FC2ブログ
正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現
嘘の歴史に騙されるな!日本最優先政治、日本国民の生命と財産と自由を守る核武装、日韓断交を実現しよう!マスゴミの嘘や洗脳工作を許すな!がんばれ!日本国民党!
201401<<12345678910111213141516171819202122232425262728>>201403
百田尚樹の田母神応援演説「空襲や原爆は大虐殺!東京裁判は誤魔化し」・朝日「NHK経営委なのに」
↓忘れずに、最初にクリックお願いします。↓

人気ブログランキングへ




百田尚樹の田母神応援演説
百田尚樹の田母神応援演説

http://www.asahi.com/articles/ASG235VL1G23UTIL031.html?iref=comtop_6_03
NHK経営委員の百田氏が応援演説 都知事選
2014年2月4日05時56分、朝日新聞

 NHK経営委員の作家・百田尚樹氏が3日、東京都知事選候補者の応援演説に立ち、持論を展開した。経営委員の政治活動を禁じる法律や規則はないが、識者からは疑問の声もあがる。

 ■演説で歴史・憲法観の持論展開

 百田氏はこの日、都内3カ所で、歴史観や国家観が近いという元航空幕僚長の田母神俊雄候補の応援演説に立った。

 NHKの籾井勝人会長は同日、就任会見での政治的中立性が疑われる発言について国会で改めて陳謝したが、百田氏は特定候補の応援をすることについて報道陣に「思想信条の自由。NHK経営委員はあくまで放送法によって縛られています。つまり放送に関しては徹底して不偏不党、あるいは中立。僕のプライベートな行動まで縛る法律ではないですよね」と答えた。

 朝一番の新宿駅西口では米軍による東京大空襲や原爆投下を「悲惨な大虐殺」と話し、東京裁判について「これをごまかすための裁判だった」と自身の歴史観を披露。「1938年に蔣介石が日本が南京大虐殺をしたとやたら宣伝したが、世界の国は無視した。なぜか。そんなことはなかったからです」「極東軍事裁判で亡霊のごとく南京大虐殺が出て来たのはアメリカ軍が自分たちの罪を相殺するため」と持論を展開した。

 また、第2次世界大戦での日本の真珠湾攻撃に触れ、「宣戦布告なしに戦争したと日本は責められますが、20世紀においての戦争で、宣戦布告があってなされた戦争はほとんどない」と話し、「(米軍の)ベトナム戦争の時も湾岸戦争の時もイラク戦争もそうです。一つも宣戦布告なしに戦争が行われた」「第2次世界大戦でイギリス軍とフランス軍がドイツに宣戦布告しましたが形だけのもんで宣戦布告しながら半年間まったく戦争しなかった」と主張した。

 憲法についても言及。「憲法改正派です。今の憲法は戦争は起こってほしくないなあと願っているだけの憲法だと、私は作家としてそう解釈します」「絶対に戦争を起こさせない。そういう憲法に変えるべきだと僕は思っています」と述べた。

 午後5時、秋葉原駅前。「戦争では恐らく一部軍人で残虐行為がありました。でもそれは日本人だけじゃない。アメリカ軍もやったし、中国軍もやったし、ソ連軍もありました。でもそれは歴史の裏面です。こういうことを義務教育の子どもたち、少年少女に教える理由はどこにもない。それはもっと大きくなってから教えれば良い。子どもたちにはまず日本人に生まれたこと、日本は素晴らしい国家であること、これを教えたい。何も知らない子どもたちに自虐史観を与える必要はどこにもない」と訴えた。

 NHK経営委員について放送法には「政党の役員は経営委員になれない」「委員12人のうち5人以上が同じ政党に属してはいけない」といった規定があるが、党員でも委員になることは可能。政治献金も含めて政治活動は制限されていない。経営委員の服務に関する準則にも同様に、政治活動を制限する記述はない。

 過去には、数土文夫・経営委員長(当時)が民主党や自民党の幹部ら3人の資金管理団体にそれぞれ5万~10万円を献金していた。また、古森重隆・経営委員長(当時)が自らの本業の関係者である衆院議員の「励ます会」に出席し「経営委員長を仰せつかっております」などとあいさつした事例もある。

