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草なぎ剛公然わいせつ逮捕・酔っ払い赤坂の公園で一人で全裸で騒ぎ韓国語で歌・「裸になって何が悪い」・鳥越の稚拙な擁護・韓国で活動し「あの国のあの法則」発動・地デジ大使降板・ジャニーズは活動自粛発表



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草なぎ剛 公然わいせつで逮捕



SMAP草なぎ容疑者、意味不明な言葉も…1人で全裸
4月23日9時45分配信 産経新聞

 アイドルグループ「SMAP」の草なぎ剛容疑者が公然わいせつの現行犯で逮捕された事件で、草なぎ容疑者は1人で全裸になって騒いでいたことが23日、分かった。現在もまだ酔っ払っているというが、容疑は認めているという。

 赤坂署の調べによると、23日午前2時55分ごろ、港区赤坂の檜町公園で、酔っぱらいが騒いでいると、近所の男性から110番通報があった。

 署員が駆けつけたところ、草なぎ容疑者が1人で全裸になって、「裸になって何が悪い」などと意味不明な言葉を叫んでいたという。このため、署員が現行犯逮捕したという。

 公園内には、草なぎ容疑者の衣服がまとめて置かれていたという。草なぎ容疑者は現在も赤坂署に勾留(こうりゅう)されているという。

 草なぎ容疑者は埼玉県出身。昭和63年、アイドルグループ「SMAP」のメンバーとして、活動を開始。

 穏やかな性格のキャラクターで人気を博し、バラエティ番組や映画、CMなどで活躍していた。5年連続ベストジーニストに選ばれるなどしている。韓国語を熱心に勉強し、韓国の芸能界でも知られていた。

 また、平成23(2011)年から始まる地上デジタル放送のCMキャラクターとしても知られている。

 今年3月には、結婚相手紹介サービス会社が30代未婚の男女を対象にしたアンケート調査で、「草食男子でイメージするタレント」ランキング1位に選ばれていた。

 大の酒好きとしても知られ、出演したテレビ番組内でも、度々ビールなどを飲酒する姿がみられた。

 SMAPメンバーでは、稲垣吾郎さんが13年8月、違法駐車をとがめた女性警察官の制止を振り切って車を発進させ、けがを負わせたとして公務執行妨害と道交法違反の現行犯で警視庁渋谷署に逮捕されている。

 稲垣さんは逮捕の2日後に処分保留で釈放され、その後、起訴猶予処分となったが、主演するドラマの放映が延期されたり、イメージキャラクターに起用していたスポンサーがCMの放送を打ち切るなど影響は広がった。

 復帰までには143日かかり、14年1月14日放送のレギュラー番組「SMAP×SMAP」に出演した稲垣メンバーは謹慎生活を振り返り、涙ながらに「生まれかわった稲垣吾郎をよろしくお願いします」などとあいさつ。同番組は関東地方で過去最高視聴率となる34.2%を記録した。

[HQ] 影響は大きい 「SMAP」のメンバー、草なぎ剛容疑者(34)

http://www.youtube.com/watch?v=VJYY9E311eM



>署員が駆けつけたところ、草なぎ容疑者が1人で全裸になって、「裸になって何が悪い」などと意味不明な言葉を叫んでいたという。


「裸になって何が悪い」との発言はなかなかインパクトがあるが、今朝の生放送のテレビ番組で鳥越俊太郎も「午前3時でしょ。公園でしょ。誰もいない所ですね。公然猥褻にならないじゃないですか。逮捕までしなくても良いと思うんだけどね。注意したら良いじゃん。」と発言して草なぎ剛を擁護した。
■動画鳥越俊太郎「公然わいせつにならない 逮捕までしなくてもいい」

