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やはり偏っていた報ステ、ニュース23!報道バランスを計測、テロップのすり替えも・NHKや新聞も
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http://www.sankei.com/premium/news/160219/prm1602190006-n1.html
【TVチェック】
やはり報ステ、ニュース23は偏っていた! ケント・ギルバート氏らが報道バランスを計測 テロップのすり替えも…
2016.2.19 01:00更新、産経新聞

「放送法遵守を求める視聴者の会」の記者会見に出席したケント・ギルバート氏=2月15日、東京都千代田区
「放送法遵守を求める視聴者の会」の記者会見に出席したケント・ギルバート氏=2月15日、東京都千代田区

 作曲家のすぎやまこういち氏が代表呼びかけ人を務める任意団体「放送法遵守を求める視聴者の会」が15日、東京都内で記者会見を開き、最近の報道番組に関する検証報告を行った。同会は、高市早苗総務相の「電波停止」発言をめぐるテレビ朝日系「報道ステーション」の報道について、「『多角的な論点』の提示や『報道は事実をまげないですること』を定めた放送法に抵触する疑義がある」と主張。また、同会が朝日新聞に意見広告の出稿を申し出たが、可否を留保されたことも明らかにした。

■「テロップはすり替え」

 「報ステ」は9日、高市総務相が、政治的公平性を欠いた放送を繰り返した放送局に対し、電波法に基づき電波停止を命じる可能性について国会答弁したことを報じた。同会は、高市氏発言に対する賛成的内容の放送時間が106秒、反対的内容が299秒、中立的内容が192秒だったと指摘した。

 その上で、番組で「政権批判で“電波停止”も? 高市大臣 再び発言に波紋」というテロップが表示され続けたことについて、同会は「高市氏は『政権批判によって』とは言っておらず、法律の規定を答弁した。それを『政権批判によって』とすり替えている」などと問題提起。

 また、高市氏の答弁が、「椿発言」(※テレビ朝日取締役報道局長だった椿貞良氏が平成5年の民放連会合で、総選挙報道について「反自民の連立政権成立の手助けになる報道をしようという考え方を担当者に話した」と発言。テレ朝は行政指導を受けた)以降、民主党政権でも踏襲されてきた政府見解であるという事実を、「報ステ」は報じなかったことも問題視した。

 また、同会は、憲法改正やアベノミクスに関するニュースを報じた5日の「報ステ」も検証。両テーマともに、反対的意見を伝えた時間が、賛成的意見を伝えた時間を上回っていたとした。

■ギルバート氏「誘導しているように見える」

 「過激なことを言っているわけではなく、すでにある(番組編集に当たっての政治的公平などを定めた)放送法4条を守ってくださいと訴えているだけだ」

 すぎやま氏は会見で、団体の活動目的について、そう強調した。「この会に所属して発言したということで、私などは『2ちゃんねる』で『すぎやんはネトウヨ(ネット右翼)』と言われている」と冗談っぽく明かし、「ただ、何と言われても、日本人の一人として正しいことを申し上げていきたい」と述べた。

 呼びかけ人の一人、米カリフォルニア州弁護士でタレントのケント・ギルバート氏は「マスコミは、自分たちが誘導する義務や使命があると思っているように見える。誘導していただかなくて結構。日本国民はそれほど頭が悪くない」と述べた上で、「国民の知る権利を侵害しないためには、いろんな角度からの情報を提供する必要がある」と訴えた。

■質問状に岸井氏は沈黙

 同会は昨年11月に発足し、安保法制審議をめぐるテレビ報道の賛否バランスの検証結果を公表した。多くの番組が法制への反対意見の紹介に大半の時間を割いていると指摘し、TBS「NEWS23」アンカーの岸井成格氏が「メディアとして廃案に向けて声を上げ続けるべきだ」と発言したことを問題視。

 同会は岸井氏らに公開質問状を送ったが、岸井氏は回答しなかった。経済評論家の上念司氏は会見で「(岸井氏は)しっかり説明してくれればよかったが、逃げてしまうのはどうなのか」と述べた。

 一方、同会は2月13日付読売新聞朝刊に、会の目的などを記した意見広告を出稿したことを紹介。会の事務局長を務める文芸評論家の小川榮太郎氏は、朝日新聞にも出稿を申し入れたことを明かし、「3週間近く検討してもらったが、現状、掲載も拒否も『いずれの結論も出ない』という結論になったとの回答をいただいた」と説明した。

 小川氏は「長期にわたってまじめに考えていただいたと思う。ただ、広告というものは、社論と関係なくとも社会的公平性に則り、必要な場合には出すものではないか。社説で(会を)批判するのは結構だが、正規のルートで申し入れた広告を出すか出さないか決められないのは、言論機関としていかがなものか」と苦言を呈した。

