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正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現
嘘の歴史に騙されるな!日本最優先政治、日本国民の生命と財産と自由を守る核武装、日韓断交を実現しよう!マスゴミの嘘や洗脳工作を許すな!がんばれ!日本国民党!
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ほんこん「野党やメディアは本気で桜の会やジャパンライフを批判したいなら自分達の事を言うべき」
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20191208ほんこん「野党やメディアは本気で桜の会やジャパンライフを批判したいなら自分達の事を言うべき」
ほんこん「野党は本気で桜の会を批判したいなら自分達も過去に同様の事をやってきたことを言うべきだし、メディアもジャパンライフがスポンサーだったことを隠すべきじゃない。自分達のことを隠してやるのは人としてどうかと思う」



ジャパンライフ山口元会長「民主党政権・鳩山総理の時も招待されました」「安倍総理・昭恵夫人とは面識はなく会って話したこともありません」
ジャパンライフ山口元会長「民主党政権・鳩山総理の時も招待されました」「安倍総理・昭恵夫人とは面識はなく会って話したこともありません」



20191208ほんこん「野党やメディアは本気で桜の会やジャパンライフを批判したいなら自分達の事を言うべき」
夕刊フジが、NHKやテレビ朝日や朝日新聞などに電凸!
夕刊フジ「ジャパンライフ宣伝資料に載っていた大手マスコミ。取り急ぎ、朝日新聞とテレビ朝日、NHKに聞いた。」

そして、2017年夏ごろまで「ジャパンライフ」顧問として顧問料を受け取り続けた元朝日新聞政治部長橘優にも直撃!

↓ ↓ ↓

2016年12月16日に「ジャパンライフ」が違法行為によって【行政処分】を受けた後も2017年夏ごろまで「ジャパンライフ」の顧問として顧問料を受け取り続けた元朝日新聞政治部長の橘優(たちばな・まさる)20191208
元朝日新聞政治部長の橘優『新聞を読んでないのか』と言われそうだが、知らなかった。2017年にテレビで知った」、「あれはあれ、これはこれだ」



以上が、概要。




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以下、詳細。



20191208ほんこん「野党やメディアは本気で桜の会やジャパンライフを批判したいなら自分達の事を言うべき」

20191208ほんこん「野党やメディアは本気で桜の会やジャパンライフを批判したいなら自分達の事を言うべき」



https://twitter.com/dappi2019/status/1202426846781964288
Dappi@dappi2019
ほんこん「野党は本気で桜の会を批判したいなら自分達も過去に同様の事をやってきたことを言うべきだし、メディアもジャパンライフがスポンサーだったことを隠すべきじゃない。自分達のことを隠してやるのは人としてどうかと思う」

その通り!
野党とメディアはダブスタにもほどがある

12:17 - 2019年12月5日




>ほんこん「野党は本気で桜の会を批判したいなら自分達も過去に同様の事をやってきたことを言うべきだし、メディアもジャパンライフがスポンサーだったことを隠すべきじゃない。自分達のことを隠してやるのは人としてどうかと思う」


本当にそのとおりだ。

最近では、ジャパンライフの山口元会長が「民主党政権・鳩山総理の時も招待されました」「安倍総理・昭恵夫人とは面識はなく会って話したこともありません」と証言していることまで判明した!

12月7日放送のTBS「報道特集」でも報じられていた!

ジャパンライフ山口元会長「民主党政権・鳩山総理の時も招待されました」「安倍総理・昭恵夫人とは面識はなく会って話したこともありません」20191208ほんこん「野党やメディアは本気で桜の会やジャパンライフを批判

ジャパンライフ山口元会長「民主党政権・鳩山総理の時も招待されました」「安倍総理・昭恵夫人とは面識はなく会って話したこともありません」



https://twitter.com/necoodi/status/1203259730031869952
ネコおぢ@necoodi
どうすんの?これはwww
野党、終わったんじゃね?