しかし、午前3時でも、赤坂の公園周辺なら通行人や就寝していない住民が多数いる。鳥越の擁護は稚拙と言わざるを得ない。


それと、意味不明な言葉を叫んでいたというが、110番通報した人や近所で目撃した周辺住民によると、『こら、バーカ、バーカ』と繰り返し叫んでいたそうだ。

また、檜町公園のすぐ近くにあるミッドタウン内のマンション28階に住む主婦は「午前2時30分ごろから1~2分間、『ウォォォォォ』『アイャァァァ』といった甲高い男性の叫び声が聞こえました。1歳の息子と主人も目を覚ましたほど…」と語った。

更に近所の人は「韓国語で歌ったり、単語を叫んだり」と語った。

韓国語を話すのは勝手だが、草なぎ剛の場合には何故か韓国語を話してそれに日本語の字幕を付けるという意味不明なテレビ番組に出演していた。あの番組は韓国でも放送していたのだろうか?いずれにせよ、あんな番組を日本のテレビで放送していたので非常に嫌な感じだった。



>韓国語を熱心に勉強し、韓国の芸能界でも知られていた。


韓国でも「チョナン・カン(草?剛)」と呼ばれて良く知られていたようだ。



これも法則発動ということになるだろう。


「あの国のあの法則」

【絶対法則】

第一法則 国家間から企業、個人に至るまで、韓国と組むと負ける。

第二法則 第一法則において、韓国が抜け駆けをすると韓国のみが負ける。

第三法則 第一法則において、韓国から嫌われると法則を回避できる。この時、嫌われる度合いと回避できる割合は正の相関関係にある。

第四法則 第一法則において、韓国と縁を切った場合、法則を無効化出来る。

第五法則 第一法則において、一方的に商売をする場合は、法則は発動しない。

第六法則 第3・第4則において、半島と手や縁を切った場合、運気や業績その他、全ての面に置いて急激に回復、若しくは上昇傾向が期待出来る。



>また、平成23(2011)年から始まる地上デジタル放送のCMキャラクターとしても知られている。


鳩山邦夫総務相は、草なぎ剛が公然わいせつの容疑で現行犯逮捕されたことに関し、「事実だとすれば、めちゃくちゃな怒りを感じる」と語った。その上で、「地デジ関係のいろいろなものは全部取り替える」と述べ、メーンキャラクターを辞めさせる意向を示唆した。2011年7月の地デジへの完全移行への影響については「ゼロとは言えない」と語った。


しかし、尿検査の結果、薬物反応は出なかったというのに、家宅捜索までやるのは、いくらなんでもやり過ぎのような気がする。
草なぎを捕まえて家宅捜索までした赤坂署は、ジャニーズ事務所と敵対しているバーニング・プロダクションと密接な関係にあるという情報もあり、必要以上に厳しい捜査をしているのかもしれない。
★阿修羅♪掲示板より(一部抜粋)

特にこの周防社長は「赤坂署」と深い繋がりがあるようです。



ジャニーズ事務所は23日夜、報道機関に向けFAXでコメントを発表、草なぎ容疑者の活動を当面自粛するとした。





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酒井直樹は無知でキチガイで恥知らずな米コーネル大教授・「米国は天皇を処断しなかった。日本が米国依存を抜け出すには自ら戦犯である天皇を処罰すべき」・昭和天皇に戦争責任なし・自由社の教科書


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酒井直樹「日本が自ら戦犯である天皇を処罰すべき」

http://www.chosunonline.com/news/20090422000047


教科書:「自由社版の合格、日本の現実を物語る」
コーネル大酒井教授、各国のナショナリズム台頭を批判
2009/04/22、朝鮮日報

 「“トランスナショナル(超国家的)人文学”とは、米国同時多発テロや世界的な金融危機を受け、各国で台頭しつつある盲目的なナショナリズムに知識人たちが巻き込まれることなく、国家間の対立を乗り越えて新たな方策を模索しようという試みだ」

 今月20日、東国大慶州キャンパスで行われた「トランスナショナル人文学国際学術会議」に出席した、米コーネル大の酒井直樹教授(63)は、最近各国で感情的なナショナリズムが台頭している中で、「過去を省みる」という姿勢が失われつつある、と警告した。「フランス国会は数年前、アルジェリアの植民地支配が“アルジェリアに肯定的な影響をもたらした”という法案を成立させ、また日本では最近、従軍慰安婦問題について言及すらできない状況だ」と酒井教授は指摘した。