「放送法遵守を求める視聴者の会」の記者会見に出席したすぎやまこういち氏(右)ら=2月15日、東京都千代田区
「放送法遵守を求める視聴者の会」の記者会見に出席したすぎやまこういち氏(右)ら=2月15日、東京都千代田区



>「報ステ」は9日、高市総務相が、政治的公平性を欠いた放送を繰り返した放送局に対し、電波法に基づき電波停止を命じる可能性について国会答弁したことを報じた。同会は、高市氏発言に対する賛成的内容の放送時間が106秒、反対的内容が299秒、中立的内容が192秒だったと指摘した。


やはりテロ朝「報道ステーション」は、偏っていた!

そもそも、放送法174条には、放送事業者が放送法に違反した場合、総務大臣が「放送の業務の停止を命ずることができる」と明記されている。

賛成も反対もなく、違法な放送事業者の電波を止めることは当然しなければならないことなのだ!

【放送法】
(業務の停止)
第174条 総務大臣は、放送事業者(特定地上基幹放送事業者を除く。)がこの法律又はこの法律に基づく命令若しくは処分に違反したときは、3月以内の期間を定めて、放送の業務の停止を命ずることができる。

●関連記事
高市総務相、電波停止の可能性に言及・政治的公平性で・虚偽にも厳格に対処し、放送免許の取り消せ!
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-6119.html
民主党が電波停止に反発!民主党政権時の数々の圧力はお忘れ?松本龍、輿石東、菅直人、前原誠司…
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-6120.html






>その上で、番組で「政権批判で“電波停止”も? 高市大臣 再び発言に波紋」というテロップが表示され続けたことについて、同会は「高市氏は『政権批判によって』とは言っておらず、法律の規定を答弁した。それを『政権批判によって』とすり替えている」などと問題提起。


このテロップについては気が付かなかったが、検索して確認したりしたら、確かに高市早苗総務大臣は『政権批判で』とか『政権批判によって』とは言っていないにもかかわらず、報ステは「政権批判で“電波停止”も? 高市大臣 再び発言に波紋」という捏造テロップを掲載していた。
政権批判で“電波停止”も? 高市大臣 再び発言に波紋

政権批判で“電波停止”も? 高市大臣 再び発言に波紋報ステは「政権批判で“電波停止”も? 高市大臣 再び発言に波紋」というテロップ

政権批判で“電波停止”も? 高市大臣 再び発言に波紋報ステは「政権批判で“電波停止”も? 高市大臣 再び発言に波紋」というテロップ

政権批判で“電波停止”も? 高市大臣 再び発言に波紋報ステは「政権批判で“電波停止”も? 高市大臣 再び発言に波紋」というテロップ
高市総務大臣は「政治的に公平であること」について述べたが、『政権批判で』とは言っていないにもかかわらず、報ステは「政権批判で“電波停止”も?」という捏造テロップを掲載!





>また、高市氏の答弁が、「椿発言」(※テレビ朝日取締役報道局長だった椿貞良氏が平成5年の民放連会合で、総選挙報道について「反自民の連立政権成立の手助けになる報道をしようという考え方を担当者に話した」と発言。テレ朝は行政指導を受けた)以降、民主党政権でも踏襲されてきた政府見解であるという事実を、「報ステ」は報じなかったことも問題視した。


http://www.shugiin.go.jp/internet/itdb_kaigiroku.nsf/html/kaigiroku/009417620101125006.htm
第176回国会 総務委員会 第6号 平成22年11月25日(木曜日)

○平岡副大臣 
委員のお尋ねは、放送法を改正した後の新放送法のことかと思いますけれども、百七十四条で、「総務大臣は、放送事業者(特定地上基幹放送事業者を除く。)がこの法律又はこの法律に基づく命令若しくは処分に違反したときは、三月以内の期間を定めて、放送の業務の停止を命ずることができる。」という規定であろうかというふうに思います。

●詳細記事
民主党も電波停止を命ずることができると片山善博総務大臣時代に明言・報ステでは高市総務相を批判
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-6127.html



「政治的に公平であること」のみだけではなく、他にも、放送法第4条には、「報道は事実をまげないですること」などの条項もあるので、虚偽放送や偏向報道などについても、もっと頻繁に電波停止を命じ、改善しなければ放送免許を取り消すべきだ。

【放送法】
(国内放送等の放送番組の編集等)
第4条  放送事業者は、国内放送及び内外放送(以下「国内放送等」という。)の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。
一  公安及び善良な風俗を害しないこと。
二  政治的に公平であること。
三  報道は事実をまげないですること。
四  意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。


総務大臣は、もっと頻繁に電波停止を命令し、行政が何度指摘しても、改善しない放送局については、放送免許を取り消すべきだ!