『ジャパンライフ山口元会長、鳩山政権でも招待状を受け取っていた』
(動画)
19:27 - 2019年12月7日





ジャパンライフ山口元会長『安倍総理、昭恵夫人とは面識はなく、会って話したことも一切ありません。』



https://twitter.com/necoodi/status/1203267107015680000
ネコおぢ@necoodi
な?皆さま、これも大事なことですから
よ~く見てくださいね。


ジャパンライフ山口元会長
『安倍総理、昭恵夫人とは面識はなく、会って話したことも一切ありません。』

(動画)
19:56 - 2019年12月7日






また、最近、夕刊フジが、ジャパンライフ宣伝資料に載っていた大手マスコミのNHKテロ朝朝日新聞などに電凸している!
20191208ほんこん「野党やメディアは本気で桜の会やジャパンライフを批判したいなら自分達の事を言うべき」

20191208ほんこん「野党やメディアは本気で桜の会やジャパンライフを批判したいなら自分達の事を言うべき」
夕刊フジ「ジャパンライフ宣伝資料に載っていた大手マスコミ。取り急ぎ、朝日新聞とテレビ朝日、NHKに聞いた。」

http://www.zakzak.co.jp/soc/news/191205/pol1912050004-n1.html
各報道機関は報じるのか? ジャパンライフ宣伝資料に「桜を見る会」招待状とニュース解説の重鎮が続々…「報ステ」コメンテーターにNHK幹部も
2019.12.5

後藤氏が出演するテレビ朝日広報部は「後藤氏が懇親会に参加した件について、これまでにテレビ朝日の報道番組で紹介したことはありません。今後については、番組制作上のことでありますので、お答えを控えます」とし
テレビ朝日の番組では連日、「桜を見る会」問題を追及しているが…

 日本消費経済新聞は昨年2月5日付のスクープ記事で、ジャパンライフ元社員から入手したという「宣伝用資料」を報じている。同社の山口隆祥元会長に対する「桜を見る会」(2015年)の招待状とともに、山口氏主催で、自民党の二階俊博幹事長を囲み、元朝日新聞政治部長の橘優氏や、現在も新聞やテレビで活躍する政治評論家やジャーナリスト、解説委員らが懇親会を開いていたことがマルチ商法の「宣伝」に使われていた。

 この中には、テレビ朝日系「報道ステーション」でコメンテーターを務める政治ジャーナリストの後藤謙次氏や、NHKの島田敏男氏(元解説副委員長、現・名古屋放送局長)らの名前と顔写真も掲載されていた。

 結果的に、マルチ商法に利用されたことについて、どう考えるのか? 新聞社やテレビ局は、この件を報じるのか?

 取り急ぎ、朝日新聞とテレビ朝日、NHKに聞いた。

 まず、橘氏がかつて所属した朝日新聞広報部は「(山口氏が主催した懇親会の報道・説明は)ございません」としたうえで、「(橘氏は)8年ほど前に弊社を退社しており、その後、ジャパンライフの顧問に就かれたかどうか弊社として把握しておりませんが、必要があれば適宜報じていく所存です」と回答した。

 後藤氏が出演するテレビ朝日広報部は「後藤氏が懇親会に参加した件について、これまでにテレビ朝日の報道番組で紹介したことはありません。今後については、番組制作上のことでありますので、お答えを控えます」とした。
後藤氏が出演するテレビ朝日広報部は「後藤氏が懇親会に参加した件について、これまでにテレビ朝日の報道番組で紹介したことはありません。今後については、番組制作上のことでありますので、お答えを控えます」とし

 島田氏が所属するNHK広報局は「報道機関として自主的な編集判断に基づいて、取材・報道を行っております」と回答した。



上記のマスゴミ関係者の中でも、特に問題なのは2016年12月16日に「ジャパンライフ」が違法行為によって【行政処分】を受けた後も2017年夏ごろまで「ジャパンライフ」の顧問として顧問料を受け取り続けた元朝日新聞政治部長橘優(たちばな・まさる)だ!

この元朝日新聞政治部長の橘優などは、完全な共犯者と言っても過言ではない!

夕刊フジは、2017年夏頃まで「ジャパンライフ」顧問を務めた元朝日新聞政治部長の橘優を直撃した!

