正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現
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映画「南京の真実」製作に関する具体的方針の要旨・映画製作支援のお願い

チャンネル桜水島代表「南京攻略戦の真実を伝へる映画制作」支援スレッド(1)
http://nf.ch-sakura.jp/modules/newbb/viewtopic.php?topic_id=1764&forum=1&viewmode=flat&order=ASC&start=230

より転載(コピペ)



河内屋蒼湖堂 投稿日時: 2007-1-25 14:11

投稿: 801 No.67814:製作発表、方針の要旨など

スレッドにご參加の皆樣、こんにちは


昨日11時よりホテルニューオータニで開催された製作發表記者會見は、お蔭樣を持ちまして大盛會裡に無事終了致しました。

メディアはもとより、チャンネル櫻視聽者の方々も多數支援に駈付けて下さいました。
改めて、厚く御禮申し上げます。

プロデューサー兼監督である水島社長のお言葉、そして錚々たる顏ぶれの登壇者の皆樣の主なご發言は、既に櫻掲示板運營管理室から書き込んで頂きました。

また、昨晩放送のチャンネル櫻「報道ワイド:キャスター高森明勅先生」でも、會見の模樣の一部が放送されました。近々、その全部が特別番組枠で屆けらる事と思ひます。


ここでは、水島社長のご發言の中から、映画「南京の真実」製作に關する具體的方針につき主なものをご紹介申し上げます。

1.
製作資金の目算は3億圓。
主として一般國民からの協贊金と、チケット・DVDの前賣金を以てこれに充てる。

2.
撮影開始豫定は今年5月頃、第1版の完成は8月頃を豫定。
一般公開は、南京陷落70周年の今年12月を豫定。

3.
日本語版と共に、英語・中國語版を製作。出來れば、佛、獨版もほかも製作したい。

4.
劇場公開だけではなく、インターネット放送を通じて世界中に發信する。同時に國内の地上波、ケーブルテレビ網など、凡ゆる媒體を使つて公開する。

5.
協贊金、チケット・DVD豫約などの口座は、一般銀行を含め、ネット銀行、郵便振込など複數用意し、出來るだけ早い機會に製作
委員會サイトで告知する。

映画「南京の真実」製作委員会サイト
http://www.nankinnoshinjitsu.com/#


會見時の社長のお話しの中で、最も印象深かつたのは次のお言葉でした。

作品の質と内容は、當然最高のものを目差します。解り易さと云ふ點についても充分考へて作ります。
然し、それらと同時に、"ガラス張り會計での映畫作り"を目差します。
集つたお金の内容と使ひ道、それらを完全に明朗にすると云ふことです。
『南京の眞實』を、日本一お金にきれいな映畫としたい、私はさう考へてゐます・・・・・


どうぞ、皆樣の大きなご支援を賜はりますやう、重ねてお願ひ申上げます。

有難うございました。



―――――――

チャンネル桜水島代表「南京攻略戦の真実を伝へる映画制作」支援スレッド(1)
http://nf.ch-sakura.jp/modules/newbb/viewtopic.php?topic_id=1764&forum=1&viewmode=flat&order=ASC&start=250

より転載(コピペ)



河内屋蒼湖堂 投稿日時: 2007-1-26 10:08

投稿: 801 No.67959:◆映画製作支援のお願い◆

映画「南京の真実」製作委員会公式サイトより、製作資金のご協力について轉載します。


-----<轉載開始>-----

資金ご協力について

趣旨にご賛同頂ける皆様からの製作資金のご協力を募っております。全国草莽の皆さまの熱いご支援をお待ちしております。

★振込口座

【金融機関】
三菱東京UFJ銀行渋谷明治通支店
【口座番号】
(普通)3999924
【口座名】
南京の真実製作委員会
(フリガナ)ナンキンノシンジツセイサクイインカイ

※ご支援は1口1万円からお願いいたします。
※恐れいりますが、振込手数料は各自のご負担でお願いいたします。
※振込状況は随時ホームページ上で公開いたします。

近日中に郵便局口座・ネットバンク口座の開設も予定しておりま
す。詳細は追ってお知らせいたします。
-----<轉載終了>-----

追記:


※ご支援いただきました方は、お手数ですが、専用メールフォームか、電話、FAX、ハガキ等いずれかの方法で、必ず下記の4点につき、ご連絡をお願いいたします。

【1】お名前
【2】電話番号
【3】コメント
【4】ホームページ上でのお名前公開の可否


<專用メールフォームURL>

http://www.nankinnoshinjitsu.com/shien/support_contact_form.php

南京虐殺は嘘81・日本軍による市民虐殺は0人・「0人説」以外には正当性なし

日本軍による無辜の南京市民虐殺は、1人も判明していない以上、「0人説」以外に正当性はない。

そもそも、日本軍による占領後に南京の人口が増えたのだから、虐殺なんてあったわけがない。
様々な資料を総合してみると、1937年12月13日、南京陥落時点の南京の人口は、【10万人から最高25万人】の間とみて間違いなく約20万人が最有力で、陥落後の生存人口が約25万人(安全委員会公文書)だったことは間違いないのだから人口は増えたのだ。
更に9ヵ月後には40~50万人まで増加した。
これは、日本軍による南京市民大虐殺がなかったことの証明になる。

