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正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現
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天皇陛下「歴史学ぶことが大切」・自給率高め、防衛力増強(核武装)し、支那や米国等を信用するな
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http://www.nikkei.com/article/DGXLZO81505540R31C14A2CR8000/
天皇陛下「歴史学ぶことが大切」 新年迎え所感
2015/1/1 5:01、日本経済新聞

 天皇ご一家は1日、新年を迎えられた。天皇陛下は年頭にあたっての所感を宮内庁を通じて文書で公表された。今年は戦後70年の節目に当たることから、「この機会に、満州事変に始まるこの戦争の歴史を十分に学び、今後の日本のあり方を考えていくことが、今、極めて大切なことだと思っています」とつづられた。

新年を迎える天皇ご一家(2014年11月18日、皇居・御所)=宮内庁提供
新年を迎える天皇ご一家(2014年11月18日、皇居・御所)=宮内庁提供

 昨年は大雪や大雨、御嶽山の噴火により多くの人命が失われたことや、東日本大震災から4度目の冬を迎えても原子力発電所事故の影響で地元に戻れずにいる人々が多いことなども案じられた。そのうえで「それぞれの地域で人々が防災に関心を寄せ、地域を守っていくことが、いかに重要かということを感じています」と記された。

 天皇、皇后両陛下は昨年、沖縄、長崎、広島の各県で戦没者を慰霊し、今年は太平洋戦争の激戦地となったパラオ訪問が検討されている。

 ともに80代となった両陛下の公的活動については、宮内庁が年齢にふさわしいものになるよう見直しを進めており、両陛下は今年から「こどもの日」と「敬老の日」にちなんだ福祉施設訪問を若い皇族方に譲られる。

 宮内庁は新年にあたり、天皇陛下と皇后さまが昨年詠まれた歌計6首を発表した。

 【天皇陛下】

 〈神宮参拝〉

 あまたなる人らの支へ思ひつつ白木の冴ゆる新宮(にひみや)に詣づ

 〈来たる年が原子爆弾による被災より七十年経つを思ひて〉

 爆心地の碑に白菊を供へたり忘れざらめや往(い)にし彼(か)の日を

 〈広島市の被災地を訪れて〉

 いかばかり水流は強くありしならむ木々なぎ倒されし一すぢの道

 【皇后さま】

 〈ソチ五輪〉

 「己(おの)が日」を持ち得ざりしも数多(あまた)ありてソチ・オリンピック後半に入る

 〈宜仁親王薨去〉

 み歎きはいかありしならむ父宮は皇子(みこ)の御肩(おんかた)に触れまししとふ

 〈学童疎開船対馬丸(つしままる)〉

 我もまた近き齢(よはひ)にありしかば沁(し)みて悲しく対馬丸思ふ



>今年は戦後70年の節目に当たることから、「この機会に、満州事変に始まるこの戦争の歴史を十分に学び、今後の日本のあり方を考えていくことが、今、極めて大切なことだと思っています」とつづられた。


満州事変から大東亜戦争までの歴史を十分に学ぶと、今後の日本のあり方として、次の結論に至る。

1.食料やエネルギーやその他様々な資源をできる限り他国に依存せず、自給率を高めることが重要だ。(TPPには絶対に参加してはならない)

2.戦争というのは、日本がどれほど避けようとしても、避けられない場合があり、その場合に備えて、できるだけ防衛力を増強しておくことが重要だ。
特に、核攻撃をされないようにするため、日本も核武装することが重要だ。

3.支那人、米国人、ロシア人、そして朝鮮人などを絶対に信用してはいけない。




日本は、日露戦争の結果、1905年にロシアと締結したポーツマス条約や清国と締結した北京条約満州善後条約などにより、満州において関東州の租借地(遼東半島)と南満州鉄道などの権益を獲得していた。

1911年に辛亥革命が起こり、1912年1月に支那が清国(満州帝国)から独立宣言(漢民族が満州族の支配から独立し、中華民国を成立)すると、モンゴルやチベットなどの諸民族も独立宣言をした。