2016年12月16日に「ジャパンライフ」が違法行為によって【行政処分】を受けた後も2017年夏ごろまで「ジャパンライフ」の顧問として顧問料を受け取り続けた元朝日新聞政治部長の橘優(たちばな・まさる)20191208
元朝日新聞政治部長の橘優『新聞を読んでないのか』と言われそうだが、知らなかった。2017年にテレビで知った」、「あれはあれ、これはこれだ」

http://www.zakzak.co.jp/soc/news/191206/pol1912060004-n1.html
元朝日新聞政治部長を直撃! 悪質マルチ「ジャパンライフ」顧問を務めた理由は? 「『新聞を読んでないのか』と言われそうだが、知らなかった」
2019.12.6

昨年2月、日本消費経済新聞に掲載されたジャパンライフに関する記事20191208ほんこん「野党やメディアは本気で桜の会やジャパンライフを批判したいなら自分達の事を言うべき」
昨年2月、日本消費経済新聞に掲載されたジャパンライフに関する記事

■日本消費経済新聞が昨年2月に報じる

安倍晋三首相主催の「桜を見る会」をめぐり、左派野党やメディアが批判を続けている。悪質なマルチ商法で経営破綻した「ジャパンライフ」の山口隆祥(たかよし)元会長が2015年の同会に招待されたことが問題視されているが、何と同社は、元朝日新聞政治部長の橘優(たちばな・まさる)氏を顧問に迎え、テレビや新聞で知られる政治評論家や解説委員らとの懇親会(勉強会)を、マルチ商法の宣伝に利用していた。この事実を、日本消費経済新聞が昨年2月5日付紙面でスクープした。夕刊フジは、橘氏を直撃した。

■「事件顕在化する、17年夏ごろまで顧問料」

橘氏は、朝日新聞で政治部長や事業本部長を歴任した人物。4日午後、東京・丸の内の日本外国特派員協会で取材した。

-ジャパンライフとの関係はいつからか

「山口元会長は、政界と関係の深い方で、政治記者として、いろんな場所で会っていた。昔から顔は知っていた。元建設相のA氏など、(与野党の)国会議員と仲が深かった」

-なぜ、顧問に就任したのか

「14年か15年に、山口氏からある一般社団法人の理事長職を依頼された。目の不自由な人のコンクール表彰や、展示会などが事業だったので引き受けた。その時、山口氏から『一般社団法人からは報酬が出ないので、ジャパンライフの顧問として顧問料を支払いたい』と申し出があった」

-顧問料はいくらで、いつまで支払われたのか

「私から額を申し上げることはない。おそらく会社の規定に従って出していたのだろう。(マルチ商法の)事件が顕在化する17年夏ごろまで支払われた

《左派野党やメディアは、ジャパンライフが14年9月と10月、消費者庁から「行政指導」を受けたため、「翌年、元会長に『桜を見る会』の招待状が送られたのは問題だ」と批判している。消費者庁によると、同社は16年以降、業務停止命令などの「行政処分」を複数回受けている。朝日新聞OBの橘氏は「行政指導」や「行政処分」後も、顧問料を受け取っていたことになるのではないか

■帝国ホテルでの政治家らとの懇親会 「スポンサーを探し、山口氏に依頼」

-当時、ジャパンライフの実態を知っていたのか

「ジャパンライフがどのような事業を行っていたのかは知らないし、関わっていない」

-ジャパンライフ主催の懇親会が月に1回程度行われていたそうだが、どのような内容だったのか

「前身は1990年代から行われていた勉強会で、2011年ごろに新たなスポンサーを探して山口氏に依頼し、引き受けてもらった。8月と12月を除いて月に1回、年10回朝食会というかたちで行った。帝国ホテルでメンバーは7、8人。ゲストとして与野党問わず政治家や官僚をお呼びして1時間ほど懇談する会だった。食事会の費用は山口氏が支払っていた。ゲストへの謝礼は一切なかった」

-ジャパンライフは2014年から消費者庁の「行政指導」を受けていたが知っていたのか

『新聞を読んでないのか』と言われそうだが、知らなかった。事件が顕在化した17年にテレビで知った」

-その後、懇親会はどうなったのか

「『まずいな』と思って直ちにやめた。そのとき、ジャパンライフのパンフレットに会のメンバーが出ていることも分かった。何の仁義もなく、一方的に利用されるのは極めて心外だとして、連名で抗議文を山口氏に出した。抗議文が山口氏に届いたかどうかは分からない」

-山口氏にどのような思いがあるか

「『大変心外で、遺憾』という言葉に尽きる」

-「桜を見る会」も、ジャパンライフに利用されたと思うか

「言及する立場にない。あれはあれ、これはこれだ」






12月3日付当ブログ記事で説明したとおり、『行政指導』【行政処分】は全く異なるものであり、内容的に大きく違う!

