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毎日新聞の読者が激減!-18.7%!マイボイスコムが調査結果を発表・変態「WaiWai事件」などの問題が原因か・毎日新聞「共同通信加盟」に動くも、これでリストラは進まず、絶望的・5大紙の中では唯一日経新聞のみが1年前より増加・日経も支那ブームを演じる虚偽報道満載
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毎日新聞

毎日新聞の読者が激減!

http://www.garbagenews.net/archives/1132450.html

この1年、日経わずかに読者増。毎日・専門新聞激減!?
2009年11月21日、Garbagenews.com

マイボイスコムは2009年11月20日、新聞に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、この1年で多くの新聞が読者を減らしていることが明らかになった。調査対象紙においては唯一日経新聞のみが、読者が増える傾向を確認できる。逆に専門系の新聞や、5大紙の中では毎日新聞が大きく読者を減らしている可能性が見て取れる(【発表リリース】)。

今調査は2009年11月1日から5日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1万3700人。男女比は46対54、年齢階層比は30代33%・40代31%・50代以上22%など。

調査母体において、新聞を毎日必ず読んでいる人は38.8%。逆にまったく読んでいない人は16.9%に達している。

新聞を読む頻度
新聞を読む頻度(紙媒体のみ)(再録)


これらの人のうち、新聞閲覧者に限定し、普段読んでいる新聞について複数回答で尋ねたところ、もっとも多い回答が寄せられたのは「地方紙」だった。【「全国紙」の都道府県別トップシェア新聞を地図化してみる】にもあるように、新聞の主役は全国紙では無く地方紙であることを実感させる結果ともいえる。
あなたが普段読んでいる新聞をお答え下さい(閲覧者限定、複数回答)
あなたが普段読んでいる新聞をお答え下さい(閲覧者限定、複数回答)


いわゆる5大新聞(日経、読売、朝日、毎日、産経)も含め、用意された選択肢の中では唯一日経新聞のみが1年前より数字を増やしている。他はすべてマイナス。
(中略)

2008年11月から2009年11月における閲覧増減率
2008年11月から2009年11月における閲覧増減率


日経新聞のプラスが非常に頼もしく見える形だ。また、毎日新聞の減少が著しく大きな値を示しているが、これは多分に「WaiWai事件」をはじめとする問題や、その対処(特にインターネット回り)のずさんさを起因とし、ネットユーザーの読者の離反を招いた結果といえる。恐らく「世間全般」で計測すれば、この半数強くらいになるのではないだろうか。それでも5大紙では最大の値となるが。

全体の、より正確な閲覧数を知るには、各紙が発行している発行部数を知るのが一番だが、多くが最新値しか公開していない。さらにいわゆる「押し紙」問題もあり、最大で5割前後のマイナスを考慮する必要があるため、具体的な数は把握しにくい。「インターネット経由」というバイアスはあるものの、今回のデータ、特に最後のグラフの傾向は、案外「世間全体としても」的外れのものではないのかもしれない。




マイボイスコムの調査によれば、過去1年間において毎日新聞の閲覧者が-18.7%と激減したという。

上の記事でも指摘しているとおり、「WaiWai事件」問題などが影響していることは間違いない。

念のため、「WaiWai事件」のおさらいをしておこう。

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☆【毎日新聞が英語版で「日本人は性獣で、日本文化は卑猥」と世界に向け11年間(毎日の紙面謝罪記事の9年という数字は捏造だと判明)も宣伝吹聴していた事件で、毎日が実際に世界に発信していた記事↓】☆

