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パチンコの僕マスコミを信頼できるか?・新聞通信調査会のメディア世論調査・新聞は「情報源として欠かせない」等でトップ・NHKは「信頼できる」等でトップ・パチンコを宣伝し批判しないマスゴミ『なぜ韓国は、パチンコを全廃できたのか』
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「マスコミはなぜ『マスゴミ』と呼ばれるのか-権力に縛られたメディアのシステムを俯瞰する」
マスコミはなぜ「マスゴミ」と呼ばれるのか

新聞通信調査会のメディア世論調査がそもそも信頼できるのか?

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110122-00000079-jij-soci

欠かせない情報源、新聞1位=電子新聞の関心急増―メディア世論調査
時事通信 1月22日(土)17時3分配信

 公益財団法人の新聞通信調査会(長谷川和明理事長)がまとめた「メディアに関する全国世論調査」で、新聞を「欠かせない情報源」と考える人が56%と各メディアの中で最も多いことが分かった。インターネットは34%で、前年(29%)と比べ増加。30代以下では新聞を上回った。

 昨年10月、全国の18歳以上の男女5000人に、新聞、雑誌、テレビ(NHKと民放)、ラジオ、インターネットについて尋ねた。調査は2008年以降3回目。

 各メディアの印象についての設問では、新聞は「情報源として欠かせない」「役に立つ」「情報量が多い」の3項目でトップ。「信頼できる」「影響力がある」の各項目ではNHKが、「面白い、楽しい」「手軽」「分かりやすい」では民放が、それぞれ最も多かった。

 朝刊を「毎日読む」と答えた人は全体の62%だったが、30代以下では21~37%。一方、ネットでニュースを「毎日見る」とした人は全体の26%。30代で46%、20代で54%と30代以下で新聞を上回った。

 また、パソコンや携帯情報端末で新聞紙面と同じレイアウトのニュースを読む電子新聞の認知度は、前年調査に比べて急上昇。実際の利用者は2%だったが、21%の人が「利用してみたい」と関心を示した。



>公益財団法人の新聞信調査通会(長谷川和明理事長)がまとめた「メディアに関する全国世論調査」で、新聞を「欠かせない情報源」と考える人が56%と各メディアの中で最も多いことが分かった。インターネットは34%で、前年(29%)と比べ増加。30代以下では新聞を上回った。


「信頼できる情報源」ではなく、「欠かせない情報源」というなら、新聞を選ぶことも有り得る。

ただ、30代以下では「欠かせない情報源」としてインターネットが新聞を上回っていて興味深い。

確かに関心の高い分野の情報に限って見るなら、ネットは新聞よりも遥かに情報量が多く、情報のインプットもアウトプットも便利だ。





>「信頼できる」「影響力がある」の各項目ではNHK


何だかなー…

NHKが信頼できないことは、このブログの読者の皆様なら嫌という程ご存じのはずだ。

現在、NHKは、2009年4月5日に放送した『NHKスペシャル シリーズ「JAPANデビュー」 第1回「アジアの“一等国”」』の捏造によって、1万人以上の人々と台湾のお年寄りやパイワン族などから集団訴訟を起こされている

また、2010年8月25日、日本経済が物凄い円高株安に揺れ、政治では民主党代表選に注目が集まる最中、NHKの「ニュースウォッチ9」は、少女時代やKARAの活躍をトップニュースとして5分間以上取り上げ、彼女らを大々的に宣伝した。

こんなNHKが最も信頼できるメディアというのは情けないが、他の民放テレビ局や新聞も信頼できないのだから致し方ないかもしれない。


ただし、日本人の場合、全体的にマスコミを信頼し過ぎていることが問題だ。

私は恥ずかしいことだと思うのだが、残念ながら日本人は世界一新聞などのマスコミを信頼してしまっている国民だ


http://www.garbagenews.net/archives/1102258.html
2009年11月03日
世界各国の「新聞・雑誌」や「テレビ」への信頼度をグラフ化してみる



世界各国における新聞・雑誌への信頼度(2005年)(非常に信頼・やや信頼-あまり信頼しない・全く信頼しない)
世界各国における新聞・雑誌への信頼度(2005年)(非常に信頼・やや信頼-あまり信頼しない・全く信頼しない)


世界各国におけるテレビへの信頼度(2005年)(非常に信頼・やや信頼-あまり信頼しない・全く信頼しない)
世界各国におけるテレビへの信頼度(2005年)(非常に信頼・やや信頼-あまり信頼しない・全く信頼しない)






さて、私は2010年12月14日付ブログ記事で、朝鮮玉入れ(パチンコ)に関する次の記事を掲載した。

韓国はパチンコ全廃させた
日本ではなぜかマスコミがスルーする「パチンコ事情」を暴く本『なぜ韓国は、パチンコを全廃できたのか』若宮健著発売
パチンコ議員に新たに山岡賢次ら
在日朝鮮人がパチンコ屋で稼いだ資金が北朝鮮を支援
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-4077.html
2010/12/14(火)