『行政指導』は、法律違反とは殆ど関係がなく、「書面の記載不備」とか「そのやり方はおかしいのでは?」といった程度の内容であり、頻繁に出される。

一方の【行政処分】は、「違法行為」に対して出されるものであり、特定商取引法などの根拠法に違反すると認定された行為だから、滅多に出ない!

2015年の安倍晋三首相主催の「桜を見る会」「ジャパンライフ」の山口元会長が招待された時点では、「ジャパンライフ」には軽微な『行政指導』しか出されていなかった。

だから、2015年の安倍晋三首相主催の「桜を見る会」「ジャパンライフ」の山口元会長が招待されたことは、特に問題ない。

一方、朝日新聞東京新聞読売新聞などは、2016年12月16日に「ジャパンライフ」が預託法及び特定商取引法違反で業務停止命令及び取引停止命令等の【行政処分】を受けた後にも宣伝広告を掲載し続けた!
朝日新聞や東京新聞や読売新聞などは、2016年12月16日に「ジャパンライフ」が預託法及び特定商取引法違反で業務停止命令及び取引停止命令等の【行政処分】を受けた後にも宣伝広告を掲載し続けた!

「ジャパンライフ」【行政処分】=【違法行為による処分】が明確になった2016年12月16日の後にも、「ジャパンライフ」の宣伝広告を掲載し続けた朝日新聞東京新聞読売新聞などは、「ジャパンライフ」の悪徳マルチ商法の【違法行為】に加担したことになり、責任重大だ!

また、2017年夏ごろまで「ジャパンライフ」の顧問として顧問料を受け取り続けた元朝日新聞政治部長橘優(たちばな・まさる)などは、完全な共犯者と言っても過言ではない!


●「桜を見る会」関連記事
返り血浴び過ぎ!民主党も「桜を見る会」に推薦枠あり後援会を招待!陳哲郎「我々は立憲民主党だ」
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東京新聞はジャパンライフの共犯者!桜を見る会への招待は問題なし・行政指導と行政処分は全然違う
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イチロー「日本の野党やメディアは酷い。桜を見る会より米中貿易摩擦とかもっと大事な問題がある」
http://deliciousicecoffee.jp/blog-entry-7718.html



20191115日本でも爆売れ『反日種族主義』の著者が語る「韓国文化の恥ずかしい問題」・日本でも早速1位に!
反日種族主義 日韓危機の根源




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「民主党政権の鳩山由紀夫もジャパンライフの元会長を招待!」
「朝日新聞や東京新聞や読売新聞は、ジャパンライフの違法行為判明後も広告を掲載!」
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12月7日は日米開戦(真珠湾攻撃)の日・歴史を学び、自給率を高め、核武装し、特アを信用するな
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真珠湾を爆撃した日本海軍の中島九七式攻撃機20191207 12月7日は日米開戦(真珠湾攻撃)の日・歴史を学び、自給率を高め、核武装し、特アを信用するな
真珠湾を爆撃した日本海軍の中島九七式攻撃機


12月7日(日本時間12月8日未明)は、日米開戦=真珠湾攻撃の日だ。

改めて、支那事変、真珠湾攻撃、大東亜戦争の歴史を学び、今後の日本のあり方を考えよう!



【支那事変→真珠湾攻撃→大東亜戦争】

1933年の「塘沽協定」によって完全決着した満州事変から4年後の1937年に始まった支那事変は、支那共産党が盧溝橋事件を起こし、支那軍が停戦協定を何度も繰り返し破って継続・拡大した戦争。

盧溝橋事件の約3週間後には、支那保安隊が日本人居留民約260人を大虐殺した(通州事件)。

更に2週間後、支那軍は数十万人という大軍で上海の国際租界の日本人居留区を包囲攻撃した。
支那軍機は上海市街地のホテルやデパートを爆撃して民間人や外国人を大量に殺害した。

その後も支那は、日本が提出した和平案をことごとく蹴り、戦争を継続し、支那人民を虐め抜いた。
支那軍による徴発・徴用・徴兵は過酷を極めた。
支那軍は、上海市街地爆撃の他、焦土作戦、黄河・揚子江の堤防破壊(決壊)などによって多くの民衆を殺害し、世界で初めて違法毒ガスを使用したり細菌戦を行なったりするなどの暴虐・悪逆の限りを尽くした。