 経営委員会事務局は「個々の委員がどんな信条を持っていたとしても、経営委員会全体が偏らない判断をするならば問題ない」と話す。NHK広報部は「経営委員の発言についてNHK執行部としては答える立場にない」としている。

 ■「立場無視した言動」「視聴者に誤解与えかねない」

 今回の百田氏の応援演説について、須藤春夫・法政大名誉教授(メディア論)は「NHKの最高意思決定機関メンバーの行為としては極めて異例」と話す。

 須藤氏は、放送法31条が経営委員について「公共の福祉に関し公正な判断をする」者の中から総理大臣が任命すると定め、経営委員の服務準則は「委員は、NHKの名誉や信用を損なうような行為をしてはならない」と定めている点を指摘。「誰しも言論や表現の自由はあるが、百田氏の言動はそうした経営委員としての立場を無視している。服務準則にも明確に違反する。任命した総理の責任も問うべきだ」と話した。

 鈴木秀美・大阪大教授(メディア法)は放送法や経営委員の服務準則が政治活動を禁じていない点を認めつつ、放送法第1条が「不偏不党」と同時に「自律」を求めている点を強調する。「放送法で公平、中立性を求められる報道機関だからこそ、携わる人は公の場で何を語ってよいのか、悪いのか判断する必要がある。特定の候補者を応援する行為は視聴者に対し、NHKの報道姿勢との関連性があると誤解を与えかねない」



>NHK経営委員の作家・百田尚樹氏が3日、東京都知事選候補者の応援演説に立ち、持論を展開した。


動画がある。

次の動画の場合、応援演説の前半部分の1よりも後半部分の2の方が内容が感動的であり、朝日新聞も批判を強めている部分でもある。

時間があまりない人は、百田尚樹氏の応援演説の後半部分の2だけをご覧になっても良いと思う。

田母神としお応援演説新宿西口2
■動画
【2014/2/3】田母神としお応援演説新宿西口1【百田 尚樹】
http://www.youtube.com/watch?v=NMBSsxhMOJQ
【2014/2/3】田母神としお応援演説新宿西口2【百田 尚樹】
http://www.youtube.com/watch?v=FW3qVsgxfWs
■ニコニコ動画
【2014/2/3】田母神としお応援演説新宿西口2【百田 尚樹】
http://www.nicovideo.jp/watch/sm22807702






>経営委員の政治活動を禁じる法律や規則はないが、識者からは疑問の声もあがる。


NHK経営委員の政治活動を禁じる法律や規則がないなら、朝日新聞や識者の疑問の声など、どうでも良い。





>朝一番の新宿駅西口では米軍による東京大空襲や原爆投下を「悲惨な大虐殺」と話し、東京裁判について「これをごまかすための裁判だった」と自身の歴史観を披露。


朝日新聞は「自身の歴史観」と述べているが、東京大空襲や原爆投下が米国による「日本人大虐殺」であり、東京裁判がその大虐殺を誤魔化して正当化するための茶番劇・リンチであったことは、事実と言って間違いないし、もはや定説と言っても良い。





>「1938年に蔣介石が日本が南京大虐殺をしたとやたら宣伝したが、世界の国は無視した。なぜか。そんなことはなかったからです」「極東軍事裁判で亡霊のごとく南京大虐殺が出て来たのはアメリカ軍が自分たちの罪を相殺するため」と持論を展開した。


私は、この部分については事実関係に相違があると考える。

1938年に蔣介石が南京大虐殺をやたら宣伝したという事実はない。

支那国民党は南京戦を挟む1937年12月1日から1938年10月24日までの約1年間に300回も外国人記者などに記者会見をして日本の悪事を宣伝したが、1回も南京で虐殺があったと言わなかった。

百田尚樹の応援演説の前後の文脈から察するに、おそらく百田尚樹は、国連支那代表の顧維鈞が1938年の2月の総会で、南京での日本軍による残虐行為について演説したことを以って「1938年に蔣介石が日本が南京大虐殺をしたとやたら宣伝した。」と述べたのだろう。