ちょうど最近、チャンネル桜で上記の『なぜ韓国は、パチンコを全廃できたのか』若宮健著に関する番組を放送した。

You Tubeで見ることができるので紹介する。


■動画
【若宮健】パチンコに溺れる日本、全廃した韓国[桜H23/1/20]


http://www.youtube.com/watch?v=byA-wh37mow


この動画の中でも、パチンコに関するマスコミの姿勢を批判をしているが、『なぜ韓国は、パチンコを全廃できたのか』の中からマスコミ批判の部分を引用する。

━━━━━━━━━━━━
なぜ大新聞が、パチンコの全面広告を掲載するのか

一昨年訪韓して、SBSテレビのプロデューサーにインタビューしたとき、「パチンコの被害が出れば、その原因を追及して糾弾するのがマスコミの役目ではないですか」と言われて、絶句したことがある。
まったくそのとおりなので、返す言葉もなかった。最近、日本のマスコミは「強いものに弱く、弱いものに強い」傾向が顕著である。日本のマスコミに、「強きをくじき、弱きを助ける」を期待するのはとても無理のようである。

業界を批判すべき大新聞、大手出版社、テレビ局が、批判どころか問題提起さえできないでいる理由が広告費にある。
テレビや新聞は、CM提供者には弱い。からきし弱い。だからパチンコ業界は、売上げには大して効果が見込まれないパチンコ台の新聞広告や、テレビCMに大金をかけるのである。

三大紙といわれる新聞社の場合、1ページをまるまる使う全面広告は最高で4000万円とも言われている。夕刊タブロイド紙で300万円ぐらいである。
新聞社で、パチンコ広告の先鞭をつけたのは読売新聞で、2006年3月に初めてパチンコの全面広告を掲載した。続いて、朝日新聞も06年8月22日付の朝刊に、パチンコ台の全面広告を掲載している。金に目が眩んだからだと言われている。
パチンコメーカー「KYORAKU」の新台『ぱちんこ華王美空ひばり』の全面広告であった。それまで一般朝刊紙では、自主規制があって、風俗やギャンブル、アダルト関係の広告は自主規制していた。それが、これを機にとっぱわれたのである。

2009年1月のデーターでは、年間の広告宣伝費の1位がトヨタで4845億円。2位のソニーが4687億円。3位のホンダが3757億円である。

一方、パチンコ機械の業界大手「SANKYO」の2010年3月期の広告宣伝費が67億9000万円。「SEGA-SAMMY」が、ほかの部門もすべて含めて207億円。『黄門ちゃま』、『ルパン3世』のパチンコ台でおなじみの「平和」の広告費が、昨年(2009年)、35億9000万円という数字である。
「平和」の場合、資本金が167億5500万円で東証1部上場。2011年3月期の売上げ予想が、767億円である。
トヨタ、ソニーに、金額では遠く及ばないにしても、いかにパチンコ業界がパチンコ台のCMに大金を使っているかが分かる。

ちなみに、パチンコ店のほうは、業界最大手の「マルハン」の、2010年3月期の売上げが2兆1209億円。経常利益が554億円。東京、西日暮里に本社がある「ダイナム」の2010年3月期の売上げが、8571億円。経常利益が321億円である。
業績が好調と伝えられている、「ユニクロ」の売上げが2009年8月期で5381億円である。

パチンコ店は上場できないが、パチンコ機械の製造販売会社は、業績がよければ上場できる。パチンコ店が上場できないのは、換金が法律に違反しているからである。


金に目が眩み、口を封じられたマスコミ業界

広告となれば「電通」となる。広告収入に依存するマスコミにとっては、神様以上の存在と言われているのが「電通」だが、その2010年3月期の売上げは、単体で1兆3150億円。純利益が単体で、2705億円。世界最大の広告代理店で、マスコミを支配していると言っても過言ではない。
最初、「電通」からパチンコ広告の話を持ち込まれたときには、さすがにテレビや新聞も、躊躇したといわれている。しかし、金銭がすべての国である日本では、恥も外聞もなく、各紙、各局ども、パチンコの広告をなし崩しに手がけるよになっていった。
サラ金の広告の場合も、テレビは1968年4月にテレビ東京が口火を切り、その後は、各社が次々とサラ金の広告を解禁していった。

マスコミから、クライアントであるパチンコ業界批判の声が聞こえてこない大きな理由の一つがここにある。
逆にいうと、マスコミの口封じ、批判も封じるために、パチンコ業界は広告費に大金を使っているのである。

古きよき時代には、日本のマスコミも、それはそれ、これはこれとして報道する良識と勇気を備えていたが、今では、CMを多く提供する会社や組織には、からっきし弱くなった。不況でCMが減ってきていると理由ばかりではない。良心の問題であろう。