支那が戦争を始めて、日本が何度も何度も「やめよう。やめよう。」と言ったのに、支那がそれを無視して戦争を継続・拡大して暴虐の限りを尽くした戦争なのだから、日本にとっては自衛戦争以外の何ものでもない。


それにもかかわらず、満州や支那での利権を狙っていたアメリカは、支那に対して金や武器を援助し、日本に対しては経済制裁を行った。

―――――
●1941年
4月15日、ルーズベルト大統領は米軍人にフライング・タイガースに自主的に志願するよう行政命令
7月23日、ルーズベルト大統領など米国首脳がフライング・タイガーによる日本本土爆撃計画に署名
8月1日、米国が対日石油輸出を全面禁止
11月26日、ハルノート提示
12月7日(8日)、真珠湾攻撃

―――――
1941年12月7日(現地時間、日本時間8日)、日本海軍の攻撃により沈没する戦艦アリゾナ
1941年12月7日(現地時間、日本時間8日)、日本海軍の攻撃により沈没する戦艦アリゾナ

当時の日本は、石油の殆どをアメリカからの輸入に頼っていた。

そのアメリカが日本への石油の輸出を禁止した。

アメリカ以外では、わずかにイギリスやオランダ(オランダ領インドネシア)などの輸入先があったが、アメリカががイギリスやオランダにも日本に石油を売らせないようにした。

当時の日本は、アメリカから「日本に石油を売らない」と言われたら、戦争をして石油を確保するしか選択肢はなかった。


【東条内閣の和平努力】
凛として愛 20191207 12月7日は日米開戦(真珠湾攻撃)の日・歴史を学び、自給率を高め、核武装し、特アを信用するな
■動画
凛として愛(4/7)
http://www.youtube.com/watch?v=MjhR4NvXiEs
凛として愛(5/7)
http://www.youtube.com/watch?v=kTP3t4cdL3Q

【動画の要約】
1937年、支那事変
1937年~、米英ソなどによる蒋介石支援
1940年~、米国による対日経済制裁
1941年
4月、日米交渉開始
8月、米国が対日石油輸出を全面禁止
9月、帝国国策遂行要領
10月、東條英機内閣が発足、「帝国国策遂行要領」を白紙還元し、和平努力
11月、ハルノート提示
12月7日(8日)、真珠湾攻撃

連合軍最高司令官として無法な対日占領作戦を敢行したマッカーサーは、一九五一年五月三日アメリカ上院軍事外交委員会において次のような証言を行った。
マッカーサーは、一九五一年五月三日アメリカ上院軍事外交委員会において次のような証言20191207 12月7日は日米開戦(真珠湾攻撃)の日・歴史を学び、自給率を高め、核武装し、特アを信用するな
 「日本は八千万に近い膨大な人口を抱え、それが四つの島の中にひしめいているのだということを理解していただかなくてはなりません。その半分近くが農業人口で、あとの半分が工業生産に従事していました。

 潜在的に、日本の擁する労働力は量的にも質的にも、私がこれまでに接したいづれにも劣らぬ優秀なものです。歴史上のどの時点においてか、日本の労働者は、人間は怠けている時より、働き、生産している時の方がより幸福なのだということ、つまり労働の尊厳と呼んでよいようなものを発見していたのです。

 これほど巨大な労働能力を持っているということは、彼らには何か働くための材料が必要だということを意味します。彼らは工場を建設し、労働力を有していました。しかし彼らは手を加えるべき原料を得ることができませんでした。
 日本は絹産業以外には、固有の産物はほとんど何も無いのです。彼らは綿が無い、羊毛が無い、石油の産出が無い、錫が無い、ゴムが無い。その他実に多くの原料が欠如している。そしてそれら一切のものがアジアの海域には存在していたのです。


 もしこれらの原料の供給を断ち切られたら、一千万から一千二百万の失業者が発生するであろうことを彼らは恐れていました。
したがって彼らが戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障の必要に迫られてのことだったのです。




石油があったオランダ領インドネシアでは、インドネシア人たちが何度もオランダに対して独立戦争を試みたが、全て失敗していた。

しかし、大東亜戦争における多数の日本軍の犠牲により、アジア諸国はようやく独立できた!

日本は、直接オランダ軍を攻撃しただけではなく、インドネシアなどの大東亜各地において軍隊を創設して教育して訓練を与えた!


