正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現
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ルーズベルトは狂気の男!フーバー元大統領が批判・米歴史家ジョージ・ナッシュが明らかに・真珠湾攻撃70年・豪ABCが「復興費用を捕鯨に流用」と悪質デマで反日キャンペーン・「ヴェノナファイル」ハリー・デクスター・ホワイト
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マイクの前に座るルーズベルト
狂気の男!フランクリン・ルーズベルト


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111207-00000592-san-int
真珠湾攻撃70年 「ルーズベルトは狂気の男」フーバー元大統領が批判
産経新聞 12月7日(水)22時45分配信

日本軍による米ハワイ・真珠湾攻撃で、黒煙を上げる米海軍の戦艦アリゾナ(ロイター)
日本軍による米ハワイ・真珠湾攻撃で、黒煙を上げる米海軍の戦艦アリゾナ(ロイター)

 【ワシントン=佐々木類】ハーバート・フーバー第31代米大統領(1874~1964年)が、日本軍が1941年12月8日、米ハワイの真珠湾を攻撃した際の大統領だったフランクリン・ルーズベルト(第32代、1882~1945年)について、「対ドイツ参戦の口実として、日本を対米戦争に追い込む陰謀を図った『狂気の男』」と批判していたことが分かった。

 米歴史家のジョージ・ナッシュ氏が、これまで非公開だったフーバーのメモなどを基に著した「FREEDOM BETRAYED(裏切られた自由)」で明らかにした。

 真珠湾攻撃に関しては、ルーズベルトが対独戦に参戦する口実を作るため、攻撃を事前に察知しながら放置。ドイツと同盟国だった日本を対米戦に引きずり込もうとした-などとする“陰謀説”が日米の研究者の間で浮かんでは消えてきたが、米大統領経験者が“陰謀説”に言及していたことが判明したのは初めて。

 ナッシュ氏の著書によると、フーバーは第33代大統領のトルーマンの指示で戦後の日本などを視察。46年に訪日し、東京で連合国軍総司令部(GHQ)のマッカーサー元帥と会談した。その際、フーバーはマッカーサーに対し、日本との戦争は「対独戦に参戦する口実を欲しがっていた『狂気の男』の願望だった」と指摘。在米日本資産の凍結など41年7月の経済制裁は「対独戦に参戦するため、日本を破滅的な戦争に引きずり込もうとしたものだ」と語ったという。

 マッカーサーも、「ルーズベルトは41年夏に日本側が模索した近衛文麿首相との日米首脳会談を行い、戦争回避の努力をすべきだった」と批判していた。

 著書ではフーバーが「米国から日本への食糧供給がなければ、ナチスの強制収容所並みかそれ以下になるだろう」とマッカーサーに食糧支援の必要性を説いていたことも詳細につづられており、フーバーの対日関与の功績に光を当てるものにもなっている。

 ナッシュ氏は「この著書が、今でも米国の英雄とされているルーズベルト大統領への歴史評価を見直すきっかけになってほしい」と話している。



>ナッシュ氏の著書によると、フーバーは第33代大統領のトルーマンの指示で戦後の日本などを視察。46年に訪日し、東京で連合国軍総司令部(GHQ)のマッカーサー元帥と会談した。その際、フーバーはマッカーサーに対し、日本との戦争は「対独戦に参戦する口実を欲しがっていた『狂気の男』の願望だった」と指摘。


12月7日夜のブログ記事で詳しく説明したとおり、ルーズベルトが対独戦に参戦する口実を欲しがっていたから日本を戦争に追い込んだことは今では良く知られているが、当時アメリカ元大統領が指摘していたことは更なる裏付けとなる。




>在米日本資産の凍結など41年7月の経済制裁は「対独戦に参戦するため、日本を破滅的な戦争に引きずり込もうとしたものだ」と語ったという。


ルーズベルトの対日経済制裁については、12月7日夜のブログ記事では1941年8月1日「米国が対日石油輸出を全面禁止」しか掲載しなかったが、列挙すると次のとおり。
―――――
●1939年
7月26日、米国が日米通商航海条約を破棄
●1940年
1月4日、米国が錫、屑鉄の対日輸出額を前年度の半分にすると通告 
6月5日、米国が工作機械の対日輸出を禁止
7月31日、米国が航空機用ガソリンの東半球への輸出を禁止
9月26日、米国が屑鉄の輸出を全面禁止


●1941年
7月23日、ルーズベルト大統領など米国首脳がフライング・タイガーによる日本本土爆撃計画に署名
7月25日、在米日本資産を凍結
8月1日、米国が対日石油輸出を全面禁止