しかし、その顧維鈞の演説は、誰でもすぐに分かるような明らかな嘘や逆宣伝やプロパガンダが満載だった。

顧維鈞自身が本当に南京で大虐殺があったと認識していたら誰でもすぐに判るような明らかな嘘や逆宣伝やプロパガンダと一緒に南京のことを演説することはない。

実際に、1938年5月に国際連盟理事会が「支那に、同情の意を表明する」との文言を含む決議文を採択したのにも拘わらず、「虐殺」非難の文言が一切なかった。

つまり、1938年2月の顧維鈞の演説は国際社会からも「出鱈目だらけで信憑性なし」と認定された訳だ。

そして、蒋介石自身は、前年(1937年)に早々と南京を逃げ出しており、1938年の蒋介石の日記や1938年7月7日の『日本国民に告げる書』からは、むしろ蒋介石には「南京大虐殺」の認識が無かったことが分かる。

そして、蒋介石を含む支那国民党に、当時「南京大虐殺」の認識が無かったことを裏付ける何よりも決定的な事実が上述した【支那国民党は南京戦を挟む1937年12月1日から1938年10月24日までの約1年間に300回も外国人記者などに記者会見をして日本の悪事を宣伝したが、1回も南京で虐殺があったと言わなかった。】という事実だ

●詳細記事
南京虐殺は嘘18 誰も知らなかった虐殺4
蒋介石・顧維鈞
1838年1月22日の蒋介石日記は、日本に差し押さえられたティンパリーの出鱈目宣伝記事を見て記した可能性
http://blogs.yahoo.co.jp/deliciousicecoffee/6947012.html首相が南京で謝罪、主席は広島へ
まず鳩山首相が南京を訪問し、日本軍の虐殺行為を公式謝罪し、その後に胡主席が被爆地広島を訪問
胡錦濤は広島で何をする?
民主党でも河村たかしや松原仁などは日本軍による南京虐殺を否定
鳩山は通州へ行って慰霊し、謝罪させろ!
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-3700.html






>また、第2次世界大戦での日本の真珠湾攻撃に触れ、「宣戦布告なしに戦争したと日本は責められますが、20世紀においての戦争で、宣戦布告があってなされた戦争はほとんどない」と話し、「(米軍の)ベトナム戦争の時も湾岸戦争の時もイラク戦争もそうです。一つも宣戦布告なしに戦争が行われた」「第2次世界大戦でイギリス軍とフランス軍がドイツに宣戦布告しましたが形だけのもんで宣戦布告しながら半年間まったく戦争しなかった」と主張した。


これも、「主張」というより「事実」だ!

2013年1月11日付当ブログ記事などで何度も述べてきたとおり、「宣戦布告」は、法律上の義務というより儀礼の問題にすぎなかった。

そして、宣戦布告があってなされた戦争は、あまり多くない。

――――――――――
「ウィートンの国際法」第七版において、B・キース博士は宣戦布告をしないことは、その戦争を非合法なものとしない、と結論している。…(略)…ストーウエル卿によれば、事前告知がなくても戦争は正当に存在しうるのであり、告知は事実の形式的証左にすぎないと。
 ついでキース博士は、1870年から、1904年にわたる期間から実例をあげ、正式の宣戦布告は、ある場合は行われ、他の場合は行われなかったことを示している。
…(略)…
 右の指摘したように、一般的布告を公表する慣行ができたとはいえ、この慣行は確立したものではなく、法律上の義務というよりは、むしろ儀礼の問題にすぎなかった。キース博士はいわく、本問題がかように不満足な状態にあったことに鑑みて、1907年のヘーグ会議はこの問題を取りあげ、ヘーグ条約第3号中に明確な規定を規定した。しかして本条約第3号は現在交戦諸国を拘束するものであると。

 この条約は題して「敵対行為の開始に関する条約」といい、八箇条から成っている。そのうち、われわれの現在の目的と関連性のあるものは、第1条、第2条、第3条及び第7条である。
 第1条は次のように規定している。「条約国は理由を付したる開戦宣言の形式又は条件付開戦宣言を含む最後通牒の形式を有する明瞭且つ事前の通告なくして其の相互間に戦争を開始すべからざることを承認す」
 第2条は、戦争状態の存在は遅滞なく中立国に通知されるべきことを要求し、
 第3条は、本条約第1条は締約国中の2国または数国間の戦争の場合に効力を有するものであるとのべ、
 第7条は、いずれの締約国も本条約を廃棄し得るものとし、かつその廃棄し得るものとしかつその廃棄の方法を定めている。