▼日本軍がアジア諸国に残した最大の遺産▼
―――――――――
ジョージ・S・カナヘレ(アメリカ、ハワイ日本経済協議会事務局長・政治学博士)
日本占領軍がインドネシア民族主義のために行った種々の仕事の中で、最も重要なものの一つは、正規軍及び准軍事組織を創設して、それに訓練を与えた事である。

ジョイス・C・レブラ女史(アメリカ、コロラド大学歴史学部教授)
大東亜戦争下、アジア諸国に進駐して行った日本軍政の最大の特徴の一つは、各国の青年を教育し、組織し、独立精神を振起した点にある。その遺産は戦後も様々な形で生き続けている。

アリフィン・ベイ(インドネシア、ナショナル大学日本研究センター所長・政治学博士)
・・・日本が戦争に負けて日本の軍隊が引き上げた後、アジアに残っていたのは外ならぬ日本の精神的、技術的遺産であった。この遺産が第二次大戦後に新しく起こった東南アジアの民族独立運動にとって、どれだけ多くの貢献をしたかを認めなければならない。日本が敗戦国になったとはいえ、その精神的遺産は、アジア諸国に高く評価されているのである。その一つに、東南アジアの教育に与えた影響があげられる。
―――――――――




▼欧米の歴史学者の歴史認識▼

H・G・ウェルズ(イギリス、歴史学者)
この大戦は植民地主義に終止符を打ち、白人と有色人種との平等をもたらし、世界連邦の礎石をおいた。

アーノルド・J・トインビー(イギリス、歴史学者)
第二次大戦において、日本人は日本のためというよりも、むしろ戦争によって利益を得た国々のために、偉大なる歴史を残したと言わねばならない。




▼東南アジア諸国の人々の事実認識▼
――――――――――
我々アジア・アフリカの有色民族は、ヨーロッパ人に対して何度となく独立戦争を試みたが、全部失敗した。
インドネシアの場合は、三百五十年間も失敗が続いた。
それなのに、日本軍が米・英・蘭・仏を我々の面前で徹底的に打ちのめしてくれた。

われわれは白人の弱体と醜態ぶりをみて、アジア人全部が自信をもち、独立は近いと知った。
一度持った自信は決して崩壊しない。
日本が敗北したとき、「これからの独立は自力で遂行しなければならない。独力でやれば五十年はかかる」と思っていたが、独立は意外にも早く勝ち取ることができた。
そもそも大東亜戦争はわれわれの戦争であり、われわれがやらねばならなかった。
そして実はわれわれの力でやりたかった。

ブン・トモ元情報宣伝相(インドネシア)

アジアの希望は植民地体制の粉砕でした。
大東亜戦争は私たちアジア人の戦争を日本が代表して敢行したものです。

モハメッド・ナチール 元首相(インドネシア)

我々インドネシア人はオランダの鉄鎖を断ち切って独立すべく、350年間に亘り幾度か屍山血河の闘争を試みたがオランダの狡知なスパイ網と強靱な武力と苛酷な法律によって圧倒され壊滅されてしまった。
それを日本軍が到来するや、たちまちにしてオランダの鉄鎖を断ち切ってくれた。
インドネシア人が歓喜雀躍し感謝感激したのは当然である。

アラムシャ 元第3副首相(インドネシア)

私たちは、マレー半島を進撃してゆく日本軍に歓呼の声をあげました。
敗れて逃げてゆく英軍を見た時に今まで感じたことのない興奮を覚えました。
しかもマレーシアを占領した日本軍は日本の植民地としないで将来のそれぞれの国の独立と発展の為に、それぞれの民族の国語を普及させ青少年の教育をおこなってくれたのです。

ラジャー・ダト・ノンチック元上院議員(マレーシア)

日本のおかげで、アジアの諸国は全て独立した。
日本というお母さんは、難産して母体をそこなったが、生まれた子供はすくすくと育っている。
今日、東南アジア諸国民が、アメリカやイギリスと対等に話ができるのは、一体誰のおかげであるのか。
それは『身を殺して仁をなした』日本というお母さんがあったためである。
12月8日は、我々にこの重大な思想を示してくれたお母さんが、一身を賭して重大決意された日である。
さらに8月15日は、我々の大切なお母さんが、病の床に伏した日である。
我々はこの2つの日を忘れてはならない。