■思春期の受験生の集中力を増すために母親はフェラチオで息子の性的欲望を解消する。
■日本人の若い女性はファーストフードを食べると性的狂乱状態になる
■日本人主婦は皆コインランドリーに附属のコインシャワーで売春している
■日本のティーン(10代)たちはバイアグラを使ってウサギのようにセックスをする
■少女嗜好が発達した日本では、小学校に通うごく普通の少女たちが放課後、売春婦として働いている。
■日本の看護婦たちは通常、病院内にバイブレーターを持参し、仕事柄、アナル開発に興じている。
■日本人女性の55%は、出会ったその日に男と寝る。
■20才から35才の間の日本人の4分の3がセックスの写真やビデオを撮ったことがある
■漁師経験者談;日本人は何とでもセックスをする。
■24時間オルガズムが止まらない病気で苦しむ日本人女性の数が増えている
■六本木のあるレストランでは、コックは食事の前にその材料となる動物と獣姦する
■福岡の米祭りは、顔にベトベトの白い液体を塗るため、AV業界が「顔射」と呼ぶものによく似ている
■日本の最新の流行 : 70歳の売春婦
■老人の売春婦の人気にもかかわらず、日本では小学生の売春婦にも仕事がある
■ほとんど全ての漁師は海でマンタとSEXしている
■日本男子は柔道や空手の部活で男相手に童貞を捨てる
■日本の首相は結婚生活ではなくオナニーで政権が取れると言っている
■かつてパールハーバーと南京大虐殺を起こした日本政府が、児童性愛者向けの漫画を作ってオタクを自衛隊にひきつけようとしている
■熱海の伊豆山神社のある木は、屠殺人の木またナギと呼ばれ、その後イザナギと呼ばれたが、イザナギは神道伝説の神話の神であり、日本列島は彼のこぼした精液から生まれた
■ポケモンの意味は、勃起した男性器

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●関連記事

毎日新聞社の英文サイト問題

変態毎日新聞へ抗議行動

毎日変態新聞に抗議


これだけ日本を貶めた捏造英文記事を長年に亘り世界に発信していれば、日本人が怒るのは当然であり、未だに毎日新聞やスポニチを購読している方がどうかしている。


毎日新聞の変態ぶりは、「WaiWai事件」のみに止まらず、枚挙に暇がない。

その1例が次の通り。


【毎日新聞本社ビル内で皇居をバックにAV撮影】 毎日新聞本社ビル内で皇居をバックにAV撮影

毎日新聞東京本社が入居しているパレスサイドビルディングは、東京都千代田区一ツ橋一丁目(竹橋駅前)にある高層ビルで、毎日新聞社系列の「株式会社毎日ビルディング」が運営している。

毎日新聞は天皇陛下や皇室に対して敬語を使用しないことで有名だが、毎日新聞が運営するビル内で皇居を背景にAV撮影が行われたりしている。


しかも、許し難いことに、毎日変態新聞「WaiWai事件」の犯人の一人が2009年8月の衆院総選挙で当選したのだ。

矢崎公二
―――――
『ウィキペディア(Wikipedia)』より
矢崎 公二

民主党所属の衆議院議員(1期)。

毎日新聞社が事実無根な猥雑・低俗な記事を海外に発信したされる毎日デイリーニューズWaiWai問題当時の担当局プロデューサーでもあり、同事件の発覚後も他部署へ異動したのみで処分には至らなかった。

2009年(平成21年)第45回衆議院議員総選挙長野4区当選
―――――



そして、毎日変態新聞は、選挙期間中に、新聞への公的支援を催促する記事を書いた。

新聞への公的支援論議を(年間500億円あれば足りる)~毎日新聞記事より~

メディア政策:新政権に望む 「表現・報道の自由」規制、デジタル社会、そして…
2009/08/24、毎日新聞
(一部抜粋)

新聞への公的支援論議を--ジャーナリスト・原寿雄氏

(略)

 欧米の政策を参考にした税制上の優遇や、教育文化政策の一環として、ジャーナリズムの社会的な重要性を学ぶためのカリキュラムを強化したり、義務教育が修了する15歳を機に新聞の1年間無料配布を検討してもいい。
年500億円で足りよう。

 新政権をはじめ各党は、社会政策としてメディアのあり方を考える担当を設けたらどうか。



倒産しそうな毎日新聞が、新聞への公的支援を催促する記事を書いているのだから図々しいにも程がある。

毎日新聞をはじめとする新聞社やテレビ局への公的支援は絶対に許すな!


毎日新聞は「共同通信加盟」に動いているが、これでもリストラは進まず、絶望的な状況にある。

毎日新聞「共同通信加盟」に動く これでリストラ進むのか
2009/11/20 19:07、J-CAST ニュース

経営不振がささやかれる毎日新聞が、共同通信社から国内ニュースの配信を受ける方針を固めた様子だ。「発表もの」は共同記事を使い、自社の記者を独自取材に振り向けられるという利点が期待できる一方、リストラ策の一環だとの見方もある。だが、「配信を受けたところでリストラは進まない」との指摘も出ている。

地方紙は地元のニュースは自前で取材し、いわゆる「全国ニュース」については、共同通信に加盟費を支払って、同社から記事の配信を受けていることが多い。

「駐在」や「通信部」が大量廃止になる?