 これらの条文を注意して読んでみれば、同条約は単に契約上の義務を設定するに止まり、国際制度になんら新しい法の規則を導入したものではないことがわかるであろう。
ウェストレークは、本条約によって本問題に関する既往の法律が重大な影響を被ったことはないと考えている。ピットコペットによれば「締約国は、事前に宣戦を布告することなしに敵対行為にはいることはないと絶対的に誓約をなしたものではなく、単に交戦国間における場合と同様、敵対行為は明白な警告を事前に与えることなしに始めるべきでない旨を認めているに止まる」
ペロットは、敵対行為の開始には、慣習並びに条約によって制限が付されているにかかわらず、それは主に戦略の問題とおもわれる、と考えている。
 キース博士も、同条約によって設定された規則は、宣戦布告のない戦争を非合法であると指摘しているのでは全然ないと結論している。同規則から見ると、宣戦布告と実際の対敵作戦の開始との間に、一定の時間の経過を認めることは必要でないように見える。同会議の席上では、戦闘の開始は二十四時間後に行われるべきことが提唱されたが、これは可決されず、所要の予告期間は、遂に規定されなかったのである。法廷証第231号すなわち敵対行為開始に関する第2回委員会から会議への報告を参照されたい。今次大戦の場合には、最後通牒は英国からドイツにあてて9月2日午前9時に手交され、同日午前11時に期限が切れるものとなっていた。フランスも同様の最後通牒を手交し、これは同日午後5時に期限が切れた。ロシアは1939年正式の通告なしにフィンランドを攻撃した。この条約「以外に」宣戦布告のない戦争を非合法とする法律は存しなかったのである。

『パール判事の日本無罪論』

――――――――――






>午後5時、秋葉原駅前。「戦争では恐らく一部軍人で残虐行為がありました。でもそれは日本人だけじゃない。アメリカ軍もやったし、中国軍もやったし、ソ連軍もありました。でもそれは歴史の裏面です。こういうことを義務教育の子どもたち、少年少女に教える理由はどこにもない。それはもっと大きくなってから教えれば良い。子どもたちにはまず日本人に生まれたこと、日本は素晴らしい国家であること、これを教えたい。何も知らない子どもたちに自虐史観を与える必要はどこにもない」と訴えた。


いや、日本軍による残虐行為というのは、アメリカ軍や支那軍やソ連軍などと比較すると「無かった」と言って良いほど少ない。

アメリカ軍や支那軍やソ連軍などと、同列に述べてはいけない。







さて、上述したとおり、先週末に大いに盛り上がった百田尚樹による田母神としお応援演説に比べ、現役首相の安倍晋三による舛添要一応援演説は悲惨だった。

現役首相の安倍晋三による絶叫街頭演説に拍手なし!

元テロ朝アナウンサーの丸川珠代議員がいくら煽っても、拍手なし!

舛添要一と創価学会員が仕方なく、まばらな拍手をするのみ…

挙げ句の果てには、舛添要一「今日の演説、選挙カーも公明党さんに出してもらいました~」だって…

安倍晋三総理 舛添候補を熱烈全力応援
■動画
安倍晋三総理 舛添候補を熱烈全力応援(銀座4丁目) 2014/2/02
http://www.youtube.com/watch?v=riGKSK-HuEI
【田母神しかいない】を間違え 売国安倍 マスゾエしかいないと連呼 街宣車は妻の公明党 [正論]disコメ求む
http://www.youtube.com/watch?v=aJfV_mhHURI

▽動画について▽
【田母神しかいない】を間違え「マスゾエしかいない」を連呼 安倍晋三 靖国英霊に申し訳がたたないぞ お前の参拝は形だけか 魂はないのか? 靖国英霊に申し訳ない その魂は売国マスゾエ応援か? 政策の本質が一番近い【田母神閣下】をガン無視する韓国並みの卑劣さ ちなみに街宣車は公明が用意 "創価"代表によると「一番乗り心地のいい街宣車は公明党!!」だそうだ
正論disコメ求む







ところで、皆さんは、大ヒット上映中(動員500万人突破)の映画『永遠の0』はご覧になっただろうか?

http://www.cinematoday.jp/page/N0060258
岡田准一『永遠の0』7週連続1位!動員500万人突破!【映画週末興行成績】
『永遠の0』がV7!累計の興行収入は66億円超え!