ところが、袁世凱は、諸民族の独立を認めず、侵略に乗り出し、武力によって諸民族を支配した。

その後、1931年から始まる満州事変まで、満州族とモンゴル族による独立運動が続いた。

――――――――――
●1912年2月2日、清朝の皇族・粛親王、川島浪速らの手で北京を脱出、旅順に保護【第一次満蒙独立運動】

●1916年、モンゴル馬賊の巴布札布(パプチャップ)が日本軍部や旧清朝の粛親王の後押しを得て軍事行動【第二次満蒙独立運動】

●1917年
4月30日、張作霖が国民政府から独立を宣言
7月1日、張勲が北京で宣統帝の復辟を宣言。康有為らが参加

●1922年5月12日、張作霖が東三省の独立を宣言

●1924年11月29日、溥儀が日本公使館に移る

(中略)

●1931年9月18日、柳条湖事件(満州事変勃発)
関東軍が張学良の武装盗賊を追放
遼寧省、吉林省、黒龍江省、コロンバイル等は独立を宣言
満州各地の代表が溥儀に出馬要請
11月10日、溥儀、天津を出発

●1932年3月1日、満州国建国宣言。首都:新京(長春を改称)
溥儀、満州国の執政(国家元首)に就任
9月15日、日本が満州国を承認

●1933年5月31日、「塘沽協定」締結。蒋介石の国民党政権が満州事変の終結と満州国の成立を認めた

●1934年3月、溥儀、満州国の皇帝に即位
――――――――――


満州において、張作霖、張学良親子は、武装盗賊の頭領として、強盗殺人をやりたい放題し、特に朝鮮人(当時は日本国民)を虐待した。

張作霖父子は中国征服に乗り出し、20年先の税金まで一般人から取り、日本や朝鮮人にも法外な税金を徴収したり、土地、会社などを没収したりしたので日本に対する忘恩行為と言われたが、特に朝鮮人は虐待された。
(略)
 当時、朝鮮人は日本人だったが、(張作霖父子は、朝鮮人の)日本人としての権益を認めず、朝鮮語、朝鮮服の使用を禁止したり、朝鮮学校の没収を行い、帰化を強制し、あげくには帰化朝鮮人まで追放し、殺害、略奪の対象になった。

『ノモンハン事件の真相と戦果――ソ連軍撃破の記録』小田洋太郎・田端元著


上述したとおり、満州とモンゴルでは、辛亥革命以後20年間に亘り、満州人やモンゴル人たちによって独立運動が行われていた。

そして、満州やモンゴルに居た満州人やモンゴル人だけではなく、満州に居た支那人やロシア人なども、張学良(武装盗賊)の支配ではなく日本による支配を望んでいた。

当時の満州住民が日本の武力による張学良(武装盗賊)追放を歓迎し、日本による支配を望んでいたことは、ニューヨークタイムズの報道やリットン報告書など多数の資料がある。

●関連記事
満州住民は、支那人も蒙古人も朝鮮人もロシア人もその他外国人も、日本の支配を希望・歓迎・支持!
【満州事変】(新聞記事はから満州事変における日本の行動が支持されていたことが判る)
http://blogs.yahoo.co.jp/deliciousicecoffee/7093534.html


結局、支那(蒋介石の国民党政権)は、1933年5月31日に日本と「塘沽協定」を締結し、満州事変を終結させ、満州国を独立主権国家として認めた。

このことは、東京裁判でパル判事も指摘している。

もともと満州なんて歴史的に全く支那の領土ではないのに、今ではすっかり昔から満州は支那の一部のように言われてしまっている。

満州事変を十分に学び、今後の日本のあり方を考えると、いかに支那人が嘘吐きであるかが良く分かる。

また、モンゴルもチベットも東トルキスタン(ウイグル)も、歴史的に全く支那の領土ではなかったのに、支那は20世紀になってから武力で侵略し、今ではすっかり支那の領土にしている。