また、15人の安全区国際委員会メンバーや100人を超す日本人報道関係者などは、南京に長期間滞在したにもかかわらず、誰も1度も日本軍による南京市民虐殺を目撃しなかった。

更に、現地(南京)に居た日本軍(憲兵隊など)に通報された日本軍による強姦事件は約10件で、掠奪事件も似たようなものだったが、虐殺事件については0件だった。

虐殺事件の目撃が0件で、現地の憲兵隊などへの通報も憲兵隊などによる発見もなく、犯人も被害者も特定できなかった。

戦後しばらく経ってから自白した元日本兵が何人か居たが、これまで本名で証言をした人は例外なくすべて嘘であったことが確認されている。

よって、日本軍による無辜の南京市民虐殺事件は0件だった。


今や最も有力な説は、「0人説」となっている。




『南京大虐殺』 犠牲者数をめぐる議論



30万人 高興祖(南京大学教授)、孫宅巍 (江蘇省社会科学院研究員)、侵華日軍南京大屠殺遇難同胞紀念館。(日本人学者該当者なし)
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10万人 洞富雄 (早稲田大学教授)、藤原彰(一橋大学教授)、吉田裕(一橋大学教授)、笠原十九司(都留文科大学教授)、 井上久士(駿河台大学教授)and so on
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4万人 秦郁彦(現代史家・元日本大学教授)
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1万人 板倉由明(南京事件研究家)、原剛(防衛研究所調査員)、中村粲(獨協大学教授)and so on
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 0人
畝本正己(元防衛大学校教授、南京攻防参戦者)、鈴木明(雑誌記者)、田中正明(元拓殖大学講師、松井石根陸軍大将の秘書)、冨士信夫(東京裁判研究家)、小堀桂一郎(東京大学名誉教授)、大原康男(国学院大学教授)、竹本忠雄(筑波大学名誉教授)、渡部昇一(上智大学名誉教)、東中野修道(亜細亜大学教授)、藤岡信勝(拓殖大学教授)、冨沢繁信(研究家)、阿羅健一(近現代史研究家)、小林よしのり(漫画家)、高山正之(帝京大学教授)、nmwgipさん(HP「今尚進行するWar Guilt Information Program(戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画)に対抗する為の資料収集を目的とするサイト」)、グース(HP「南京大虐殺の虚構」)、あやしい調査団(HP「あやしい調査団」)など…

「南京事件の真実を検証する会」
(会長)加瀬英明 (事務局長)藤岡信勝 (監事)冨沢繁信 茂木弘道
(委員)阿羅健一 上杉千年 小林太巌 杉原誠四郎 すぎやまこういち
高池勝彦  高山正之 西村幸祐 花岡信昭 東中野修道 溝口郁夫 宮崎正弘




0人:『南京虐殺』は、「虚構」「捏造」「でっち上げ」「日本軍による無辜の市民虐殺は実質0人」と主張する虐殺否定派




■一般市民の死因の内訳(1937年12月~1938年春)

支那軍・不逞支那人による虐殺、数百~数千
日本軍による虐殺、0
誤爆などの事故死、1千
病死、数千




【結論】
日本軍による不当な支那市民虐殺は、0人








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旧日本軍毒ガス・支那の被害者ら日本政府に賠償提訴・支那が遺棄した化学兵器なのに何故日本政府に賠償を提訴するのか?

また毒ガスの被害に遭った支那人どもが日本政府に賠償を提訴した。

事故の原因となった毒ガスは、日本軍が遺棄したのではないのに、どうして支那人は、「日本軍が遺棄した・・・」なんて嘘を吐くのだろうか?

そんな支那人たちの嘘を何の検証もせず垂れ流す日本のマスコミも馬鹿丸出しだ。



―――――――
<旧日本軍毒ガス>中国の被害者ら日本政府に賠償提訴 
1月25日20時6分 毎日新聞

 中国黒竜江省チチハル市で03年、旧日本軍が遺棄した毒ガスに触れ1人が死亡、43人が健康被害を受けた事故で、被害者と遺族計48人が25日「毒ガスを放置し被害を防ぐ義務に違反した」として日本政府に14億3440万円の賠償を求めて東京地裁に提訴した。同種訴訟は3件目だが、原告数や請求額は最も多い。 
―――――――



筑紫のニュース23にチャンネルを合わせていたら、このニュースを報道していた。

どうやら、今回は13歳の被害者少女を前面に押し出しての作戦のようだ。

日本政府に賠償提訴したこの支那人たちは、真実を知っていて提訴しているのだろうか?
それとも、真実を知らされず、本当に日本軍が遺棄したと信じ込んでいるのだろうか?

