たけしの恒例 2010年こうなる大予言
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たけしの恒例 2010年こうなる大予言
2010年1月1日付(2009年12月29日発行)の東スポより一部抜粋
【芸能界】
芸能界はリストラがすごくなるだろうね。生き残る以前に、もうリストラの嵐が始まったからね。
とにかくテレビは予算も仕事もない。
テレビからインターネットや携帯サイトの方に移行するタレントが続出するだろう。
テレビもネットも基本的にギャラは同じだっていうからさ。
テレビで露出するのがなくなれば、ネットの方にいくしかないし。テレビのいい時代は終わった。
萩本欽一さんとか、オレの時代がバラエティーの黄金期だったけど、ついに終わったね。
グラフ=総務省データ・地上波局の収支状況。平成20年度に赤字に転落した。
いずれテレビが没落して終焉するのは当然の宿命なのだが、ビートたけしの予言どおり、テレビの終焉は思った以上に早まっているのかもしれない。
2009年9月、総務省のまとめた放送局の収支状況によれば、地上波テレビ・ラジオ計195社の最終損益が大幅に減少し、初めて地上波局全体として赤字に転落した。
最大の原因は急速な景気の落ち込みだが、回復する見込みは殆どなく、むしろ企業はこれをきっかけに、高コストのテレビ広告を見直し、インターネットにシフトする動きが出ている。
実際に英国では、既にテレビ広告費がインターネットに抜かれている。
2009年9月30日付フィナンシャル・タイムズによれば、英国では2009年1~6月期のインターネットの広告収入が前年同期比4・6%増の17億5千万ポンド(約2500億円)となり、広告収入全体に占めるシェアでテレビを逆転した。
英国では、世界的な経済悪化を背景に全体の広告収入が16・6%落ち込んだが、ネットはプラスを維持し、シェアが23・5%と4・8ポイント上昇、テレビの21・9%を上回ったという。
アメリカでは、テレビ広告費のシェアが約30%と微減なのに対して、インターネット広告費はここ3年で倍増して19%になった(ニールセンなど調べ)。
日本では、テレビ広告費のシェアが約28%なのに対して、インターネット広告費は約10%と、まだまだテレビ広告費はネットの2.8倍もある(電通調べ)。
しかし、日本においてもテレビ広告費が前年比4%下がったのに対して、インターネット広告費は年率2%ずつ増えているので、遅くとも10年以内に逆転すると予想されている。
つまり、近い将来、米国でも日本でもインターネットが広告売上最大のメディアになる。
日本のテレビが相対的に強いのは、ケーブルテレビや通信衛星などの多メディア化を妨害し、地上波局の独占を守ってきたためだ
日本のテレビ局は政官と癒着し、規制によって既得権益を保護してきた。
日本のテレビ局は、ケーブルテレビや通信衛星などの多メディア化を妨害し、地上波局の独占を守ってきただけではなく、「格安電波利用料」や「広告税なし」という特別待遇により、荒稼ぎし、暴利を貪ってきた。
その結果、テレビ局社員は平均年収1500万円超の高額給料を得ている。
もっと電波利用料をテレビ局に払わせ、広告税を広告主に払わせれば、その分国民の税負担は軽減される。
――――――
日本最後の護送船団【テレビ局】の驚くべき三大利権! 政官民の癒着で利権を独占
1.諸外国に比べ異常に安い電波利用料
日本政府の手厚い規制と放送免許の甘い認可に守られ、日本のテレビ業界には新規参入がない。
日本のテレビ局は、海外では常識の経済価値に見合った【公共の電波の利用料】を払っていない。
日本のテレビ局の電波利用料が「安すぎる」という批判が起こっている。
諸外国と同様に【放送免許を入札制】にして、【適正な電波使用料】を支払わせれば、日本国への歳入は数兆円に上る。
また、日本では、テレビ局が負担している電波利用料は通信事業会社と比べても極端に安い。
2.放送法に罰則がなく、「言論の自由」を盾に、捏造・偏向番組を垂れ流し。
公共の電波を利用して捏造や偽造を放送した場合には、犯罪とするべきだ。
偽造した歴史を固定化させ、日本を滅ぼすための日本国憲法の無効化を阻止しているのは他ならぬ日本国民だが、反日マスコミ影響は甚大だ。
3.CM等の広告費は非課税。
マスコミと広告代理店が大もうけ。2005年の日本の広告費は5兆9625億円なので10%の広告税を導入すれば5000億円以上の税収が見込める。
