正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現
嘘の歴史に騙されるな!日本最優先政治、日本国民の生命と財産と自由を守る核武装、日韓断交を実現しよう!マスゴミの嘘や洗脳工作を許すな!がんばれ!日本国民党!
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支那で口が2つ、目が3つの奇妙な子ブタが誕生し2日後死亡・催奇形性がある重金属による汚染で遺伝子に異常か・環境汚染などによる人間の奇病や奇形や障害児も急増・支那からの輸入中止以外に対策なし







近年支那で誕生した奇形豚

一番上の写真が当該ニュースの口が2つ、目が3つの奇妙な子ブタ

一番下の写真が先月支那の西坪のフェンヂャン村で誕生したサルの顔をしたブタ(ソース Techinsight)





口が2つ、目が3つの奇妙な子ブタが…―山西省
8月5日8時45分配信 Record China

2008年7月29日、山西省安澤県湾子村の養豚場で奇妙なブタが誕生した。

出産時、6頭は問題なく出産。しかし7頭目になって突然、難産になったという。飼い主の劉建軍(リウ・ジエンジュン)さんも必死に対処し、何とか無事に出産したのだが…。生まれてきたのは、口が2つ、目が3つある奇妙なブタだった。 【その他の写真】

2つの口で母乳を飲むことができるそうだが、右側の口の方がより上手に飲めているという。また、3つの目は、どれもまばたきができるそうだ。子ブタの体重は1.4kg。体重はごく正常で、普通の子ブタと変わりない。

しかし、子ブタは2日後の7月31日に死んでしまった。関係部門の調査によると、遺伝子の関係で奇胎が生まれたとみられるそうだ。(翻訳・編集/MM)





奇胎が生まれる原因として可能性が高いのは、催奇形性がある重金属に汚染されること。 動物に起こっていることは人間にも起こっている。


中国、疾病増加 食の安全警鐘 重金属や農薬で河川6割汚染 内部資料入手
2006年9月10日、産経新聞
 中国全土の河川の6割が水銀など危険な重金属や農薬で汚染され、こうした水質悪化が疾病の8割、さらには病死の3割に関係していたと指摘した中国食品薬品監督管理局の内部資料が明るみに出た。
(略)
乳幼児の頭が大人並みの大きさになる奇病は、安徽省阜陽の農村で最初に発症し、その直後に山西省でも発生し、地元では大騒ぎになっている。
(以下略)


高画質版【環境汚染】中国の実態【輸入禁止】






障害児が「30秒に一人」誕生の「汚染大国」中国(週刊新潮2007年6月28日号)

 中国では障害のある新生児が、30秒に一人の割合で生まれている。先日、上海で開かれたシンポジウムで、驚愕すべきデータが公表された。日本の隣国は、げに恐ろしき「汚染大国」なのだ。

 「東方科学技術フォーラム」(上海市人民政府と中国科学院の共催)が開催されたのは6月8日。そこで中国において、先天的に障害を持って生まれる新生児の現状分析が行われたのである。
 「年間100万人、平均30秒に一人の割合で障害児が生まれているそうです。」
 と、報告書を解説するのは上海在住の日本人記者。
 「障害を引き起こす要因として遺伝的要素が25%、妊婦の食生活など環境的要素が10%、残り65%近くは原因不明。心臓疾患、口唇・口蓋裂、多指症、脳性マヒなどの神経欠損が、主な症例として挙げられています。」
 年間100万人という数字は、総出生数の約5%(日本は1.95%)にあたる。もっとも、日本と違いこの数字は出生後、暫くして障害が見つかるケースは含まれておらず、実質発生率はさらに高いと思われる。
 「上海では、障害のある新生児が毎年6000~7000人増加しています。障害児養育にかかる医療費は50億人民元(約810億円)とも言われ、障害児を持つ家庭や社会に大変な経済的負担になっています。(同)」(略)

 捨てられる障害児

 はっきり言って、中国はお手上げ状態。事態は悪化する一方なのである。
 「障害を持って生まれてくる子が増えたのは、ここ20年のこと。開放政策で経済発展を遂げてからです。」
と、中国事情に詳しいジャーナリストの水間政憲氏。
 「障害を持って生まれてくる子の65%が原因不明なんて、都合が悪いのでそう言っているだけ。実際は黄砂などによる大気汚染、水質汚濁といった公害、農薬や添加物で汚染された食べ物、人体に有害な薬などが原因でしょう。」
 この他、洋服の染料などあらゆる所に有害物質で溢れているのだ。
 中国人ジャーナリスト嶋霞氏も指摘する。
 「南には貧しい農村地帯が多く、障害を持って生まれる子も多い。例えば、深センには政府が作った孤児院があります。その施設は300人程収容できるが、そのうち7割の子が障害児です。自宅で出産し、生まれて障害があったらそのまま施設に捨ててしまうのです。」
 障害児を捨てにくる親が余りに多いため、今では24時間態勢で警備員が見張っているという。(略)

 ホント迷惑な国。







日本でも支那からの輸入増加に伴って奇形児が急増!