現在、支那は、台湾についても、「台湾は中国の不可分の一部である」などと大嘘を吐いて侵略しようとしている。

さらに、支那は、日本の尖閣諸島や沖縄までも支那の領土だと大嘘を吐いて侵略しようとしている。


満州事変を十分に学び、今後の日本のあり方を考えると、いかに支那人が嘘吐きであるかが良く分かると同時に、支那による侵略に備えて、できるだけ防衛力を増強しておくことの重要性が分かる。

特に、核攻撃をされないようにするため、日本も核武装がすることが重要だ。

支那人(朝鮮人も同じ)相手に、国際法や正論を主張しても、全く通用しない。

支那人を相手に交渉する場合にも、軍事力(暴力)がなければマトモな交渉(議論)ができない。

支那人は、有史以来4千年間ずっと暴力(武器と兵と金)による支配だけを実践し、法治主義と民主主義を一度も実践したことがない。


●発言集
【法と平等なき支那の暴力支配の伝統】
━━━━━━━━━━
ロドニー・ギルバート(支那長期滞在・作家)
「中国人は自分がトップに立って誰か他の者を押さえつけているか、または自分より強い者の前で屈辱を受け恐れおののいているか、のどちらかでなければ満足できない。対等の基盤に立って誰かと公平に公正に付き合うことに中国人は決して満足できないのだ」

エルギン卿(英外交官)
「武力を用いることを余儀なくされるような事態になることは自分としては不愉快だし気乗りもしないが、しかし中国人は武力に対しては常に屈するが理屈には決して従わない国民だ」

ハンフリー・マーシャル(元在中米高等弁務官)
「中国政府は武力及びそれを行使しようという意志の存在する場合に限ってのみ正義を認める」

ロバート・M・マクリーン(元在中米高等弁務官)
「中国との外交交渉はカノン砲を突きつけたときのみ行うことが出来る」

『シナ大陸の真相』 K・カール・カワカミ著


――――――
アーサー・スミス(支那長期滞在・宣教師)
「他人を信用する中国人はいない。なぜなら、自分が相手の立場に立ったら自分を信用できないと思っているからである」

ラルフ・タウンゼント(元上海・福州副領事)
「(支那の)歴史を思い出そう。無知で仲間を思いやる気持ちがないから残酷な刑ができた。『地獄へ堕ちるぞ』と脅してきた。もちろん、両方をうまく使って脅してきたのは言うまでもない。人間の情に訴え、人心を掌握するということはなかった。」

『暗黒大陸中国の真実』ラルフ タウンゼント著


――――――
ハーバート・フーバー(米第31代大統領。支那で就労経験。第37代大統領になる以前のニクソンに)
「中国人くらい、残忍で信用できない連中はいない。われわれは、あんな連中と関わりあいになるべきではない」

サミュエル・ハンティントン(国際政治学者)
「欧米諸国は、民主主義・法治主義を普遍的な価値を持つものだと考える。しかし中国人は、そのような普遍性を認めたことはない。」

ヘンリー・キッシンジャー(元国務長官、チャイナ・ロビー活動家)
「中国はその長い歴史の中で、一度も他の諸国と平等な関係を維持したことはない」

『中国の「核」が世界を制す』伊藤貫著


――――――
松永安左衛門(電気事業経営者・歴史研究家)
「自己より弱き者に対しては、如何にも残忍なり。而して此の残忍を行ふや極めて平気にして、些かも自己の感情を興奮せしめず、平然として之れを為す。(略)故に支那人は強者に対しては従順なれども、弱者に対して残忍酷薄にして、之れを愛撫誘掖して以て自己と共に発達し向上せんとするの精神は毫も有せざるものと断ずるを妨げず。斯の如き支那の国民性は、彼等をして政治的若くは社会的に発達せしむる上に、大なる障碍たるは言を俟たざる也。」

『支那我観 対支新策支那小遊』松永安左衛門著

━━━━━━━━━━





1933年の「塘沽協定」によって完全決着した満州事変から4年後の1937年に始まった支那事変は、支那共産党が盧溝橋事件を起こし、支那軍が停戦協定を何度も繰り返し破って継続・拡大した戦争。

