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マスゴミが食品企業を叩くとロッテが躍進する法則・マクドナルド異物混入・背景に韓国人vsマック
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▼マスゴミが食品企業を叩くとロッテが躍進する法則▼

●グリコ・森永事件

ロッテ、大躍進!
(日本のお菓子業界でシェアトップに!)


●雪印集団食中毒事件

ロッテは、雪印乳業のアイスクリーム部門を安く買収!


●ミスタードーナッツで不祥事

直後にロッテは、70%を出資し、クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパン株式会社(本社:東京都渋谷区)を設立。


●不二家の期限切れ原材料使用問題
TBS「みのもんたの朝ズバッ!」では、虚偽報道までして不二家をバッシング!
同じ時期にロッテは異物が混入していた「ロッテ・パイの実」56万個をしれっと回収したが、マスゴミは殆ど報道せず!

銀座コージーコーナー【ロッテ100%出資】が躍進


●マクドナルド異物混入問題

ロッテリア、バーガーキング(ロッテ)が躍進


http://www.j-cast.com/2015/01/08224860.html?p=all
マスコミは「騒ぎすぎ」では? 「異物混入」報道ラッシュに消費者から冷めた声も
2015/1/ 8 17:57、 J-CASTニュース

日本マクドナルドの異物混入問題が取り沙汰される中、他の食品関連会社からも混入の苦情事例が次々と明らかになっている。

ところが過熱する報道合戦とは裏腹に、消費者からは「騒ぎすぎ」との冷めた声も少なくない。


■離乳食にコオロギ、野菜ジュースにティッシュ?
「ヒトの歯」「プラスチック片」「ビニール片」...次々出てくる混入報道
「ヒトの歯」「プラスチック片」「ビニール片」...次々出てくる混入報道

日本マクドナルドは2015年1月5日、青森県で販売した「チキンマックナゲット」にビニール片が混入していたとの苦情があったことを明らかにした。翌6日には東京都の店舗でも同様の事例があったことを発表。これをきっかけに、他店舗での事例も続々と発覚した。

8日現在までに大手メディアで報道があった主な事例は下記のとおりだ(括弧内は苦情があった場所と時期)。

・マックフライポテトの「ヒトの歯」混入(大阪府/14年8月)
・ホットケーキの「アクセサリー金具」混入(京都府/14年9月)
・ハンバーガーの「虫」混入(千葉県/14年9月)
・チキンエッグマフィンの「プラスチック片」混入(沖縄県/14年11月)
・サンデーチョコレートの「プラスチック片」混入(福島県/14年12月)
・ダブルチーズバーガーの「発泡スチロール」付着(沖縄県/14年12月)
・ハンバーガーの「金属片」混入(埼玉県/14年12月)
・ソフトツイストの「ビニール片」混入(長野県/15年1月)


7日の記者会見で異物混入の苦情件数を聞かれた青木岳彦上席執行役員は、具体的な数字は伏せたものの「お問い合わせは非常に多くある」とコメントした。伝えられている事例は全体の一握りに過ぎないこということだ。

異物混入報道はマクドナルド以外にも出てきている。1月7日には、ベビーフード大手「和光堂」(東京都)の離乳食にコオロギが入っていたことが伝えられた。同社は「混入経路の特定には至らなかった」ものの、万全を期すためとして8日に商品の自主回収を決めた。

同じく7日には「トモヱ乳業」(茨城県)の野菜ジュースにティッシュペーパーが混入していたとの報道があった。ただし同社は「弊社の製造工程に於いて、本件の異物混入は発生しないことを確認しております」と公式サイト上でコメントしている。

他にも、スーパーマーケットチェーン「せんどう」(千葉県)の豚ひき肉パックに「金属片」、居酒屋ワタミの弁当宅配事業「ワタミタクショク」が山口県で製造した弁当に「金属製ネジ」、コンビニ大手「ローソン」が静岡県で販売した弁当に「ビニール片」が混入していたとの報道が立て続けにあった。

