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ノーベル化学賞に「リチウムイオン電池」開発の吉野彰さん
2019年10月9日 19時22分、NHKニュース


ことしのノーベル化学賞の受賞者に、スマートフォンなどに広く使われ、太陽発電や風力発電などの蓄電池としても活用が進む「リチウムイオン電池」を開発した、大手化学メーカー「旭化成」の名誉フェローの吉野彰さん（71）ら３人が選ばれました。日本人がノーベル賞を受賞するのは、アメリカ国籍を取得した人を含めて27人目、化学賞では８人目です。


ことしのノーベル化学賞に選ばれたのは、
▽大手化学メーカー「旭化成」の名誉フェロー、吉野彰さん（71）、
▽アメリカ・テキサス大学教授のジョン・グッドイナフさん、
それに▽アメリカ・ニューヨーク州立大学のスタンリー・ウィッティンガムさんの３人です。

吉野さんは大阪府吹田市出身で71歳。京都大学の大学院を修了後、旭化成に入社し、電池の研究開発部門の責任者などを務めたほか、おととしからは名城大学の教授も務めています。

吉野さんは、「充電できる電池」の小型化と軽量化を目指し、開発に取り組みノーベル化学賞の受賞者、白川英樹さんが発見した電気を通すプラスチック、「ポリアセチレン」を電極に利用する研究をしていました。

そして、今回、一緒にノーベル化学賞を受賞することとなったジョン・グッドイナフさんたちの研究成果に注目し、「コバルト酸リチウム」という化合物の電極と、炭素繊維の電極を組み合わせて昭和60年、現在の「リチウムイオン電池」の原型となる新たな電池の開発に成功しました。

小型で容量の大きいリチウムイオン電池は、今ではスマートフォンやノートパソコンといったＩＴ機器には欠かせないものとなりました。

また、大容量の電気をためることができることから、電気自動車への利用や太陽光発電や風力発電など、自然エネルギーの電気をためる蓄電池として利用が広がるなど、化石燃料を使わない社会の実現を可能にする地球環境にやさしい技術として高く評価されています。

こうした業績により、吉野さんは平成16年に紫綬褒章を受章したほか、平成26年に「工学分野のノーベル賞」とも呼ばれるアメリカの「チャールズ・スターク・ドレイパー賞」を、ことしはヨーロッパの特許庁が主催する「欧州発明家賞」を受賞しています。

日本人がノーベル賞を受賞するのは、去年、医学・生理学賞を受賞した本庶佑さんに続き、アメリカ国籍を取得した人を含めると27人目で、化学賞は、９年前の鈴木章さんと根岸英一さんに続いて８人目となります。

■「化石燃料必要ない社会 作り出すことも可能に」ノーベル委員


ノーベル化学賞の受賞理由について、ノーベル委員会は、「リチウムイオン電池は、軽くて、再充電できる強力なバッテリーでいまでは小型の携帯電話やノートパソコン、電気自動車などあらゆるものに使われている。太陽光や風力などのエネルギーを十分ためることができ化石燃料が必要ではない社会を作り出すことも可能にする」としています。

■グッドイナフ氏 最高齢受賞者に

ことしのノーベル化学賞の受賞者に、日本人の吉野彰さんとともに、アメリカのテキサス大学のジョン・グッドイナフ氏と、ニューヨーク州立大学ビンガムトン校のスタンリー・ウィッティンガム氏の２人が選ばれました。

グッドイナフ氏は、97歳での受賞となり、去年、ノーベル物理学賞を96歳で受賞した、アメリカのアーサー・アシュキン氏を抜き、すべての賞において最高齢での受賞となります。

おめでとう！








＞日本人がノーベル賞を受賞するのは、アメリカ国籍を取得した人を含めて27人目、化学賞では８人目です。


素晴らしい！

特に21世紀に入ってから日本人の受賞が頻発している！

今後も国を挙げて日本の研究開発を推進しよう！






「リチウムイオン電池」は開発された昭和60年（1985年）直後のバブル時代から株式市場などでも注目されてはいたが、当初の予想以上に広い分野で長期間にわたって活用されつつ発展・拡大しているように思える。

同じ頃に株式市場では超電導関連銘柄やエイズ関連銘柄などの方が派手に買われたり、その後もIT関連銘柄などの方が派手に買われた。

一方、リチウムイオン電池は、それらと比べると地味ながら、確実に私たちの生活への影響を強めている。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191009-00000600-san-soci
ノーベル化学賞・リチウムイオン電池　スマホから自動車まで生活支える
最終更新:10/9(水) 20:08、産経新聞

広がるリチウムイオン電池の用途

　今年のノーベル化学賞に、リチウムイオン電池を実用化した旭化成の吉野彰名誉フェローが選ばれた。リチウムイオン電池は今や、スマートフォンから自動車まで、日常生活のあらゆる場面で使われている。平成２６年に日本人研究者３人が物理学賞を受賞した青色発光ダイオード（ＬＥＤ）と同様、基礎技術を製品に落とし込むのが得意な日本の象徴的存在でもある。

　リチウムイオン電池は吉野氏が実用化した後、ソニーが３年にデジタルビデオカメラを小型化する目的で初めて製品化した。その後は、ノートパソコンやスマートフォンといった携帯機器を中心に搭載。最近は電気自動車（ＥＶ）やプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の動力源としても欠かせないほか、太陽光発電で生み出した電気を蓄える用途でも需要が拡大している。