 その上で「最近、(“新しい歴史教科書をつくる会”が執筆した)自由社発行の中学校用歴史教科書が文部科学省の検定で合格したことは、ナショナリズムが台頭する日本の現実を物語るものだ。まさか認定されるとは思わなかったため、あきれるばかりだ。極右勢力は着実に目的を達成しているが、日本国民の反発は次第に弱まってきている。北朝鮮がミサイルを発射したことで、一番恩恵にあずかっているのは日本の極右勢力だ」と述べた。日本の極右勢力は、北朝鮮の核問題や日本人拉致事件を背景に力を取り戻し、植民地支配に対する謝罪や反省もなく、危機意識を強調しているというわけだ。

 また、酒井教授は「日本は植民地支配で行った非人道的な犯罪に対し、責任者を自ら処罰したケースがまったくない」と指摘した。植民地支配で行った犯罪に対し、何も考えず、何もしようとしない日本国民の責任は大きいというわけだ。一方で酒井教授は、米国の責任についても言及した。「(昭和)天皇の戦争責任を不問にしたのは米国だ。現実的な統治における必要性を重視したため、
戦争責任がある天皇を訴追しようとしなかった。日本が米国への依存から抜け出すためには、自らの手で戦犯を処罰しなければならない」と主張した。

 東京大哲学科を卒業後、米シカゴ大で博士学位を取得した酒井教授は、東アジア思想史と比較文化理論の専門家だ。1996年には多言語による文化誌『痕跡(こんせき)』を創刊した。
―――――



>「・・・また日本では最近、従軍慰安婦問題について言及すらできない状況だ」と酒井教授は指摘した。




従軍慰安婦問題について言及している奴は居るが、言及が減っている原因はナショナリズムではなく、「従軍慰安婦強制連行」が捏造だったと判明したからだ。





>その上で「最近、(“新しい歴史教科書をつくる会”が執筆した)自由社発行の中学校用歴史教科書が文部科学省の検定で合格したことは、ナショナリズムが台頭する日本の現実を物語るものだ。まさか認定されるとは思わなかったため、あきれるばかりだ。



自由社の教科書は、扶桑社の教科書と似ている。

私は、2001年扶桑社発行「新しい歴史教科書」を読んだが、十分反日左翼史観に染まっており、反日左翼や特アが目くじらを立てるのはおかしい。






>また、酒井教授は「日本は植民地支配で行った非人道的な犯罪に対し、責任者を自ら処罰したケースがまったくない」と指摘した。



「植民地支配で行った非人道的な犯罪」を具体的に述べてみろ。
『NHKスペシャル シリーズ「JAPANデビュー」』のように具体的に日本の悪事を述べてくれないと反論もできない。






>「(昭和)天皇の戦争責任を不問にしたのは米国だ。現実的な統治における必要性を重視したため、戦争責任がある天皇を訴追しようとしなかった。…」



「昭和の日」も近いので改めて説明しよう。

先帝陛下(昭和天皇)に戦争責任は全くない。





■「天皇主権」の実態■

―――――
明治憲法の第八条に、「天皇は憲法の規定に基づいて統治を行う」と定められている。これは立憲君主制の法治国家において、当前の規定である。

 そして第五十五条に、「国務大臣は天皇を補弼する」、「天皇の詔勅には国務大臣の副書が必要」と定められている。「補弼」というのは耳慣れない言葉だが、要するに「天皇といえども自分勝手に国を動かすことは出来ない。天皇が統治を行う際は、必ず国務大臣の助言や支援を得なければならない」ということだ。
 そして第三条に、「天皇は神聖にして侵すべからず」という規定があり、これは天皇の政治的無責任(無答責)を意味しているものとされている。