■「マスコミ含め過剰反応」「不信感煽って何がしたいんだろ」

製造・販売の段階で混入したのであれば、各社とも再発防止のために全力を尽くすべきであることは言うまでもない。とはいえ消費者からは、堰を切ったようなマスコミの混入報道ラッシュに違和感を示す声も多々あがっている。

「飲食業界ではよくある話だし、全部炙り出してたらこの世から店がなくなる。そんなに不信感煽ってメディアは何がしたいんだろ」
「マスコミ含め過剰反応。異物は0にはならないし食べる側は予め気を付けるべき」
「マクドナルドは事後の対応がクソだって話なのに半年とか1年前の異物混入まで引っ張り出して『食の安全』てな大義名分で叩いてるマスコミは世の中の閉塞化の急先鋒の自覚あるのかね」(いずれもツイッターより)

実際のところ、食品関連の商品では製造されてから消費者の口に入るまで様々な段階で異物が混入する可能性がある。苦情の多くは「公表」されずに「個別対応」で処理されており、こうしたものをすべて公表していればきりがないのも事実だ。記者も数年前、某イタリアンチェーンで食べたサラダにイモムシが入っていたことがあったが新しいものと取り換える「個別対応」のみだった。

そのためインターネット上では

「クレームを起こしたお客様との間でちゃんと原因調査と謝罪の対応をしてるなら異物混入があったことを全体に公開する必要はないのもその通りだし、それを隠蔽だなんだって騒ぐのはお門違いだと思う」
「混入の確率をゼロにはできないから、企業は初期対応の間違えないように気をつけるしか無い」

といった冷静な意見も目立つ。



日本マクドナルドには、根本的に大きな問題があった。

2013年、日本マクドナルドとは直接関係はなかったが、支那製チキンに毒があることが発覚する騒動が発生した。

その際、「食の安全・監視委市民委員会」は、支那製チキンを使用していた業者にアンケート調査をした。

「食の安全・監視委市民委員会」のアンケート調査に対して、日本マクドナルドは2013年2月18日、【 「上海福喜食品」(Shanghai Husi Food Company)などから鶏肉(加工品)を輸入して使用しているが、 「上海福喜食品」(Shanghai Husi Food Company)が品質および衛生管理にかかわる厳格な基準を遵守しているから大丈夫だ】という旨の公式回答をしていた。

支那製チキンに毒騒動があったにもかかわらず、日本マクドナルドは、自分が輸入して使用している上海福喜食品」(Shanghai Husi Food Company)の支那製チキンについては厳格な基準を遵守して監視しているから大丈夫だと豪語していた。


しかし、その後、2013年4月下旬、『週刊文春』がマクドナルドの支那産鶏肉が猛毒食品として危険だという記事を書いていた!
『週刊文春』(2013年5月2日・9日ゴールデンウィーク特大号)あなたはそれでもチキンナゲットを食べますか? マクドナルドの中国産鶏肉が危ない!
『週刊文春』(2013年5月2日・9日ゴールデンウィーク特大号)
あなたはそれでもチキンナゲットを食べますか?
マクドナルドの中国産鶏肉が危ない!

中国猛毒食品キャンペーン第6弾 奥野修司(ノンフィクション作家)



そして、その結果は、ご存じのとおり、2014年7月に、やはりその支那の 「上海福喜食品」(Shanghai Husi Food Company)が期限7カ月過ぎて腐ったり青カビが生えたり床に落ちていた肉製品をマクドナルドやファミリーマートなどへ供給、販売されていたことが発覚し、大々的に報道された。(関連記事
なーにかえって免疫がつく支那の腐った肉をマクドナルドなどが使用!期限7カ月過ぎ腐敗、カビだらけ、床から拾った肉も!
「期限切れだが、死ぬことは無い。」
「かえって免疫がつく!」


2014072222017ヶ月前の青い肉でできたチキンナゲット。上海福喜食品の製品が吉野家、スターバックス、バーガーキング、セブンイレブン、サブウェイ、イケアなどへ支那の腐った肉をマクドナルドなどが使用!期限7カ月

「上海福喜食品」(Husi Food )の腐ったりカビが生えたり床に落ちていた肉製品が、マクドナルド、ケンタッキー、吉野家、スターバックス、バーガーキング、ピザハット、セブンイレブン、ファミリーマート、サブウェ

それでも、マクドナルドは、「報道で問題を把握した(2014年)7月21日に該当商品の販売を中止し、タイや中国の別工場で生産した商品への切り替えを進めている。」と言っていた。

この期に及んで、支那の別工場で生産した商品への切り替えを進めるマクドナルドは、馬鹿だと思った。


なぜならば、支那から輸入しているうちは、同じようなことが繰り返されるからだ!