盧溝橋事件の約3週間後には、支那保安隊が日本人居留民約260人を大虐殺した(通州事件)。

更に2週間後、支那軍は数十万人という大軍で上海の国際租界の日本人居留区を包囲攻撃した。
支那軍機は上海市街地のホテルやデパートを爆撃して民間人や外国人を大量に殺害した。

その後も支那は、日本が提出した和平案をことごとく蹴り、戦争を継続し、支那人民を虐め抜いた。
支那軍による徴発・徴用・徴兵は過酷を極めた。
支那軍は、上海市街地爆撃の他、焦土作戦、黄河・揚子江の堤防破壊(決壊)などによって多くの民衆を殺害し、世界で初めて違法毒ガスを使用したり細菌戦を行なったりするなどの暴虐・悪逆の限りを尽くした。

支那が戦争を始めて、日本が何度も何度も「やめよう。やめよう。」と言ったのに、支那がそれを無視して戦争を継続・拡大して暴虐の限りを尽くした戦争なのだから、日本にとっては自衛戦争以外の何ものでもない。


にもかかわらず、満州や支那での利権を狙っていたアメリカは、支那に対して金や武器を援助し、日本に対しては経済制裁を行った。

我々は十年一日の如く…日本に嫌がらせをした。

『アメリカ外交50年』ジョージ・ケナン著(1951年)



(1941年に米国が対日石油輸出を全面禁止する以前の)ルーズベルトは、もし、我々(米英蘭)が日本に石油を売らなければ、彼らは蘭領インド諸島に南下して、武力奪取するだろう。そうなれば「戦争になるだろう」。だから我々は日本に石油を売り続けなければならない、と説明している。

P355
『アメリカの鏡・日本』ヘレン・ミアーズ著(1948年)



「実に石油の輸入禁止は日本を窮地に追い込んだものである。かくなった以上は万一の僥倖に期しても、戦った方が良いという考えが決定的になったのは自然の理と云わねばならぬ」

「(大東亜戦争の)原因を尋ねれば、遠く第一次大戦后の平和条約の内容に伏在している。日本の主張した人種平等案は列国の容認する処とならず、黄白の差別感は依然残存し加州移民拒否の如きは日本国民を憤慨させるに充分なものである。

『昭和天皇独白録』文藝春秋


―――――
1924年、「絶対的排日移民法」が成立。米国は、ヨーロッパからは毎年何十万人もの移民を入れていた時、日本人移民を一人も入れない法律を作った。

●1941年
7月23日、ルーズベルト大統領など米国首脳がフライング・タイガーによる日本本土爆撃計画に署名
8月1日、米国が対日石油輸出を全面禁止
11月26日、ハルノート提示
12月7日(8日)、真珠湾攻撃

―――――
アリゾナ
1941年12月7日(現地時間、日本時間8日)、日本海軍の攻撃により沈没する戦艦アリゾナ

当時の日本は、石油の殆どをアメリカからの輸入に頼っていた。

そのアメリカが日本への石油の輸出を禁止した。

アメリカ以外では、わずかにイギリスやオランダ(オランダ領インドネシア)などの輸入先があったが、アメリカががイギリスやオランダにも日本に石油を売らせないようにした。