いずれにせよ、どうせ賠償なんて受け取れないのだから、日本を悪者にするための宣伝に来たことになる。





■真相■


――――――
「正論」7月号(2006年)

目次
http://www.sankei.co.jp/seiron/mokji.html

<スクープ第2弾>
中国"遺棄化学兵器"問題
日本のカネで処理される"70万発"の大ウソ
ジャーナリスト 水間政憲

【インタビュー】
旧日本軍兵器引継書を読み解く
元防衛庁防衛研究所戦史部長 大東 信祐

――――――




――――――
「正論」6月号(2006年)

「週刊新潮」6月8日号(2006年)

(抜粋)

今国会で問題にされ、安倍官房長官は「調査すべき内容である、政府としてしかるべき調査をしたい」と戸井田議員の質問に答弁5/12.

それは支那の見積りで60兆円という化学兵器除去費用が「不必要なもの」という重大な資料である。いやむしろ関係のない費用という資料であった。

【遺棄化学兵器は中国軍に正規に引き渡されていた――残っていた兵器引渡書】
『中国政府は旧日本軍が遺棄した化学兵器は200万発と主張。処が日本軍は正規の手続きに従い化学兵器を中国に引き渡したという資料が発見された』
『「兵器引継書」によって化学兵器が既に中国軍に引き渡されていたという事が証明されれば処理費用(60兆円と中国は試算)を日本は負担しなくても良い事になる』
『そこには当時の支那派遣軍が終戦直後に引き渡した兵器が詳細に書き込まれていた』
『署名・捺印された書類は600冊に上るものだった』
――――――




――――――
【ラスプーチンと呼ばれた男 佐藤優の地球を斬る】
2006/05/18, FujiSankei Business i.

■遺棄化学兵器に新史実!?

http://www.business-i.jp/news/sato-page/rasputin/200605180002o.nwc

『正論』六月号が水間政憲氏の論文「"遺棄化学兵器"は中国に引き渡されていた-残っていた兵器引継書」を掲載した。

(中略)

 今般、水間氏が発見した「旧日本軍兵器引継書」もそのような書類の一部と思われる。一九九九年七月三十日、北京で署名された「日本国政府及び中華人民共和国政府による中国における日本の遺棄化学兵器の廃棄に関する覚書」は冒頭で以下のように定めている。
1・(略)
2・(略)
 国際社会の「ゲームのルール」では、遺棄化学兵器について、それを遺棄した国家がカネや技術などをすべて提供して廃棄する義務を負う。当然、文明国家である日本もその義務を忠実に履行しなくてはならない。ただし、それは日本が遺棄した化学兵器に限られる。終戦時に日本軍を武装解除した中国軍やソ連軍に化学兵器が引き渡されている場合、日本に化学兵器を廃棄する義務はない。

…(略)政府は、今般水間氏が発見した史料と日本政府がこれまでに廃棄した遺棄化学兵器のリストを早急に照合して、重複が発見されれば直ちに遺棄化学兵器廃棄事業を凍結し、データを精査すべきだ。同時に外交ルートを通じ、ロシア政府に対して、ロシアが保管する旧日本軍の兵器引継に関するすべてのデータの提供を要求すべきだ。

 仮に日本政府が廃棄する義務を負わない、旧日本軍が中国やソ連に対して引き渡した化学兵器が、国民の税金を用いて廃棄されている事実が後に明らかになれば、日中関係に取り返しのつかない悪影響を与えることは必死だ。

 データの精査が真の日中友好に貢献する。水間氏の史料が国益に与える重要性について、外務省もマスコミも感度が鈍いようだ。
――――――





■まとめ■

当時、化学兵器については日本も含めてどこの国も持っていた。
持つだけなら合法で、禁止されていたのは使用だった。

そして、使用禁止の化学兵器を使用したのは支那軍だった。

日本軍が使用したのは、「あか」など使用が禁止されていない暴動鎮圧剤だけだった。
日本軍も、使用禁止の化学兵器を持ってはいたが、使用はしなかった。

日本軍は、終戦時、化学兵器だけではなく、全ての兵器をソ連軍や支那に引き渡した。
去年、「兵器引継書」まで発見されている。



いま満州に埋まっている化学兵器は、ソ連製や支那製や日本製も一緒に埋められたりしてるのだから、終戦時、日本軍がソ連軍か支那軍に渡したモノを、支那軍が何年後かに埋めたものなのだ。







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