11月26日、ハルノート提示
12月7日、真珠湾攻撃

―――――





>ナッシュ氏は「この著書が、今でも米国の英雄とされているルーズベルト大統領への歴史評価を見直すきっかけになってほしい」と話している。


第31代米大統領ハーバート・フーバーや米歴史家ジョージ・ナッシュらが主張するとおり、ルーズベルトが「狂気の男」だったことは紛れもない事実だ。

最近、チャンネル桜でも加瀬英明氏がルーズベルト批判をしているので動画を紹介しよう。

■動画
【加瀬英明】アメリカはなぜ対日戦争を仕掛けたのか[桜H23/12/5]
http://www.youtube.com/watch?v=b4Y7Y62x9go

――――――――――
【要旨】
ルーズベルト家は、清朝の時代から支那にアヘンを売ってぼろ儲けしていた。
ところが、ルーズベルト一家は支那でのアヘン商売を日本によって邪魔された。
だから、ルーズベルトは1941年7月、米国首脳にフライング・タイガーによる日本本土爆撃計画に署名させた。

国際法では戦争を始める前に宣戦布告をする必要はない。
アメリカも宣戦布告をしてから戦争を始めた例はない。

日本国憲法は、憲法ではなく、不平等条約に過ぎない。
――――――――――





●関連記事

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111207-00000593-san-int
真珠湾攻撃70年 フーバー元米大統領の実績再評価を
産経新聞 12月7日(水)22時46分配信
Herbert_Hooverハーバート・フーヴァー

 【ワシントン=佐々木類】真珠湾攻撃に関し、当時のルーズベルト米大統領を批判したフーバー元大統領の発言は、「歴史的な検証に値する」(歴史家のジョージ・ナッシュ氏)ものだ。日米開戦から70年も経って初めて、これまで公にされてこなかったフーバーの発言が明らかにされたのは、遺族が一部資料の公開に応じたためである。

 根っからの共和党員だったフーバーは1932年の大統領選で民主党のルーズベルトに大敗を喫した後、国家主義的な傾向があるとして、大規模な公共工事による雇用創出をねらったルーズベルトのニューディール政策を非難。大統領退任後に執筆した「自由への挑戦」で、ルーズベルト自身と側近らによる社会主義的な政策の遂行の仕方に警鐘を鳴らした。

 実際、ルーズベルト政権中枢にソ連のスパイが深く広く浸透していたことは、通信傍受などを中心とした米国の対ソ諜報活動をまとめた「ベノナ文書」で明らかにされている。

 ルーズベルト政権下の財務次官だったハリー・ホワイトが、「ソ連のスパイだった」(ブラウネル元米司法長官)ことが判明したのは氷山の一角だ。

 ホワイトは、41年11月、事実上の対日最後通牒とされるハル・ノートの起草者で、米国だけでなく、ソ連の意向も受けて日本軍の中国からの撤退をハル・ノートに盛り込んだとされる。

 フーバーは真珠湾攻撃後、表向き対日戦勝利に向けた米国の結束を強調したが、親しい周囲には米国の対独参戦を実現するため、日本を挑発したルーズベルトのやり方を強く批判していた。フーバーは「ルーズベルトは日本人の心理が分からなかった。彼のやったことは、歴史がきちんと公正に評価するだろう」とメモ帳にしたためている。

 こうした事実からは、政敵を批判するという、ルーズベルトに対する個人的な感情を差し引いても、選挙に大敗するまで政権中枢にいたフーバーが、ルーズベルト政権が持つ潜在的な危うさと、対日政策のいかがわしさに気づいていたことがうかがわれる。

 フーバーは大恐慌時に有効な手を打てなかったとして米国内での評価は高いとはいえないが、対日政策の観点からその実績を再検証する必要がありそうだ。

 ハーバート・フーバー 1874年8月、アイオワ州生まれ。カリフォルニア州のスタンフォード大卒。1929年~33年まで第31代米大統領(共和党)。29年10月の世界恐慌で政府の経済介入を最小限に抑える政策で景気を好転できず、32年の大統領選でフランクリン・ルーズベルトに大敗、政界を引退した。64年、90歳で死去。



伊藤貫著『中国の「核」が世界を制す』より、フーバー元米大統領の至言を紹介しよう!