当時の日本は、アメリカから「日本に石油を売らない」と言われたら、戦争をして石油を確保するしか選択肢はなかった。

だから、戦争の歴史を十分に学び、今後の日本のあり方を考えていくと、日本はエネルギーや食糧などを輸入に頼ってはいけないのだ。

可能な限り自給率を高めることが重要だ。

エネルギーについては、原発をできるだけ早く再稼働させ、将来は海水や海藻からウランを採取し、電力の完全自給化を目指すべきだ。

また、食料自給率を大きく落とすTPPには絶対に参加してはならない。



そして、戦争というのは、軍事的バランスが崩れた時に起こる可能性が高い。

外国からの侵略に警戒し、情報管理をしっかりと行い、必要な防衛力を備えておけば、戦争は起こり難い。

戦前の日本にも、意外と平和主義者が多く、アメリカと比べて工業生産力や軍事力が大きく劣っていたために、アメリカやコミンテルンによって無理やり戦争に引きずり込まれた

――――――――――
小室直樹の『新戦争論』

1.平和主義者が戦争を引き起こす
(一部抜粋)
1-1.日本には今も昔も軍国主義者はいなかった
 戦前は軍国主義者が蔓延(はびこ)っていたために日本は無謀な戦争へ突入したと国民には信じられていますが、軍国主義者は戦前も戦後の現在においても登場していないと小室直樹は述べています。軍事的な話題がのぼるとすぐに軍国主義や憲法九条違反という論調となりますが、真の軍国主義はそのようなものではないのです。自国と敵国の優劣を判断し、戦争に勝つことを目的とした思考を指すとすれば、戦前も戦後にも国内には軍国主義者はいないのです。日本の軍国主義は偏った精神論に過ぎません。

 一方でアメリカの大学には軍事学部があり、軍事研究は大学生までもが行っています。日本は今でも軍事研究はタブーとされ、知らないことが戦争を起こさないことだという信仰にまでなっているのであると指摘しています。


――――――――――


また、アメリカが原爆の開発(保有)に成功したのに対して、日本は原爆の開発(保有)に成功しなかったために、日本はアメリカによって原爆を投下されてしまった。

当時日本が原爆を持っていれば、米国は日本に原爆を投下せず、日本に良い条件で早期に戦争は終わっていた。

――――――――――
「なぜ北の核に沈黙するのか」78ページ「諸君!」2003年1月号より

評論家の加瀬英明さんはかつて「トルーマン政権による原爆投下の決定に参画した」ジョン・マックロイさんにこう尋ねたそうです。

加瀬氏
「日本がもし原子爆弾を一発でも持っていて、アメリカのどこかに落とすことができたら、日本に核攻撃を加えたか」。


マックロイ氏
「もし、日本があの時に原爆を持っていたとしたら、使用することはありえなかった」

――――――――――




現在、日本が戦争相手として最も危惧する相手は、支那だ。

支那は、日本の領土について一方的に領有権を主張し、物凄い勢いで軍事力を増強し続けている。


以前は自衛隊が有利だったが、日本は防衛費を削減ばかりしてきた。

その結果、今では、支那軍が兵隊や兵器の物量では、日本を圧倒している。

支那の軍事予算は、既に日本の防衛関係予算の2倍以上だ!

しかも、支那の国防予算(軍事費)に、核ミサイルに係る費用は含まれていない!


日本の大都市に照準を定めている支那の核ミサイルの製造・運用コストは、支那の国防予算(軍事費)には含まれていないのだ。

信じ難いが、本当の話だ。

他にも支那は兵器購入金額や兵員コスト項目の多くを軍事予算から排除している。

例えば支那は、ロシアやイスラエルなどから毎年大量の兵器を購入しているが、これらのコストも軍事予算から排除されている。


したがって、支那の軍事費も、現在は20兆円以上と推測される。

この支那の国防予算(軍事費)は、5兆円未満の日本の防衛予算の4倍以上だ。

日本はあまり役に立たない兵器をアメリカの言い値で買わされているので、本当の日本の軍事費は支那の軍事費の10分の1ぐらいかもしれない。

日本の場合、GDPの0.9%以下しか防衛予算がなく、これほど自国民の生命・財産の保護に無責任な国家はない。

日本が支那との間に有る圧倒的軍事予算格差を埋めるためには、核武装が必要不可欠だ。




改めて言う。

満州事変から大東亜戦争までの歴史を十分に学ぶと、今後の日本のあり方として、次の結論に至る。


1.食料やエネルギーやその他様々な資源をできる限り他国に依存せず、自給率を高めることが重要だ。(TPPには絶対に参加してはならない)

2.戦争というのは、日本がどれほど避けようとしても、避けられない場合があり、その場合に備えて、できるだけ防衛力を増強しておくことが重要だ。
特に、核攻撃をされないようにするため、日本も核武装することが重要だ。

3.支那人、米国人、ロシア人、そして朝鮮人などを絶対に信用してはいけない。



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