>同会は昨年11月に発足し、安保法制審議をめぐるテレビ報道の賛否バランスの検証結果を公表した。多くの番組が法制への反対意見の紹介に大半の時間を割いていると指摘し、TBS「NEWS23」アンカーの岸井成格氏が「メディアとして廃案に向けて声を上げ続けるべきだ」と発言したことを問題視。
>同会は岸井氏らに公開質問状を送ったが、岸井氏は回答しなかった。



やはり、TBS「NEWS23」の岸井成格は、公開質問状に回答せず、遁走した!
TBS社長「公平・公正に報道している」・
岸井成格「安保法案は、日本の土台を破壊!」

TBSによる安保法制に係る偏向報道の代表的事例は、「NEWS23」で岸井成格が「メディアとして廃案に向けて声をあげ続けるべきだ」と発言したことだ。

平成27年9月16日の夜、TBS「NEWS23」で岸井成格は「やっぱりメディアとしても廃案に向けて、声をあげ続けるべきだ」などと放送法で定められている「政治的に公平であること」に明確に違反する発言をした!
9月16日TBSニュース23 岸井成格「やっぱりメディアとしても廃案に向けてね、声をあげ続けるべきだというように私は思いますね」
9月16日TBSニュース23 岸井成格「やっぱりメディアとしても廃案に向けてね、声をあげ続けるべきだというように私は思いますね」
■動画
9月16日TBSニュース23
https://www.youtube.com/watch?v=QUkMqknPOw8

9月16日
TBS
ニュース23

岸井成格「やっぱりメディアとしても廃案に向けてね、声をずっと上げ続けるべきだというように私は思いますね」
9月16日TBSニュース23 岸井成格「やっぱりメディアとしても廃案に向けてね、声をあげ続けるべきだというように私は思いますね」





NHKにも、いやNHKは公共放送なので、NHKには民放以上に厳しく対処すべきだ!

丸山和也発言についての報道において、NHKの切り取り方が酷過ぎる!

▼NHKの切り取り報道▼

NHKニュース
丸山議員
「今、アメリカは黒人が大統領になっているんですよ。黒人の血を引くね。これは奴隷ですよ。はっきり言って。…まさか、アメリカの建国、当初の時代に、黒人・奴隷がアメリカの大統領になるとは考えもしない。」


NHK番組が丸山和也議員の「問題発言」を恣意的に編集か Twitterで指摘

http://news.livedoor.com/article/detail/11199348/
NHK番組が丸山和也議員の「問題発言」を恣意的に編集か Twitterで指摘
2016年2月19日 10時41分
トピックニュース


――――――――――
https://twitter.com/ZeroE13A1/status/700293383558803456/photo/1?ref_src=twsrc%5Etfw
きやすめ。
‏@ZeroE13A1
丸山 オバマ・奴隷発言
すごい、編集がすごすぎて間が抜かれて切りだされているとまったく気が付かない様になってる。

全文も置いときますが。

NHK番組が丸山和也議員の「問題発言」を恣意的に編集か Twitterで指摘
NHK番組が丸山和也議員の「問題発言」を恣意的に編集か Twitterで指摘
NHK番組が丸山和也議員の「問題発言」を恣意的に編集か Twitterで指摘
NHK番組が丸山和也議員の「問題発言」を恣意的に編集か Twitterで指摘
20:18 - 2016年2月18日

――――――――――

18日、あるTwitterユーザーが、「ニュースウォッチ9」(NHK総合)で放送した自民党・丸山和也参院議員の発言が編集されていることを指摘して、話題を集めている。

番組では、丸山議員が参院憲法調査会で行った発言を取り上げた。

番組VTRが表示したテロップによると、丸山議員は17日、「例えば、いまアメリカは黒人が大統領になっている。これ奴隷ですよ、はっきり言って」「まさかアメリカの建国当初の時代に黒人奴隷が大統領になるなんて考えもしない」と発言したという。

丸山議員は翌日、「(アメリカには)奴隷制度があった。しかし歴史の中で乗り越え、今の大統領まで至っている」と釈明し、人種差別の意図はなかったとした。しかし、民主党・社民党・生活の党の3党は議員辞職勧告決議案を提出するなど、にわかに騒動となっている。

こうした一連の騒動について、ユーザーは同番組のキャプチャ画像とともに、その発言全文の書き起こしを投稿した。

発言全文によると、「これ奴隷ですよ、はっきり言って」の後に、「リンカーンが奴隷解放をやったと。でも、公民権も何もない。マーティン・ルーサー・キング(牧師)が出て、公民権運動の中で公民権が与えられた。でもですね」という発言が続くが、その部分は、同番組の編集ではカットされていたようだ。