外表奇形等統計調査(横浜市立大学先天異常モニタリングセンター)奇形児総出産頻度
1.48%(1999)→1.42%(2000)→1.70%(2001)→1.77%(2002)→1.84%(2003)→1.77%(2004)→1.95%(2005)





支那食品には、日本の審査基準が十分に整備されていない有害重金属などがたっぷり含まれている。 支那からの輸入中止以外に有毒重金属を摂らない方法はない。



『SAPIO』2007年9月26日号、『繁殖する中国毒』、『スーパーで買った中国産食品から国産の10倍の「有毒重金属」を検出』より要約抜粋

中国の重金属汚染の中でも特に深刻なのが「鉛」である。鉛は、体内に蓄積されるため、微量でも摂取し続けると、慢性的な中毒を引き起こす。症状としては、貧血や筋肉衰弱のほか、脳障害、腎機能障害など。幼児が多量に摂取すると、嘔吐、けいれん、昏睡を起こし、死に至る可能性もある非常に危険な成分だ。その「鉛」をはじめとする重金属が、「中国」産野菜から『国産の10倍』以上検出された。
日本には、一般製品を含む『重金属を含む食品をはじく検査法(検査基準)が、ほとんど整備されていない。

















「いいから、早く支那からの輸入を中止しろ!!」
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「被爆国だから」は思考停止・「被爆関係者」による「反核運動」批判・「核問題について考える」 産経新聞【オピニオンプラザ・私の正論】・8月6日の広島原爆の日と8月9日の長崎原爆の日を迎えるにあたり


焼き場に立つ少年
(1945年長崎)




【オピニオンプラザ・私の正論】第388回
2007/03/06, 産経新聞

テーマ
「核問題について考える」

入選



「被爆国だから」は思考停止


 亡父は「特別」と形容される被爆者だった。そして「威力は自分が良く知っている。日本も持つべきだ」と言っていた。被爆と敗北、二つの現実がこう言わせた。自身が被災し、直後に街を彷徨(さまよ)って、惨状をつぶさに見たという。私は何人かの被爆者たちに接してきたが、彼らが体験を秘匿することは特になく、父と同じ意見の持ち主も少なからずいた。子供の頃、父が友人たちとそのような話をするのを聞いていた記憶を思い出す。私と同境遇の知人の経験もよく似たものだった。


 今の反核運動が被爆者とその子孫の何パーセントを代表しているのかを私は知らないが、国際関係を合理的に見て、父の意見に首肯している。しかし後に、私が高放射能環境下の業務に従事することになった時、父は「心配だ、自分は被爆者だから」と言った。心底に潜む恐怖の経験と合理的判断との葛藤の表れだったのだろう。技術的事柄を縷々(るる)説明しても心配が消えることは無かった。父の被爆体験は、所謂(いわゆる)「平和教育」や施設展示などを通じて、私たちには疑似体験として植え付けられている。ただし、それらは「核兵器」、時には「核発電」までをも、条件反射的に忌避すべきもの、糾弾すべきものとだけ仕向けられるものだった。このようなものは父や私には、抑圧とも思われた。物理学で核分裂現象が確信されて後、わずか7年余で父たちは核爆弾の被害に遭った。今ではその製造技術に関して秘密事項は皆無に近いと言われている。マンハッタン計画に始まる爆縮レンズ等の技術情報拡散過程の到達点が北朝鮮の現在である。1968年以前の核兵器国が特権的地位を持ち、その他諸国への拡散を防ぐための核拡散防止条約(NPT)体制の機能低下が明らかになった。元来、物理的強制力のない国際条約が技術拡散を完全には阻止できない性質である以上、現在の状況は予測されたことだと言える。中国はかつて、部分的核実験禁止条約(PTBT)に参加せず、国内の困難を抱えながらも核開発にいそしみ核兵器国になった。


 1971年の国連での中国招請・台湾追放決議が、この地位を最大限に活用したことの成果であるのは疑うべくもない。北朝鮮は金日成時代から、中国の通った道を忠実に辿(たど)っていたのである。彼らは「核兵器国」の地位が、富をも呼び寄せると思っている。経済支援では核廃棄を買えないのだ。
現在の中露韓の行為は北にとって、その証明に他ならず、彼らには北の核を「廃棄」させる意思はない。米国には非軍事的方法では、核を廃棄させる手段がない。結局、6者協議が最大限うまくいっても、合意時点での兵器技術レベルを維持した「凍結という名の核兵器保有容認」となるだろう。しかしそれとて、政治的協定の性質上、凍結とは名ばかりに違いない。


