

朝日新聞を壊滅させることは、決して不可能なことではなくなってきた。

生きているうちに、朝日新聞を絶滅させたい。

中国の独禁法運用、「国際標準に合っているか諸外国から懸念」=日本の新聞社「押し紙」問題、「実態がはっきりすれば必要な措置とる」―公取委員長

2月15日、公正取引委員会の杉本和行委員長が日本記者クラブで会見を行った。

最後の方で、朝日新聞社の大鹿記者が「押し紙」について質問した。

その朝日新聞記者の質問に対して、杉本和行公正取引委員会委員長は「今の制度においても我々は『押し紙』を禁止している。仰るとおりに『押し紙』の実態が相当あるのかどうかということを我々はきちんと絶えずモニターしている。そのような実態が発見できれば、必要な措置を当然取るということをやっていく」と回答した。

“押し紙”とは、実際の販売部数(購読者数)より水増しした部数を販売店に押し売りすることだ。

新聞社が販売店に対して実売数よりも多くの新聞を買い取ることを求め、押し売りされた新聞「押し紙」は購読者に配達されないまま古紙として回収されている。

媒体(新聞メディア)の価値が実態以上にかさ上げされ、広告営業の面でも有利になるため、新聞業界で長く続いている悪習(詐欺)だ。

日本の新聞の広告料金は、この「押し紙」によって水増しされた部数を参考に決められている。

つまり、朝日新聞などを中心に各新聞社は、「押し紙」によって広告主に対して詐欺をしているということだ。


特に、朝日新聞と毎日新聞は、非常に多くの「押し紙」をしており、広告主を騙している。

さらに、新聞社による「押し紙」は、販売店に対する押し売り(搾取)にもなっている。


このような新聞社による詐欺が横行している中、杉本和行公正取引委員会委員長が「今の制度においても我々は『押し紙』を禁止している。仰るとおりに『押し紙』の実態が相当あるのかどうかということを我々はきちんと絶えずモニターしている。そのような実態が発見できれば、必要な措置を当然取るということをやっていく」と明言したことは、広告主、販売店、日本国民にとって朗報だ。


渡邉哲也
もしも、公正取引委員会が本格調査に踏み切り、新聞社の押し紙(詐欺)の実態を暴けば、押し紙は新聞社の「不法利得」となり、過去10年にさかのぼって法定金利6%を上乗せして広告主たちは損害賠償請求でき、広告料が返還されることになる。
サラ金の過払い訴訟と同じことになる。
例えば朝日新聞なら紙面広告で、2割水増し(押し紙)していたとしたら、年間1500億円と言われる広告料の2割なので【1500億円×20%×10年+年利6%分】=【3000億円+10年間の金利6%】となる。
朝日新聞の純資産は約3000億円なので、朝日新聞の純資産が全部ぶっ飛ぶ!
さらに、押し紙部分をその後の発行部数から減らさないとならないので、その後急激に財務状況が悪化する。
さらに、もし押し紙が2割を超えていた場合、第三種郵便物の承認が取り消しになり、公職選挙法によって選挙報道ができなくなる。
これまでは何故か揉み消されてきたが、今回日本記者クラブで公正取引委員会の委員長が明言したので、現実味を帯びてきた。
産経新聞と読売新聞は既に対策済みとされているが、朝日新聞と毎日新聞はまだ相当の押し紙をしていると言われている。
古紙として回収されている部数を調査すれば、ある程度の実態を把握できるはずだ。




左:「そうだ難民しよう! はすみとしこの世界」はすみとしこ著(2015/12/19)
中:「余命三年時事日記」余命プロジェクトチーム著 (2015/12/17)
右:「三島由紀夫が生きた時代 楯の会と森田必勝」村田春樹著(2015/10/20)


左:カゴメ ふくしま産トマトジュース食塩無添加 スマートPET 720ml×15本
中:Panasonic 32V型 ハイビジョン 液晶テレビ VIERA TH-L32C6
右:『日本の自立 戦後70年、「日米安保体制」に未来はあるのか?』西村幸祐著、ケント・ギルバート著 (2015/8/7)


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