この編集について、ユーザーは「すごい、編集がすごすぎて間が抜かれて切りだされているとまったく気が付かない様になってる」と驚きの声を上げていた。このツイートは、19日10時の時点で1万5000件以上のリツイートと、6000件以上の「いいね」を集めるなど、ネット上で話題となっている。

NHK「ニュースウォッチ9」の編集を指摘するツイート

丸山和也参院議員 憲法審査会発言 暴言?2016年2月17日 参議院議員
■動画
丸山和也参院議員 憲法審査会発言 暴言?2016年2月17日 参議院議員
https://www.youtube.com/watch?v=ojCKavjFPuM

丸山議員の該当発言は1:38〜2:05






>一方、同会は2月13日付読売新聞朝刊に、会の目的などを記した意見広告を出稿したことを紹介。会の事務局長を務める文芸評論家の小川榮太郎氏は、朝日新聞にも出稿を申し入れたことを明かし、「3週間近く検討してもらったが、現状、掲載も拒否も『いずれの結論も出ない』という結論になったとの回答をいただいた」と説明した。
>小川氏は「長期にわたってまじめに考えていただいたと思う。ただ、広告というものは、社論と関係なくとも社会的公平性に則り、必要な場合には出すものではないか。社説で(会を)批判するのは結構だが、正規のルートで申し入れた広告を出すか出さないか決められないのは、言論機関としていかがなものか」と苦言を呈した。



なんと、朝日新聞は、「放送法遵守を求める視聴者の会」から出稿された意見広告を掲載するか拒否するか決められないまま未だに掲載をしていない!

テレビなどの放送事業者に対する電波停止だけではなく、朝日新聞や毎日新聞などの新聞に対しても発行停止や廃刊を命ずることができる法律をつくるべきだ。

2008年11月6日 朝日新聞:奴隷制度という過去を持ち、人種問題を抱える米国が、奴隷の子孫ではないものの、アフリカ系(黒人)の大統領を選んだ歴史的な選挙となった。 -

2008年11月6日 朝日新聞
奴隷制度という過去を持ち、人種問題を抱える米国が、奴隷の子孫ではないものの、アフリカ系(黒人)の大統領を選んだ歴史的な選挙となった。


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2012年8月5日 朝日新聞:オバマ米大統領は、実は米国で最初の奴隷の血をひいていた。DNA分析や古文書の調査によって判明したと米家系図調査会社が発表した。 白人の母の12世代前の祖先が、米史上最初に終身奴

2012年8月5日 朝日新聞
オバマ米大統領は、実は米国で最初の奴隷の血をひいていた。DNA分析や古文書の調査によって判明したと米家系図調査会社が発表した。 白人の母の12世代前の祖先が、米史上最初に終身奴隷となったアフリカ系男性だ





2009年(平成21年)1月7日付け毎日新聞:「奴隷」の子孫ファーストレディーへ

2009年(平成21年)1月7日、毎日新聞
「奴隷」の子孫ファーストレディーへ


http://shasetsu.seesaa.net/article/112994355.html
[毎日新聞] 社説:オバマ米大統領就任 世界変える旅が始まった 対米不信取り払う行動を (2009年1月22日)
▼一部抜粋▼
米国のシステムから長く排除されてきた黒人が白人の支持も集めた上で、選挙により最高の地位を得た。黒人奴隷が強制労働で建てたホワイトハウスに、奴隷の子孫であるミシェル夫人や子供たちとともに住む。一家がこの国のモデルとなる。歴史を書き換えた意味の大きさを強調したい。


↓ ↓ ↓

丸山議員奴隷発言:止まらぬ失言...自民、緩みっぱなし
毎日新聞 2016年02月18日 09時00分

自民党の丸山和也参院議員は18日、オバマ米大統領を念頭に「黒人の血を引く。奴隷ですよ」などと発言した責任を取り、参院憲法審査会の委員を辞任した。
(以下略)




左:「そうだ難民しよう! はすみとしこの世界」はすみとしこ著(2015/12/19)
中:「余命三年時事日記」余命プロジェクトチーム著 (2015/12/17)
右:「三島由紀夫が生きた時代 楯の会と森田必勝」村田春樹著(2015/10/20)


左:カゴメ ふくしま産トマトジュース食塩無添加 スマートPET 720ml×15本
中:Panasonic 32V型 ハイビジョン 液晶テレビ VIERA TH-L32C6
右:『日本の自立 戦後70年、「日米安保体制」に未来はあるのか?』西村幸祐著、ケント・ギルバート著 (2015/8/7)


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