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＜パチンコ＞ギャンブル性高め過ぎ…不振に意外な余波も
3月10日11時13分配信 毎日新聞

　かつては「庶民娯楽の王様」と呼ばれたパチンコ・パチスロの人気に陰りが出ている。ギャンブル性を高め過ぎたため社会問題が深刻化し、警察などによる規制が強化された結果だ。「パチンコ依存症」の減少は歓迎すべき現象だが、全国の百貨店売上高の３倍を超える規模を持つ巨大業界の不振だけに、意外な余波も出ている。【宮島寛】　　

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　レジャー白書（社会経済生産性本部まとめ）によると、０６年のパチンコ人口は１６６０万人で１０年前より４０％、１１００万人も減った。パチンコ業界の総売上高も９５年には３１兆円に拡大したが、０６年には２７兆円まで縮小した。

　０７年のパチンコ店運営会社の倒産にいたっては１４４件と、前年より４割も増えた。過去１０年で最悪の倒産件数だ。信用調査会社の東京商工リサーチ、友田信男情報部統括部長は「ギャンブル性が高まりすぎ、パチンコ店が普通のサラリーマンが気軽に遊べる場所でなくなったためでは」と指摘する。

　●依存症が多発

　パチンコ業界は１９８０年代以降、よりギャンブル性の高い台を競って導入してきた。「１回の当たりが大きいほど、マニア客が一獲千金を夢見て大金をつぎ込んでくれ、売り上げが伸びた」（同運営会社役員）。２０００年代初頭には、１日で１００万円の勝負ができたというパチスロ機「ミリオンゴッド」も開発され、導入店には客が押し寄せた。

　一方で「一獲千金」の副作用も表れた。初心者にとってパチンコ店の敷居が高くなり、人口を減少させた。さらに深刻なのがパチンコ依存症や多重債務の問題。パチンコに熱中し過ぎた夫婦が真夏に乳幼児を自動車の中に置き去りにして熱射病死させた事件などが全国で頻発した。

　●マニアも離れ

　警察庁は規制強化を始め、０７年９月までにギャンブル性の高いパチスロ機を一掃。金融庁もパチンコ店近くには消費者金融業者の無人契約機を置けなくするなどの規制をした。

　パチスロ機は、現在「１日で２万～３万円稼ぐのがやっと」（大手パチンコ店幹部）の台しか認められなくなった。その結果、パチンコ業界があてにしていたマニア客は足を遠ざけ始め、業界からは「業績悪化に拍車がかかる」との悲鳴が上がる。

　●電子部品メーカーにも波及

　この不振が思わぬ業界に波及している。現在のパチンコ台は大きな液晶画面を備えるなど、電子部品の固まり。組み立ては専業メーカーが手がけているが、電子部品は著名な電機メーカーが作っている。精密機器大手オムロンの０７年９月中間決算は売上高、営業利益とも当初予想を下回った。パチンコ玉を数えるセンサーなどの需要が減ったことが一因だったという。

　また地方の金融機関の中にはパチンコ店を大口融資先にするところも少なくない。これまでは「もうかる業種」の代表とみられることもあったが、「今や新たな不良債権の火種」と言う銀行幹部もいるほどになっている。