私自身は、大昔からマクドナルドを信用していなかったので利用することは滅多になかったが、昨年のこの騒動以後は一度もマクドナルドを使用していない。

だから、私は、マックを擁護する気など毛頭ない。

それでも、今回の一連の「異物混入」に係るマスコミ報道は異常だと思う。

冒頭に示した J-CASTニュースの中でも述べられているとおり、異物混入なんて飲食業界では日常茶飯事のことだ。

マックの後には、ベビーフード大手の和光堂、ローソン、ワタミなどにも「異物混入があった」などと報道されているが、同じようなことは全ての食品メーカーやコンビニ、飲食店などで発生している。

マスゴミの飲食店や社員食堂などでも、頻繁に発生しているはずだ。

毒や刃物が混入している場合は大問題だが、昆虫やティッシュ程度でいちいち報道されるのは明らかに異常だ。

まるか食品株式会社は、ペヤングの焼きそばに昆虫が混入していたことで、自主回収を決め、ペヤング全商品を販売休止としたが、こんなことはやり過ぎだ。

紙切れや髪の毛や昆虫やビニール片程度の異物混入はいかなる食品メーカーでも飲食店でも発生することなのに、マスゴミ報道には激しい温度差がある。

逆に実際に、食中毒などを頻繁に発生させている韓国産ヒラメや韓国産キムチなどについては、テレビなどの大手メディアが大きく報道することは全くない。

http://president.jp/articles/-/14260
目に見えない寄生虫! 「韓国産のヒラメ」が危ない
PRESIDENT 2015年1月12日号

産地偽装・食中毒も業者にお咎めなし

宴会シーズンたけなわだが、高級魚のヒラメの刺し身や寿司で食中毒が起きていることはあまり知られていない。厚生労働省の速報(2014年12月2日)によれば、今年のヒラメによる食中毒は10月1日の事例までで30件、患者数は316人。すでに昨年の21件、244人を超えている。速報の事例以外に11月には新潟県柏崎市、山口県下関市など各地で被害があり、東京都内でも10月に2件発生している。

10月中旬に東京・中央区で起きたヒラメの食中毒では、飲食店関係者が「食の安全が脅かされている」と憤る産地偽装事件が起きている。

この事件は、銀座の和風料理店のヒラメの造りを食べた客が食中毒にかかり、調査の結果、産地偽装が発覚したもの。築地卸売市場の仲卸が国内産養殖として料理店に販売したヒラメが、実は韓国・済州島の養殖モノだったのだ。営業停止命令は料理店だけで、仲卸に営業停止などの処分はなかった。

一般的に産地偽装に適用される法律はJAS法や景品表示法だが、「これらの法律は消費者保護を目的にしたもので、業者間の取引には適用しづらい」(消費者庁食品表示企画課)。このため産地を偽った仲卸業者に対しては、「JAS法などで処分するには制約があるため、今後、産地取り違えがないよう口頭で注意した」(東京都中央卸売市場事業部業務課)という、処分ともいえないもの。都民の食生活を守るべき東京都福祉保健局はどうか。「飲食店は所管の保健所が処分を行いますが、都内の卸売市場の衛生監視指導は市場衛生検査所が行っています」(食品監視課)と話す。その結果、ヒラメの食中毒に留意するよう卸売市場の業者に対し、メールやペーパーで注意喚起し、講習会等も開いているという。「卸から仲卸への取引で、産地記載の伝票が後で届き、仲卸が勘違いした」(業務課)過失であったとしても、産地偽装した業者にお咎めなしですむものだろうか。再発防止はもちろん、食の安全の意味でも明確な法の整備は必要だろう。
(以下略)

食中毒の原因になるクドアの胞子(染色標本)。国立感染症研究所寄生動物部=写真提供
食中毒の原因になるクドアの胞子(染色標本)。国立感染症研究所寄生動物部=写真提供



2011年、日本政府は、韓国産ヒラメの精密検査を免除する決定をした。

実際に、日本政府が韓国産ヒラメの精密検査を免除し、韓国産ヒラメの輸入を拡大させた後、日本では韓国産ヒラメによる食中毒などが頻発している。

2011年10月から頻繁に食中毒を発生させたヒラメは殆ど(全て)が韓国産となっている!