 現在の事態は反核運動が標榜(ひょうぼう)し、振りまいてきた想像図の対極にある。こうしてわが国にとって未曾有の安全保障上の脅威が現出した。にも関わらず、依然として「唯一の被爆国であるが故に、核兵器に反対」という観念の突出は、思考停止という他はない。私は自分の子孫に父と同じ被爆と敗北の経験をさせたくはない。手段が講じられるべきである。既視事実は示唆的だ。勢力均衡は唯一、核抑止に成功した方法だった。
第2撃能力の保持に各国は腐心した。好ましいとは思わないが、他に方法がない合理的工夫の産物であったと再評価しないわけにはいかない。1980年代の初め、西ドイツ、オランダ、ベルギー等は、米国の核ミサイル・パーシングIIを導入配備し、ソ連のSS20との均衡を取った。民間の反対運動があったが、それはソ連の工作活動の一環だと後に分かった。このような対峙、一種の忍耐比べの結果は衆知の通りである。当時、仏は北大西洋条約機構(NATO)の軍事機構から離脱し、独自の核兵器体系を備えていた。米国が身を犠牲にして「第2撃」を実行する確証が無かったからだ。安全保障のオプションとは、外交的手段は無論、軍事的なものも含んだ全方位を網羅して初めて成り立つ知恵の集大成であるはずだ。

 通常兵器の拡充や反撃能力の付与、ミサイル防衛(MD)計画推進などは、現在の脅威に対抗する重要な部分ではあるが、それがすべてではない。しかし、それすら躊躇(ちゅうちょ)し、強い反発が政治的力をもつ現状を見ると反核運動は罪作りだったのではないかとすら思うことがある。

現実的な安全保障への考察を排除するだけの、反核・平和の実現プロセスなどあり得るのだろうかと思える。

 「被爆関係者」であっても唯一の共通的意思などは、元々、存在しなかったと、そろそろ考えてもよい時期ではないだろうか。このことは世上で顕在化している、「被爆者とその子孫」の思いと背馳(はいち)していることは承知しているが、潜在的には存在する「意思」である。われわれには、広島・長崎だけが見るべき過去ではないのである。

中村新平(京都市・会社員)
昭和23年9月長崎県生まれ。58歳。









今の日本は平和だとよく言われる。

しかし、考えてほしい。


多数の日本人が北朝鮮に拉致されたまま帰って来ていない。

日本政府は、北朝鮮に対して、もっと厳しい追加制裁の手段が沢山あるにもかかわらず、制裁を強化せず、逆に一部の制裁を解除する方針を決定した。


また、日本固有の領土である竹島と北方領土は、韓国とロシアに不法占拠されたままだ。



日本政府は、竹島や北方領土を奪還するための具体的な行動を何ら起こしていない。

そればかりか、教科書に、
「竹島は、我が国の固有の領土で、現在、韓国に不法に占拠されている。」と事実を記述することさえ回避した。


支那は、数十発の核ミサイルの照準を日本全国の大都市に定めたまま、東シナ海のガス田を開発し続け、尖閣諸島の領有権を主張している。


63年前全く必要なかった日本への原爆投下を強行した米国は、その後日本の同盟国となったが、去年は慰安婦問題に関する対日非難決議案を可決し、今は多くの日本人拉致被害者が帰されないままの状態で北朝鮮に対するテロ支援国家指定を解除しようとしており、北方領土や竹島についても日本の領土であると知りながらロシアや韓国との衝突を避けるため事実を歪曲している。

今後日本が支那やロシアから核攻撃を受けた場合、米国が日本のために支那やロシアを相手に核戦争(核ミサイルの撃ち合い)をしてくれるなどということは有り得ない。

このような状態で、日本は本当に平和だと言えるだろうか?


8月6日の広島原爆の日と8月9日の長崎原爆の日を迎えるにあたり、支那や北朝鮮などから核兵器で狙われているにもかかわらず、核武装もしなければ核シェルターをつくろうともしない日本について良く考えてほしい。

核攻撃に対する防衛に関して、MDは全く役に立たず、アメリカの核の傘も破れ傘なのだから、日本には自主的な核抑止力を保有するか核シェルターをつくる以外に有効な対策は残されていない。

日本政府が日本国民の生命や財産の保護に関して無責任極まりないことは、拉致問題や領土問題への対応を見ても明らかだ。

せめて日本国民は、現実を直視し、平和ボケから脱し、どうすれば、愛する家族、愛する日本を、核攻撃などから守ることが出来るのか、真剣に考えてほしい。

63年前に広島と長崎で起こった惨劇を今後日本で繰り返させないために日本は何をするべきか、少しでも多くの日本国民が正しく認識し、実現に向けて行動していくことを願わずにはいられない。




■この記事が、転載されたり、コピペされたりして、少しでも多くの日本国民に読んでもらえたら幸いです。





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