地方のテレビでは、パチンコ店の新装開店のCMが、ひっきりなしに流れる。首都圏では、パチンコ台のCMが多いが、地方は、パチンコ店のCMが、これでもか、これでもか、とテレビに流れる。
筆者の出身地は秋田だが、朝の7時ころから、パチンコ店のテレビCMがどんどん流れるのを見て唖然とした。パチンコの弊害は、むしろ地方に広がっている。

P182-186
『なぜ韓国は、パチンコを全廃できたのか』若宮健著

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『なぜ韓国は、パチンコを全廃できたのか』若宮健著





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http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-3725.html
2010/01/29(金)

(一部抜粋)


>間もなくテレビ東京が創価学会のCMの放送を“解禁”し、他のキー局も順次放送を開始するという。


今まで【創価学会】のCMは、ローカル局やラジオ局だけで流されていた。

キー局では【創価学会】のCMを流していないが、フジテレビと日本テレビが2008年10月から『創価大学』のCMを流している。

それが、今度からはキー局が全国ネットのテレビ放送で【創価学会】のCMを流す。

【創価学会】は、犯罪カルト集団だ。

しかも、この犯罪カルト集団は、政治的工作のために公明党という政党をこしらえて、日本の政治に深く関与している。

政教一致の犯罪カルト集団のテレビCMを解禁すれば、もはやテレビに公共性はなくなる。





>今やパチンコ台やFXのCMが普通に流れている。


いや、これは正確な表現ではない。

正確には、パチンコ台のCMはかなり以前から流れていたが、2008年秋からテレビ局はパチンコホール(パチンコ屋=朝鮮玉入れ屋)のCMを解禁したのだ。

例えば、テロ朝の日曜日10:00から放送している「サンデープロジェクト」と政治討論番組などでは「パラッツォ (Palazzo)」というパチンコ屋(朝鮮玉入れ屋)のCMが流れている。

パチンコ屋(朝鮮玉入れ屋)の換金行為は、風営法23条に明らかに抵触する犯罪であり、公共の電波で犯罪者の宣伝を流すのは許されないことだ。

パチンコCM


テレビ局は公共性を社会から認められるから、免許制となって公共の電波を利用して事業を営むことが出来る。

カネさえ貰えばカルトであろうと犯罪集団であろうと宣伝を垂れ流すというならテレビ局には公共性など認められなくなる。


今でもテレビ局は報道番組などで、大手スポンサーが悪いことをしたときには報道を控えたり非難をしなかったりしている。

毒ギョーザを製造した支那企業に冷凍食品を製造させて輸入していたJTや味の素は、毒ギョーザ事件の原因が判明せず対策も明確にしないまま支那における製造と支那からの輸入を継続すると宣言しても、テレビなどマスコミはJTや味の素を非難しなかった。

JTは広告宣伝費100億円超、味の素は240億円の大スポンサーだから、テレビなどのマスコミはJTや味の素を非難しないのだ。

一方で、大手スポンサーではない企業が不祥事をしようものなら、テレビは捏造や偽証まで駆使して自殺者が出たり倒産したりするまで連日連夜叩きまくる。

不二家や船場吉兆や赤福やミートホープや白い恋人などはテレビ局の大手スポンサーではなかったため、テレビ局は視聴者がウンザリするほど長期間にわたってそれらのバッシングを繰り返した。

実際に多くの被害者が出たのはJTが輸入した食品であり、不二家や船場吉兆や赤福などの食品では被害者が出なかったにもかかわらずだ。



また、マスコミによる民主党寄り偏向報道の理由はいろいろと考えられるのだが、大きな理由の一つは、ブリジストンやイオン(ジャスコ)がマスコミの大手顧客であることだろう。

日本における2008年広告宣伝費総額 6兆6,926億円に上る。

そのうち、大手マスメディア(新聞、テレビ、雑誌)の比率 49.3%、 3兆2,995億円

年間の広告宣伝費の内訳を企業別に示すと、次の通り。


―――――
1位 トヨタ自動車  4,845億円 (支那ビジネスあり)
2位 ソニー      4,686億円 (支那ビジネスあり)
3位 ホンダ自動車 3,156億円 (支那ビジネスあり)
[中略]
7位 ブリヂストン 1,252億円 (筆頭株主は鳩山首相実母)(支那ビジネスあり)
8位 イオン      1,158億円 (岡田外相の実家)(支那ビジネスあり)

―――――

民主党と強く関係している7位のブリヂストンと8位のイオンの合計が2,410億円(年間)だ。

したがって、マスメディアは、民主党が何をやろうとコテンパンに非難できない。

日本の大手マスコミは広告宣伝費で生計を立てているのは分かるが、これでは公共の電波を使用する資格はない。


ましてや今度から民法キー局が全国ネットでCMを解禁する【創価学会】というのは、殺人カルト集団だ。

しかも、そのカルト集団は政治工作のために公明党という政党をこしらえて日本の政治に深く関与している。

「創価学会は公明党の支持母体」と良くいわれるが、実際には公明党は創価学会の一部(政治工作部)に過ぎない。

政教一致の殺人カルト集団のCM解禁は、テレビの公共性の放棄だ。





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