米第31代大統領ハーバート・フーバー(支那で就労経験あり)
(第37代大統領になる以前のニクソンに対して)

「中国人くらい、残忍で信用できない連中はいない。われわれは、あんな連中と関わりあいになるべきではない」
『中国の「核」が世界を制す』伊藤貫著

最近の世論調査では、支那に親しみを感じる日本人が前年より6.3%も増加したという。

支那や南北朝鮮には永遠に親しみなど感じてはならない。

フーバーの至言を肝に銘じよ!


http://www.excite.co.jp/News/chn_soc/20111205/Searchina_20111205040.html
日本の世論調査「中国に親しみ」は前年比6.3%増=内閣府
2011年12月5日 13時11分

 内閣府は3日、「外交に関する世論調査」を発表した。調査によると、中国に「親しみを感じる」と答えた人は前年比6.3%増の26.3%だった。2010年の調査時は、尖閣諸島(中国名:釣魚島)沖の漁船衝突事件の影響から過去最低の水準だったが、今回の調査では改善が見られた。一方、「親しみを感じない」と答えた人は、前年比6.4%減の71.4%だった。中国メディアの環球網が4日付で報じた。
(以下略)






ブログ「さよならテレビ 文化部」さんから、コメント欄に依頼があったので紹介する。

豪ABCニュースが、震災復興の寄付金を捕鯨に流用と悪質なデマを流し、真珠湾攻撃の日に反日キャンペーンを展開している!

次のブログエントリに【抗議先一覧】や<ABCニュースに関する抗議例文>などがある。

【緊急】豪ABCが「復興費用を捕鯨に流用」と悪質デマで反日キャンペーン
http://maaz2.iza.ne.jp/blog/entry/2533097/
(一部抜粋)

オーストラリアの公共放送局ABCが、10月28日に成立した補正予算に組み込まれた捕鯨対策費を、わざわざ12月8日の真珠湾攻撃の日に持ち出して反日キャンペーンを繰り広げている!

環境テロリスト団体グリーンピースの佐藤と、シーシェパードのワトソンの発言のみを一方的に取り上げ、世界中からの善意の「寄付金」を捕鯨対策費に流用したかのごとくミスリード。

豪州各局のテレビ放送では、アメリカの「真珠湾攻撃記念イベント」のニュースに続けて報道するクソっぷり!!

このデタラメニュースは、英国BBCにまで飛び火している。が、なぜか日本ではまだ報道されていない!

名誉棄損もいい加減にしろ!!

日本を愛する皆さんは、各方面に徹底的に抗議&ニュース拡散をお願いします!!

豪ABCへの抗議例文をニュースの下に記載しています。

(以下略。抗議先や抗議例文などはこちら






最後、気分直しに、大東亜戦争における日本の偉大な功績と遺産を再認識しよう。

日本にとって大東亜戦争の第一目的は、自存自衛だった。

しかし、日本の自衛と、欧米列強からのアジア解放は表裏一体だった。

当時、日本は石油の80%をアメリカから輸入していたが、残りの20%の輸入先も英国とオランダの2カ国だった。

したがって、当時はこれらたった3カ国が日本に石油を売らないことにすれば、それで日本は滅亡したのだ。

だから、日本は産油地のインドネシアをオランダの領土(植民地)から解放しようとして、インドネシアで軍隊を創設し、教育し、訓練を与えた。

―――――――――
ジョージ・S・カナヘレ(アメリカ、ハワイ日本経済協議会事務局長・政治学博士)
日本占領軍がインドネシア民族主義のために行った種々の仕事の中で、最も重要なものの一つは、正規軍及び准軍事組織を創設して、それに訓練を与えた事である。

ジョイス・C・レブラ女史(アメリカ、コロラド大学歴史学部教授)
大東亜戦争下、アジア諸国に進駐して行った日本軍政の最大の特徴の一つは、各国の青年を教育し、組織し、独立精神を振起した点にある。その遺産は戦後も様々な形で生き続けている。

アリフィン・ベイ(インドネシア、ナショナル大学日本研究センター所長・政治学博士)
・・・日本が戦争に負けて日本の軍隊が引き上げた後、アジアに残っていたのは外ならぬ日本の精神的、技術的遺産であった。この遺産が第二次大戦後に新しく起こった東南アジアの民族独立運動にとって、どれだけ多くの貢献をしたかを認めなければならない。日本が敗戦国になったとはいえ、その精神的遺産は、アジア諸国に高く評価されているのである。その一つに、東南アジアの教育に与えた影響があげられる。
―――――――――

多くの日本兵も寝むっている英雄とカリバタ国立英雄墓地
多くの日本兵も寝むっているインドネシアのカリバタ国立英雄墓地

■動画
日本がアジアに残した功績 FLASH

http://www.youtube.com/watch?v=fTCAHoGN1I4




「大東亜戦争は狂気の男に追い詰められた日本の自存自衛の戦いだった!」

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