――――――
2009年10月9日、BPOの青少年委員会が発表した「16~24歳の若者とテレビに関する調査」の結果では、「テレビがないと困る」と答えた人は49.5%にとどまり、「大切だと思うメディア」で、テレビは携帯電話、パソコンに次いで3位だった。
既に若者はテレビより携帯やPCを重要視していることが裏付けられた結果だった。
今後は更にこの傾向が強まり、近い将来、テレビ局は、10年位前の証券会社や銀行やゼネコン、最近のJAL(日本航空)のようになる。
まさに「盛者必衰の理」なのだが、テレビ局の場合には反日宣伝工作などの害悪が大きいので、もっと早く衰退してほしかった。
せめて今後は、少しでも早く支那や韓国の宣伝工作要員である「テレビ」が衰退、没落して、反日捏造報道やなどが出来なくなってもらいたい。
テレビに広告宣伝費を使っている企業の関係者に訴えたい!
経費の無駄使いだから、テレビに広告宣伝費を使うのはやめなさい!
テレビや新聞などに高い広告費を払っても、売上には全く寄与しない商品が多い。
サトウ食品工業は、テレビCMの費用を3分の1に減らしたところ、売上は少しだけ減ったが、営業利益がなんと3.2倍に増えた。
他の企業にも同様の現象が見られ、テレビCMを打たない企業の方が利益を上げることが証明されている。
また、パチンコやカルト宗教やサラ金と一緒にCMを流されたら、仲間だと思われてしまうので、広告宣伝どころか逆効果となる。
サトウ食品CM減らして利益3倍!
http://zarutoro.livedoor.biz/archives/51217675.html
【決算】アサヒビールは最高益 広告費削減が寄与
http://sankei.jp.msn.com/economy/business/090205/biz0902052039013-n1.htm
カゴメ、純利益3倍に=広告費や固定費を削減―09年9月中間
http://news.finance.yahoo.co.jp/detail/20091026-00000188-jijf-stocks.vip
【流通】マツモトキヨシ、売上高・営業利益が過去最高…広告費削減や不採算店閉鎖などで [09/05/14]
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1242305972/-100
森永乳業:今9月中間期、純利益77%増に上方修正、価格改定や広告費削減で原料乳価格の上昇を吸収、通期利益予想も引き上げ
http://news.livedoor.com/article/detail/4417949/
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本年も宜しくお願い致します。
さすが、たけしさんですね。現実をよく分かってらっしゃるというか
前々から、そのような話はしてましたね。
芸能界とかマスコミはリストラがなさすぎるんですよね。
もっと競争が激しくなり、厳しくなったら、日本国民の為に放送をしなければならないし
我々もそうさせないといけませんね。
NHKを潰さなくては…!
今年も宜しくお願い申し上げます。
拍手・栗
さっき、初もうでの帰り電車内で65歳
位の女性が携帯を何やら熱心にいじっている
のを見ましたが
若者だけにとどまらず、団塊世代以上の人
たちにも確実にPCや携帯の時代が訪れて来て
いるのだと感じました。
テレビはもう終わっている!!
拍手ランクリ
報道独占禁止法を制定し、新聞とテレビを別資本にして相互に監視、牽制できるようにしたら良いと思う。
現状は報道にチェック機能が働かないマスコミ独裁。
天皇陛下におかせられましては平成二十一年四月に御成婚五十年をお迎えに
なられ、十一月十二日に御即位二十年をお迎えになられましたこと心より寿ぎ
奉り、天皇皇后両陛下の末永い御健勝と日本国の弥栄を乞い祈み奉ります。
http://www.hiranuma.org/new/newyear/greeting2010.html
詳細は【平沼 赳夫 新年ご挨拶】をカッチとね
【新党勝手連の掲示板】
http://www.aixin.jp/axbbs/ktr/ktr.cgi
【新党勝手連タイトル一覧】はこちらをクリックして下さい
coffeeさん、今年もあらゆる仕組まれた情報操作攻撃に迎撃し、国家防衛のために、頑張りましょう!