一方、朝日・読売・毎日は、海外ニュースに限って共同から記事配信を受けているが、国内ニュースについては自前の取材網を全国に持っており、共同記事の配信は受けていない。ところが、毎日新聞が、共同通信に加盟し、国内ニュースの配信を受ける方針なのだという。11月下旬にも、役員会で決定されるとの情報もある。
毎日新聞社の08年度の売上高(単体)は前年比7.2%減の1380億8500万円で、経常利益は前年度の21億6100万円の黒字から26億9500万円の赤字に転落している。景気後退に伴う販売収入と広告収入の落ち込みが影響した形で、同社が09年6月に公表した有価証券報告書でも
「当社グループにおいても新聞業界を覆う不況の影響は顕著」
とある。
このことから、今回の共同加盟は、リストラ策の一環だと受け止められており、現場の記者の間では、
「支局は減らないものの、2010年春の段階で、さらに小規模な『駐在』や『通信部』が大量に廃止になるらしい」
という話もささやかれている。もっとも、毎日新聞社側は「ご指摘のような取材拠点の縮小は予定していません」と否定している。

海外や東京のネタは強いが、地方は弱い共同通信

(中略)

ただ、加盟のメリットについては否定的だ。
「発表ものでない独自取材が進むという面はあるのですが、毎日新聞にとって物理的なメリットは少ないといっていいでしょう。支局の記者をリストラするのは不可能です。なぜならば、共同は海外ネタや東京のネタは強いですが、ほとんど地方に記者は置いていません。例えばある県で言えば、毎日の支局には記者が30人いるのに対して共同は5。共同の最大の顧客は地方紙ですが、地方紙が必要としているのは海外や東京のニュースだからです」
つまり、共同に加盟したとしても、地方の取材網については維持を迫られるとの見方だ。
(以下略)


http://www.j-cast.com/2009/11/20054461.html





また、冒頭の記事では、「日経新聞のプラスが非常に頼もしく見える形だ。」と述べているが、日経新聞も、朝日新聞や毎日新聞や読売新聞などと同様に反日親支偏向の激しい新聞だ。

日経新聞は決して政治的に中立な経済紙ではない。

日経新聞は、1990年代から盛んに「支那ブーム」を煽った。

「世界の工場論」「巨大市場論」「日本ダメ論」「日本孤立論」などが日経新聞によって盛んに宣伝され、日本企業は支那に工場建設、投資、融資、出店などを一生懸命行った。

しかし、支那に工場を建設したり、投資や融資をしたり、店舗を出したりした企業や銀行などは、殆どが惨憺たる状況に陥っている。


日経新聞は2006年、社員がインサイダー取引で強制捜査を受けたり有罪が確定したりしても、杉田亮毅社長は全く辞めようともしなかった。


日経新聞の罪のダメ押しは、「富田メモ」


「富田メモ」のうち、2006年7月に報道された最重要部分(1988年4月28日)の発言主は、昭和天皇ではないにもかかわらず、昭和天皇のお言葉と虚偽報道した。
富田メモ


2006年7月20日午前0:30前後、共同通信社は、「日経新聞の社員、インサイダー取引で近く取り調べ」という記事を配信した。

新聞社の中にも、産経新聞が実際に2006年7月20日付の1面トップで、「日経新聞 近く強制捜査」と報じた。

ところが、その同じ日、極悪の張本人である日経新聞社が、己のスキャンダルを上回るスクープ(実は虚偽)「富田メモ」を報じた。

日経新聞にしてみれば、自分のスキャンダル報道をふっ飛ばし、更には小泉首相が8月15日に靖国神社を参拝しようとしていた前月に「富田メモ」を報じることによってお支那様にもアピールできたのだから、まさに一石二鳥の大技だった。




つまり、この1年間に5大紙の中で最も読者を激減させた毎日新聞も、唯一読者を増やした日経新聞も、とんでもない犯罪集団だということだ。

「押し紙」まで考慮すると、今でもこの毎日新聞などの犯罪集団が存続していることは可笑しい。



繰り返すが、倒産しそうな毎日新聞をはじめとする新聞社やテレビ局に公的支援をしようとする動きがあるが、そんなことは絶対に許してはならない!

毎日新聞とスポニチ
まずは、毎日新聞を倒産させるために、絶対に毎日新聞とスポニチを買わないこと!(キリッ !




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