 [シネマトゥデイ映画ニュース] 興行通信社が3日に発表した全国映画動員ランキングでは、岡田准一主演の『永遠の0』が7週連続で1位を獲得した。同作の土日2日間の成績は動員29万5,861人、興行収入3億3,376万3,200円で、累計成績は動員544万2,331人、興収66億6,758万2,450円を記録している。
(以下略)


映画 『永遠の0』 予告編 90秒
■動画
映画 『永遠の0』 予告編 90秒
http://www.youtube.com/watch?v=6G1OHLyMY7U




「永遠の0」百田尚樹著 (2009/7/15)



私も観たので簡単に感想を述べる。

とても良い作品だと思う。

ただ、残念だったのは、映画の主題歌がサザンオールスターズの曲だったことだ。

零戦や特攻隊などについて描いた映画なのに、主題歌が「2度と過去のあやまちを繰り返さないようにしよう!」などと言っている反日野郎で朝鮮人の疑惑が強まっている桑田佳祐の作詞・作曲というのは非常に残念だった。

鶴橋で、朝鮮民謡「アリラン」を朝鮮語で歌う!
鶴橋で、朝鮮民謡「アリラン」を朝鮮語で歌う!

1995年発売、作詞・作曲 桑田佳祐「LOVE KOREA」
1995年発売、作詞・作曲 桑田佳祐「LOVE KOREA」

サザンオールスターズの桑田佳祐「2度と過去のあやまちを繰り返さないようにしよう!」
サザンオールスターズの桑田佳祐「2度と過去のあやまちを繰り返さないようにしよう!」

●関連記事1
サザン桑田は在日朝鮮人か?ピースとハイライトを有田が賞賛、しばき隊映像・LOVE KOREA
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-5162.html


●関連記事2



また、その他に残念だったのは、「大東亜戦争」のことを「太平洋戦争」と呼んでいることだった。

百田尚樹の原作では「大東亜戦争」と記載されているにもかかわらず、脚本家が馬鹿なのか電通から圧力があったのか知らないが、映画ではわざわざ「太平洋戦争」の呼称が使用されている。

━━━━━━━━━━
閉ざされた〈大東亜戦争〉
(略)
日本人の歴史学者が〈大東亜戦争〉という言葉を使わないことがすべてを物語っている。結局、彼らは「閉ざされた言語空間」から自由になれないまま〈閉ざされた思考空間〉での認識に終始している。

占領下6年8カ月の位相転換と、それによってもたらされる戦後に対する視座の変革のためには、まず〈大東亜戦争〉という言葉を使うことで、閉ざされたドームの被膜を切り裂かなければならない。

占領期にアメリカに奪われた言葉としてま挙げられるのが、〈大東亜戦争〉という言葉であり、戦争スローガンにもなっていた〈八紘一宇〉という言葉も抹消された。いずれにしても、日本人が主体的に過去を引き受けるためには、どうしても〈大東亜戦争〉という言葉を使わなければならないのだ。

50年以上続くメディアの自己検閲システム

敗戦後、日本は昭和27年(1952年)4月28日まで占領下に置かれていた。敗戦という決定的で壊滅的な打撃を受けたものの、占領軍に支配されたまま保護されて復興を果たし、〈閉ざされた思考空間〉を形成するドーム状の被膜に覆われたまま、60年の時間が流れた。

もしかしたらアメリカが日本人に気づかれないように巧みにドームを透明にしたのかもしれないが、その存在を認識しないままドームの中でヌクヌクとしてきた日本人の責任も問われている。

昭和23年(1948年)に、アメリカ占領軍GHQのCCD(民間検閲支隊)は事前検閲を事後検閲にシステムを改めるのだが、それには日本メディアの自己検閲能力を占領軍が信用できるという前提が必要だった。つまり、その時点でGHQは、日本メディアにオートマティカルな自己検閲機能が備わったと認識したということに他ならない。江藤淳氏はこう書いていた。

『反日の構造』西村幸祐著


━━━━━━━━━━


「百田尚樹も応援の【田母神としお】を当選させよう!」

と思う人は、↓クリックお願いします。↓

人気ブログランキングへ



  ∧_∧
 ( ・∀・) よろしく
 ( ∪ ∪
 と__)__)

テーマ:2014東京都知事選挙 - ジャンル:政治・経済

copyright © 2018 Powered By FC2ブログ allrights reserved.