援護射撃できるように、ヒラメももっと勉強します。
とにかく、味方を増やすことが重要と思います。
昨年はcoffeeさんのおかげでとても勉強になりました。
今年はそんな力のある、なしが生活に直接影響するのではないか・・・
そんな気がします。
テレビは害毒です。
携帯電話の電波料も高すぎです。
テレビいらね
一般に朝鮮進駐軍と言ったときは、おおむね1945年昭和20年以後に現在特別永住権を持つ在日一世(朝鮮人・韓国人)、もしくは現在日本に帰化または半島に帰国した朝鮮民族によって作られた犯罪組織を指す。 戦後、日本がポツダム宣言を受け入れると日本各地で、強姦、窃盗、暴行、殺人、略奪、警察署の襲撃、公的機関への襲撃、土地建物の不法占拠、鉄道や飲食店での不法行為等様ざまな朝鮮人による犯罪が多発した。市民を狙ったものとして白昼に堂々と集団で婦女子を強姦など、多数の犯罪行為を行った。拳銃や刃物で武装しており一般市民は無力であり繰り返し行われることも多かったため被害が拡大した 自称「戦勝国民」(正しくは戦勝国民ではない)であると主張し、自らを「朝鮮進駐軍」と名乗り各地で徒党組んで暴れ事件を起こした。GHQの資料にあるだけでも最低4000人の日本人市民が朝鮮進駐軍の犠牲となり殺害され多い説では1万人以上であったとも言われている
朝鮮進駐軍総本部(在日朝鮮人連盟総本部)はのちの在日本朝鮮人連盟。更にこれが在日本大韓民国民団(略称「民団」)と在日本朝鮮人総聯合会に分かれ、これが現在の民団と朝鮮総連となる。
朝鮮進駐軍による犯罪は全国に及んだ。特に川崎・大阪・神戸・都心等当時朝鮮人が比較的多かった地域で多発した
1945年12月翌1月におきた生田警察署襲撃事件では武装した朝鮮人50人が襲撃し警察署を占拠。翌46年には長崎県警察本部で、在日朝鮮人連盟と名乗る総勢約200名が同署を襲撃して破壊活動を行い、10名に重軽傷を負わせうち1名は死亡にいたらしめた。46年には国会議事堂前でも集まった2000人の朝鮮人と応援出動した武装警官358名・進駐軍憲兵20名とが銃撃戦に発展。首謀者は軍事裁判に付され、翌年3月8日に国外追放処分になった。1948年4月には阪神教育事件では数千人の朝鮮人によって庁舎が占拠された。これに対して3000名の警官隊を動員して、朝鮮人を庁舎から強制排除し1800名の朝鮮人が検挙された。戦後はこのような事件が日本各地で続発した。
テレビを見なくなりました。見てもNHKの天気予報位で後のニュースはネット、各社の新聞も読める、コマーシャルばかりのテレビは見向かなくなるでしょう。
昨夜の「たけしの伊勢神宮・那智熊野」の番組は、皆が見ると言ったので見てしまいました。良い番組でした。
新年おめでとうございます。
テレビの制作姿勢が一段と安直になってきました。暮れからただのお祭り騒ぎでしたね。NHKは,正月から親韓番組が異様に多くイラつきます。
拍手&ランクリ!