 と、条文上の規定は、ざっと以上のようなものだ。(なお、記述の都合上、言葉自体は作者が若干手を加えている。明治憲法の原文は、これとは違う)。

 そして問題は、これらの規定をどう解釈するかにある。
 すなわち、権力と責任の関係である。



 第一に、天皇の政治的無責任を定めた第三条の規定から、天皇は実際に権力をふるうことができない。ふるってしまえば、そこには責任が生じるからである。
 そしてそこに、「天皇は補弼により統治を行う」の第五十五条が加わる。天皇は常に国務大臣の上奏を受け入れなければならないという規定である。

 だから実際に行われるのは、「内閣がすべての決定を行い、それを天皇に上奏し、天皇はそれを裁可する」という形の統治となる。
 その内閣の決定に天皇が関与することはできない。それどころか、たとえ自分の意志に反する場合でも拒絶できないし、天皇自らが代案を立てることもできない。(ただし、意見や感想や質問としての発言ならば問題ない。冒頭の「平和を望む」という意思表示は、その一例だ)。
 これが、天皇も遵守しなければならない明治憲法の規定なのである。



 したがって、である。
 もうお分かりだろう、天皇の実際の仕事は「単にはんこを押すだけ」となってしまう。しかも、はんこを押すことを拒絶することも、実質的にはできない(「輔弼によりて統治を行う」の規定から)。
 天皇の意志は、臣下が積極的にそれを汲んで従おうとしない限り、実現されない。そして昭和においては、ほとんどそれは実現されなかった。
 これが、明治憲法下の天皇主権の実態だったのである。


「私的レポート・太平洋戦争」
―――――






このように天皇陛下に戦争を始める権限も止めるもなかったことは明白だ。

そもそも戦争を開始、継続、拡大させたのは日本ではない。
日本に戦争責任はなく、日本人で責任があるとすれば尾崎秀実や松本重治などのソ連の工作員達だ。

つまり、「天皇の権限」以前の問題なのだが、今回はそういう根本的なことは置いておき、「天皇の権限」のみを争点にして、天皇に戦争責任がなかったことを立証している。

所謂「A級戦犯」などに戦争責任があったということでは無いので誤解しないでほしい。





明治憲法における天皇は、憲法の条規に従っている存在だった。
そして、憲法改正権があるのは帝国議会だった。


―――――
すなわちもし天皇が、国務大臣の輔弼なくして、大権を行使せらるることにあらば、帝国憲法の正条に照らして、畏れながら違法の御所為(=行為)と申し上ぐるの外なし。


故に国務大臣が、憲法上大権行使の機関たることは、帝国議会が、憲法上立法権行使の機関たると、敢えて択ぶところなきなり」として、憲法上の大権行使についてはすべて必ず国務大臣の輔弼を必要とし、輔弼なくして天皇が独断で大権を行使することはできず、敢えてそれを行なうとすれば憲法違反と言わなければならないと解説しているのである。

八木秀次著『明治憲法の精神』176頁
―――――





天皇独断の大権行使は憲法違反だった。

「2.26事件」と「ポツダム宣言受諾のご聖断」が天皇の大権行使だと良く言われる。

しかし、2・26事件の場合、明治憲法起草当時に想定されていない非常事態で、内閣自体がクーデターにより機能していなかったので致し方ない例外処置だった。

そして、ポツダム宣言受諾にしても、決して天皇独断の大権行使ではなかった。



日本は政策決定グループ「6首脳」の全員が降伏に賛成していた。

ただ、その6人の内、3人は即刻ポツダム宣言受諾、残る3人は即刻受諾に躊躇していただけだった。
そこで彼らは天皇の御聖断を仰いだのだ。
その結果、天皇は、ポツダム宣言をすぐに受諾する御聖断を下されたのだ。
もしも、3対3ではなく、4人以上が交渉抜きの受諾に難色を示していたら、誰も天皇の御聖断を仰ぐことはなかった。




以上、先帝陛下(昭和天皇)に戦争責任が全くなかったことの証明完了!

酒井直樹は、無知で恥知らず!







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