ククリット・プラモード 元首相(タイ)
――――――――――





上述したとおり、当時の日本は、アメリカから「日本に石油を売らない」と言われたら、戦争をして石油を確保するしか選択肢はなかった。

だから、戦争の歴史を十分に学び、今後の日本のあり方を考えていくと、日本はエネルギーや食糧などを輸入に頼ってはいけないのだ。

可能な限り自給率を高めることが重要だ。

エネルギーについては、原発をできるだけ早く再稼働させ、将来は海水や海藻からウランを採取し、電力の完全自給化を目指すべきだ。

また、食料自給率を高めるため、加工食品や外食料理にも原材料の原産地表記を義務化するべきだ!



そして、戦争というのは、軍事的バランスが崩れると起こる可能性が高まる。

外国からの侵略に警戒し、情報管理をしっかりと行い、必要な防衛力を備えておけば、戦争は起こり難い。

戦前の日本にも、意外と平和主義者が多く、アメリカと比べて工業生産力や軍事力が大きく劣っていたために、アメリカやコミンテルンによって無理やり戦争に引きずり込まれた

小室直樹の『新戦争論』

1.平和主義者が戦争を引き起こす
(一部抜粋)
1-1.日本には今も昔も軍国主義者はいなかった
 戦前は軍国主義者が蔓延(はびこ)っていたために日本は無謀な戦争へ突入したと国民には信じられていますが、軍国主義者は戦前も戦後の現在においても登場していないと小室直樹は述べています。軍事的な話題がのぼるとすぐに軍国主義や憲法九条違反という論調となりますが、真の軍国主義はそのようなものではないのです。自国と敵国の優劣を判断し、戦争に勝つことを目的とした思考を指すとすれば、戦前も戦後にも国内には軍国主義者はいないのです。日本の軍国主義は偏った精神論に過ぎません。

 一方でアメリカの大学には軍事学部があり、軍事研究は大学生までもが行っています。日本は今でも軍事研究はタブーとされ、知らないことが戦争を起こさないことだという信仰にまでなっているのであると指摘しています。

新戦争論―“平和主義者”が戦争を起こす (光文社文庫)





また、アメリカが原爆の開発(保有)に成功したのに対して、日本は原爆の開発(保有)に成功しなかったために、日本はアメリカによって原爆を投下されてしまった。

当時日本が原爆を持っていれば、米国は日本に原爆を投下せず、日本に良い条件で早期に戦争は終わっていた。

「なぜ北の核に沈黙するのか」78ページ「諸君!」2003年1月号より

評論家の加瀬英明さんはかつて「トルーマン政権による原爆投下の決定に参画した」ジョン・マックロイさんにこう尋ねたそうです。

加瀬氏
「日本がもし原子爆弾を一発でも持っていて、アメリカのどこかに落とすことができたら、日本に核攻撃を加えたか」。


マックロイ氏
「もし、日本があの時に原爆を持っていたとしたら、使用することはありえなかった」





現在、日本が戦争相手として最も危惧する相手は、支那だ。

支那は、日本の領土について一方的に領有権を主張し、物凄い勢いで軍事力を増強し続けている。


以前は自衛隊が有利だったが、日本は防衛費を削減ばかりしてきた。

その結果、今では、支那軍が兵隊や兵器の物量では、日本を圧倒している。

日本の場合、GDPの1%以下しか防衛予算がなく、これほど自国民の生命・財産の保護に無責任な国家はない。

日本が支那との間に有る圧倒的軍事予算格差を埋めるためには、核武装が必要不可欠だ。




改めて言う。

支那事変から大東亜戦争までの歴史を学ぶと、今後の日本のあり方として、次の結論に至る。


1.食料やエネルギーやその他様々な資源をできる限り他国に依存せず、自給率を高めることが重要だ。

2.戦争というのは、日本がどれほど避けようとしても、避けられない場合があり、その場合に備えて、できるだけ防衛力を増強しておくことが重要だ。
特に、核攻撃をされないようにするため、日本も核武装することが重要だ。

3.支那人、米国人、ロシア人、そして朝鮮人などを絶対に信用してはいけない。



20191115日本でも爆売れ『反日種族主義』の著者が語る「韓国文化の恥ずかしい問題」・日本でも早速1位に!
反日種族主義 日韓危機の根源




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