しかも、飲食店では、ヒラメの産地を偽装しているケースが複数確認されている。

こういう問題こそ報道するのがマスコミの使命のはずなのに、このような韓国に都合の悪いことは一切報道せず、身体に全く影響のない昆虫や紙切れの混入で大騒ぎするするマスゴミこそが社会の異物(ゴミ屑)だ。

今回の騒動でも、韓国企業のロッテやロッテリアについては、なかなか報道が出てこない。

上述したとおり、紙切れや髪の毛や昆虫やビニール片程度の異物混入はいかなる食品メーカーでも飲食店でも発生することであり、もちろん韓国企業のロッテやロッテリアなどでも頻繁に発生している。

しかし、韓国企業のロッテやロッテリアなどの異物混入については、なかなか報道されない。

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黒幕はロッテ!

マクド叩きはロッテの広告宣伝費に依存するマスコミが先頭に立って拡大している!
騙されるな!
ロッテリアは不祥事を隠しているだけ!

【韓国】ロッテリア エビバーガーから異物発見
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1167089916

クレーム担当者の奮闘日記
危機を未然に防ぐには
http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/column/t/25/index2.html
「こうしたリスクを減らす意味でも、初期対応が大切なんだよ。店側の対応に納得して帰れば、後から周囲の人の話に影響されにくくなるからね」と私。

「状況を悪くしないためには、ここまでの対応で十分だろう、と楽観的に考えるのではなく、最悪の事態を想定し、その場でやれることをすべてやるという姿勢が大切なんですね」とA君。

「その通り。それだけ分かっていれば、心配ないよ」。

クレーム対応事例の共有化などを進めている。現在、参加企業は31社(総店舗数は約2万店)、理事長は宮本健吾氏(ロッテリアお客様相談センター所長)

ロッテリアはクレーム処理で上手くやっているだけ!
2015/01/07(水) 19:24:07 | URL | chauvinism #- [ 編集 ]
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そして、食品メーカーや飲食店に騒動が発生したり、マスゴミが食品メーカーや飲食店をバッシングした後は、決まってロッテが躍進してきた。

▼マスゴミが食品企業を叩くとロッテが躍進する法則▼

●グリコ・森永事件
ロッテが韓国で江崎グリコの「ポッキー」のパクリ「ペペロ」を発売した翌年1984年、「グリコ・森永事件」発生!!
グリコ・森永事件
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グリコ・森永事件
1984年と1985年に、京阪神を舞台として食品会社を標的とした一連の企業脅迫事件である。
警察庁広域重要指定114号事件。犯人が「かい人21面相」と名乗ったことから、かい人21面相事件などとも呼ぶ。
「どくいり きけん たべたら しぬで」 「グリコを たべて はかばへ行こう」 「わしらに さからいおったから 森永つぶしたる」
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※グリコ森永事件の時、なぜかロッテは、「大阪弁」で「朝鮮人顔」(キツネ目の男)から毒入りの標的にされず、当該事件後、日本国内のお菓子業界でシェアトップとなる。

ロッテ、大躍進!