　もしリチウムイオン電池がなければ、これらの製品も普及していないと考えれば、その社会的、経済的な影響は極めて大きい。

　韓国サムスン電子のスマホが発火・爆発事故を起こすなど、安全性を懸念する声もあるが、それ以上に貢献の大きさが評価された形だ。

　調査会社の富士経済によると、リチウムイオン電池の世界市場は２０２２（令和４）年に１７年比で２・３倍となる７兆３９１４億円まで拡大するとみられている。近年は、価格競争力に勝る韓国勢や中国勢に押され気味とはいえ、今もパナソニックなど日本メーカーが一定の世界シェアを堅持している。


　正極材や負極材といった主要部材も、日本が健闘している分野だ。旭化成などの日本メーカーは、正極材と負極材を隔ててショートを防ぐセパレーター（絶縁体）で他をリードする。

　ＥＶメーカー、米テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）は以前、パナソニック製電池を採用した自社モデルを「日本の心が組み込まれている」と表現して自画自賛したことがある。そこには日本のリチウム電池の技術に対する尊敬の念が込められている。

　日本が実用化を主導する技術には、光触媒やカーボンナノチューブ（筒状炭素分子）、超伝導もあり、吉野氏に続く受賞が期待される。（井田通人）

https://japanese.joins.com/JArticle/258209
【時論】韓国が「ノーベル科学賞」日本を追い越す自信を持つ理由
中央日報日本語版、2019.10.03 06:57

大田（テジョン）国家核融合研究所の韓国型核融合装置ＫＳＴＡＲ。［フリーランサー　キム・ソンテ］

毎年１０月になると韓国人は隣国・日本のノーベル賞受賞の便りに羨望と相対的剥奪感を感じる。いつごろになれば韓国からも科学分野のノーベル賞受賞者が出てくるのだろうか。筆者はこの質問に非常に肯定的な立場だ。

このように自信を持つ１つ目の理由は、科学技術界の事情を相対的によく知っているためで、２つ目の理由は「ヤン・ジョンモ事例」のためだ。筆者は韓国のノーベル賞のことを話すたびに「ヤン・ジョンモ選手を知っているか」と質問する。ヤン選手を知っている最近の学生は一人もいなかった。反面、ほとんどの大人はヤン選手のことをよく覚えている。

１９６０～７０年代、韓国人の夢はオリンピック（五輪）金メダルだった。故孫基禎（ソン・ギジョン）選手は１９３６年ベルリン五輪マラソンで金メダルを取った時の感激と太極旗の代わりに、日章旗を付けるほかなかった暗鬱の時代状況を回顧した。そうしているうちに、１９７６年カナダ・モントリオール五輪でヤン・ジョンモ選手が解放後初めて金メダルを取った。当時の号外新聞のタイトルは「民族の念願が叶う」だった。

このようなヤン選手を最近の学生たちはなぜ知らないのだろうか。日本は１９２８年の金メダル初獲得以来、韓国が初めて金メダルを取った７６年までに計６５個の金メダルを保有した。韓国は４８年間、日本の金メダルの便りを羨望の眼差しで見つめていた。だが、今や大韓民国は金メダル約１２０個を保有したスポーツ強国としてその位置を確立した。過去３０年間、韓国の金メダル数は日本をはるかに上回る。

最近の韓国学生たちにとって、ヤン選手はこの約１２０個の五輪金メダルの一つを意味するにすぎない。そこには大人たちが感じている国を失った悲しみや貧困はない。学生たちは金メダルを民族の念願だとこれ以上考えもしない。今後、ノーベル賞もそうなるだろう。

科学技術研究の歴史が１００年を超える日本と比較すると韓国はまだ３０年も経っていない。ノーベル賞は通常、２０～３０年前の研究成果を基に授与される事実を考慮すると、韓国が今すぐは難しくてもそう遠くない未来にはノーベル賞受賞が可能だろう。

最近、韓日葛藤状況を称して輸出報復、経済侵略、さらに「己亥倭乱」と呼んだりもする。だが、筆者は「既得権放棄」だと理解している。過去２０年余り、韓国の科学技術が地位を確立しながら韓国企業は急速に国際競争力をつけてきた。その過程で最も大きな障壁が日本の部品・素材産業だった。

部品・材料はその特性上、長い研究期間が必要だ。やっと国産化に成功したと思っても、日本のありえない価格引き下げに振り回され、商品化と大企業納品に失敗する事例が茶飯事だった。一歩先に研究・商品化した日本企業の既得権だった。

安倍晋三首相の輸出規制措置は数十年間積み上げてきた日本製品の既得権を放棄する宣言だと見ることができる。一時的な需給の困難のうえに、ひどい場合には生産中断という最悪の状況も予想されるだろう。

だが、部品・材料メーカーには市場が開かれ、科学技術者には緊迫感をもって研究・開発（Ｒ＆Ｄ）に没頭し成功させなければならないという名分と使命感ができた。大企業にも近視眼的戦略から抜け出し、国内中小企業との長期的な共生の大切さに気づく機会が生まれた。

日本は今回の措置で既得権放棄とともに信頼を崩壊させる愚も同時に犯した。安倍首相に感謝したいのはこのタイミングだ。日本がいつか必ず使いたかった政策、韓国にとってもいつか一度は予想されていたことが今年起きたためだ。もし日本の韓国排除政策が、韓国の科学技術の準備が充分整っていなかった１０年前に行われていたらどうなっていたか、想像するだけでも背筋が寒くなる。だが、研究所と工場に集中して努力すればそれなりに対応が可能だ。「半導体神話」に続いて部品・素材産業で新たな神話を書く時だ。

イ・スンソプ／ＫＡＩＳＴ（韓国科学技術院）機械工学科教授

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