この大予言って、現在の状況を語っているような気がするのは、気のせいなのだろうか。
どこかで、テレビ局の倒産が起こるという噂があったらしいけど、それが現実味を帯びてきそうな予感がします。
かつて、東京12チャンネルは、日本教育テレビ(現・テレビ朝日)とともに、教育局として存在していた頃、倒産して法人が消滅している。しかし、チャンネルとしては、東京12チャンネルプロダクション(現・テレビ東京)が、引き取って存続している。
最近は、テレビ局の倒産は、耳にしたことがないが、山形テレビは、フジテレビ系から、テレビ朝日系に鞍替えする前後にかけて、倒産寸前だったと言われている。
一説には、朝日新聞などが山形テレビの多角経営の失敗から生じた巨額の債務を保証していたからといわれている。
かつては、毎日新聞も倒産し、系譜の維持を掲げて、執念の屋号復活を果たしたが、最近は、出鱈目報道、変態記事垂れ流しというもはや、手の施しようのない状態である。
まぁ、ここまでの内容の半分は、wikipediaの受け売りです。
ここで、マスターだけでなく、このブログ購読者のために、いいことを教えよう。
ある大学の講義で、某佐賀新聞の記者が、「新聞の売り上げが下がったのは君たちのせいだ」と頭ごなしに語ったのだとか。
それを聞いた学生は、当然不快感を顕わにするでしょう。
そんなこと言ったら、誰だって契約したくなくなるだろうね。
テレビ局でも、同じことを言うのかな……?
結局、最近のテレビ番組が面白くないのは、「自己満足」で、完結しているから。
この一言で、解決してしまう現在がある意味悲しいな。
不況になれば広告費が減り、テレビ局の売り上げが落ちるぐらいわかると思うんだけど。
今年こそ日本躍進の年に・・・したいのですが、その前にやっておかねばならぬことが。
それは、
「ネット保守派は、現代の”全共闘”と同じ扱い」であることの認識です。
あるニュースサイトのコメ欄に、こんな書き込みがありました。
”オフラインの全共闘、オンラインのネトウヨ、気持ちはよく分かるが・・・”
要は、世間がわれらネット保守を見る目は、
かつて世間が全共闘を見ているのと同じではないかと。
全共闘も我らも同じ敵ーサヨク知識人の権威ーであった。
日本飛躍のためには、なぜ全共闘が失敗したか考察する必要があると思いますが、いかがでしょう?
今もほとんどテレビは見ないけど
地デジ化でわざわざテレビ買い換えたり
面倒なことをする価値なんて、今のテレビには無いもんね
お金払う価値なし
小沢ならシナ保有の米国債を高値で買い取る、このために反日売国政党
民主党政権を作った。
日本資産のシナ移転
関連記事【銀聯カードという定額給付金中国共産党枠に反対しよう 】を参照
願います。
シナが鳩山、小沢に注入した買収資金はクリントンの嫁と同じ手口の偽装
個人献金。
【経済・政治の掲示板】
http://www.aixin.jp/axbbs/kzsj/kzsj.cgi
【政治・経済タイトル一覧】はこちらをクリックして下さい。
YouTubeではフルハイビジョン(HD 1080p)にて、ニコニコ動画でも可能な限り高画質となるよう取り組みました。
参賀することでしか体験できない臨場感を少しでもお届けできれば幸いです。
http://www.youtube.com/watch?v=lwtqQ7pr0MI
http://www.nicovideo.jp/watch/sm9281133
FreeJapan.TV 坪田恒
動画も転載自由 http://freejapan.tv/
だが日本の場合、ネット人口が増えるに従って、テレビが今まで行ってきた悪行の数々が、より多くの国民に知れ渡るだろう。
生き残る手段はただ一つ「嘘をつくのを止めること」どーせ無理だろうけど。
如何にも場当たり的で朝鮮的なオチ。
線香花火が燃え尽きるのも、時間の問題でしょう。
「もう、お前たちは死んでいる」
「ひでぶっ」
「アワバ!!」
「ドパシュ!!」
去年の選挙時に分っていた筈で、もしそうならマスコミの狙いは
「視聴者の確保」なのかもしれませんね。
企業の広告費が減ったと言っても明日にも倒産という訳でもなく
役人とも太いパイプがあるから公的資金の当てもあるし
景気が悪くなれば自然と無料のテレビの視聴者は増え
新規にネットを繋げる人は減でしょうし。
一山ナンボの番組しか作れないというのが実際の懐具合ってとこなんですね?