●雪印集団食中毒事件
2000年6月から7月に、雪印乳業の低脂肪乳などによる集団食中毒事件が発生。

ロッテは、雪印乳業のアイスクリーム部門を不当に安く買収することに成功!
2002年、ロッテスノー株式会社を設立(その後「株式会社ロッテアイス」に)




●ミスタードーナッツとクリスピードーナッツ
2004年1月、「ポテトクリームスープ」に虫が混入するトラブル
2006年6月9日、ダスキン株主代表訴訟控訴審判決が大阪高裁で行われ、調査報告によって、違法添加物混入肉まんがそのまま継続して販売されていたことや関係当事者に口止め料を支払っていたことなどが知られる


2006年6月26日、ロッテが70%を出資し、クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパン株式会社(本社:東京都渋谷区)を設立した。




●不二家の期限切れ原材料使用問題
2007年1月10日に、内部告発を受けた報道機関の手により公になった。
TBS「みのもんたの朝ズバッ!」では、根も葉もない虚偽報道までして不二家をバッシング!

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TBS「みのもんたの朝ズバッ!」での「廃業してもらいたい」発言
同じ時期(2月2日)、ロッテは、異物が混入していた「ロッテ・パイの実」56万個をしれっと自主回収したが、マスゴミは殆ど報道せず!

銀座コージーコーナー【ロッテ100%出資】が躍進




●マクドナルド異物混入問題

ロッテリア、バーガーキング(ロッテ)が躍進






(参考)
NYのマクドナルドで暴行を受けた韓国系米国人が12億円を求めて提訴 ⇒ 米国ネット「韓国系団体が人種を切り札にしている」「過去にも他店で嫌がらせを行っていた」
NYのマクドナルドで暴行を受けた韓国系米国人が12億円を求めて提訴 ⇒ 米国ネット「韓国系団体が人種を切り札にしている」「過去にも他店で嫌がらせを行っていた」
画像:正義の見方
■動画
https://www.youtube.com/watch?v=Knedcnqw86U

http://www.recordchina.co.jp/a100167.html
NYのマクドナルドで暴行を受けた韓国系米国人、12億円を求めて提訴=「人種という切り札」「韓国系米国人団体は過去にも…」―米国ネット
2015年1月6日 11時42分
NYのマクドナルドで暴行を受けた韓国系米国人、12億円を求めて提訴=「人種という切り札」「韓国系米国人団体は過去にも…」―米国ネット

2015年1月5日、米ニューヨークのマクドナルドで韓国系米国人の男性が従業員から暴力を振るわれて訴訟を起こしている問題で、韓国系米国人のグループが不買運動を行っていることが報じられ、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。

ニューヨーク・デイリーニュースがこのほど報じたところによると、2014年2月16日にニューヨーク・クイーンズのフラッシング地区のマクドナルドで、韓国系米国人の男性がコーヒーを注文したところ10分以上も待たされたため苦情を言ったところ、従業員から「おまえのような客に出すコーヒーはない。店から出て行け」と反論され、ほうきではたかれたという。被害を受けた男性はマクドナルドを相手に1000万ドル(約12億円)の賠償金を求める訴訟を起こした。この問題を受けて、地元の韓国系米国人のグループは、マクドナルドが全従業員への研修を行うまでは不買運動を行うと表明したという。この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。

「これは一体何だ?韓国系住民団体が人種という切り札を使ってきているのは明らかだな」

「首絞め行為が起こっていなくて良かった」

「愚かなこの従業員は、マクドナルド店内に防犯カメラが設置されていることを忘れていたんだね」

「この善良なアジア人男性は、マクドナルドの従業員がアジア人に対して心ない態度を取ったという理由で多額の賠償金を求めているというわけね。ずいぶんと米国の法制度を熟知しているのね」

「『おまえのような客』という言葉が憎悪犯罪じゃないとしたら、憎悪犯罪の明確な定義を知りたいものだ」

「不買運動を行っているこの団体は、過去にも同様のばからしい理由でほかのファストフード・チェーンに対する嫌がらせを行っていた。(韓国系米国人が多いこの地域から)米国資本のビジネスをすべて排除したいとでも考えているんじゃないだろうか。人種差別というのは諸刃の剣だ」



『韓国の大量虐殺事件を告発する―ベトナム戦争「参戦韓国軍」の真実』北岡俊明著, 北岡正敏著(2014/06)
『大嫌韓時代』桜井誠著(2014/9/24)
『朝日新聞「大崩壊」の真相 なぜ「クオリティペーパー」は虚報に奔ったのか』西村幸祐著 (2014/11/2)


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